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多摩地区最大級の進学相談会が、2025年5月6日にホテルエミシア東京立川で開催される。中学・高校・大学の各ブースや資料コーナーに加え、講演会が行われる。参加には事前予約が必要で、公式LINEからの登録が必要。
東京大学大学院経済学研究科の山口慎太郎教授、立教大学経済学部の安藤道人教授、専修大学経済学部の森啓明准教授らの研究グループは、1960年代の日本における幼児教育の拡充が、成長後の少年の暴力犯罪や10代の妊娠を減少させたことを明らかにした。
ABC HORIZON PTE.LTD.とGlobal Step Academyは、2025年5月に「国際教育フェア2025春」を東京と大阪で共催する。バイリンガル教育や英語教育の発展に取り組む国公立私立の小学校、中学校、高等学校、国内外のインターナショナルスクールや大手進学塾などの教育機関が集結する。
ベネッセコーポレーションは、不登校に関する情報を提供するWebサイト「不登校ライフナビ」を開設した。不登校に関する記事やセミナー、講演会を通じて家庭や子供のサポートを行う。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、子供英語教室の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2025「子供英語教室」を下記のとおり発表した。
首都圏模試センターより提供いただいたデータをもとに、2025年度の首都圏の中学受験動向を振り返る。
子供の習い事で予想外の出費が発生した経験がある家庭が約7割にのぼることが、ママ向け情報サイト「ママスタ」を運営するインタースペースの調査でわかった。発表会や遠征、ユニフォーム代など、月謝以外にもさまざまな費用が必要となるケースが多いようだ。
ジャパンタイムズは2025年4月20日、「ボーディング＆インターナショナルスクールデイ2025」を九段会館テラス（東京）にて開催する。神石インターナショナルスクールや国際高等学校など8校が参加予定。参加無料、事前申込制。
辞典協会が2025年3月31日に発表した調査結果によれば、約70％の教育関係者が生徒・学生に辞書の使用を勧めており、特に小学校および中学・高校の国語・英語の教員では80％以上が辞書の使用を推奨していることが明らかになった。
東京都は、子供が安心してチャレンジできる社会を実現するため、産官学民の連携の下で「防げる事故」を確実に防ぐ取組みを進めている。この一環として、子供の事故情報を集約した「子供の事故情報データベース」を開設した。
Z会グループの一員であるZ会は2025年4月1日から、2026年に大学進学を予定している高校3年生を対象に「Z会奨学金」の奨学生募集を開始する。奨学金の給付金額は月額12万円で、大学4年間で総額576万円。
カンコー学生服は、調査レポート「カンコーホームルーム」Vol.230にて、「小中高生の保護者が体操服に求めること」の調査データを公開した。
進学相談.comは2025年4月22日、昭和女子大学附属昭和小学校×幼児教室対談「頭の良い子って、どこが違う??～ここからはじまる学校選びの第一歩Part27～」をオンライン開催する。「こぐま会」山口先生、島津先生をゲストに迎える。事前予約制。
学研ホールディングスは2025年3月26日、新しい「学研グループこども憲章」を公開した。グローバル・スタンダードである「子どもの権利条約」の原則と、学研グループが創業から大切にしてきた教育事業の「学ぶ権利」を4項目に集約し、組み合わせてひとつになるユニークなロゴマークのデザインで表現している。
現代の子育て家庭にとって、スマホ・タブレットは育児の情報収集から、習いごとのスケジュール管理など欠かせないツールのひとつ。その一方、わが家は小さいころからスマホを見せすぎ？ みんなどんなルールをつくっているの？ など、悩みも数多く聞かれる。安心・安全に過ごせる子供とスマホ・タブレットとの向き合い方を考えたい。
RISU Japanは2025年3月28日より、小学生向けの「数学コース」をタブレット教材「RISU算数」で提供開始する。これにより、学年の枠にとらわれない単元別のカリキュラムを通じて、子供たちが自由に数学を学べる環境が整う。
