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四谷大塚は2024年12月25日、首都圏で入試が行われる地方校・地方難関校の出願状況を取りまとめた「2025年首都圏中学入試続報(全国)」を公表した。すでに出願が締め切られているラ・サール(鹿児島)の出願倍率は3.41倍、愛光(愛媛)は全会場計9.43倍など。灘(兵庫)は12月24日時点の出願倍率が3.56倍、引き続き1月6日まで出願を受け付ける。
「仮想通貨」とは何なのか。普通のお金とどう違うのだろうか? 池上彰氏の「カラー図解 社会人なら知っておきたいニュースに出るキーワードがすっきりわかる本」(KADOKAWA)から、親子でいっしょに考えたい、世の中の情報を読み解くために必要な教養を紹介する。
ゲームを教育に活用することが注目されている。マイクラ教育の第一人者であるタツナミシュウイチ氏、広島大学の池尻良平准教授、日本マイクロソフトの青木智寛氏を招き、マインクラフトの教育的効果や、今後の展望などについて聞いた。
大学入学共通テストまで残り約1か月。全国の大学受験生は、焦りを感じながらも受験勉強の総仕上げに取り組んでいるころだろう。残り1か月で学習効果を最大化するためにすべきこととは。駿台予備学校仙台校・立川校の高卒クラス担任に話を聞いた。
2025年1月27日から1月31日にかけて、こども家庭庁が主催する「いけんひろば」がオンラインで開催される。このイベントは、学習指導要領の改訂に向けた審議に子供たちの意見を反映させることを目的としており、小学生から高校生を対象に、今後の学校での学びの在り方について意見を聴取する。
孫正義育英財団は、2025年1月15日から3月3日まで、25歳以下の若手人材を対象に第9期支援人材を募集する。選考通過者は財団生として認定され、希望者には支援金が給付される。オンライン説明会は1月27日に開催される予定で、30人程度を財団生として認定する。
文部科学省は2024年12月25日、2023年度「子供の学習費調査」の結果を公表した。幼稚園から高等学校卒業までの15年間の学習費総額は、すべて公立に通った場合が596万円、すべて私立に通った場合が1,976万円と、公立と私立で大きな差があることが明らかになった。
iTeachers TVは2024年12月、東京都世田谷区のオルタナティブスクール「ヒロック初等部」校長の蓑手章吾先生による教育ICT実践プレゼンテーション「『マイプロ』とは?!」を公開した。同校で実践される探究学習の時間「マイプロジェクト(マイプロ)」について紹介する。
NIJINが運営する不登校オルタナティブスクール「NIJINアカデミー」は、2025年1月8日より東京タワー校を開校することを発表した。新たに開校する東京タワー校は、メタバースを活用したバーチャル学習とリアルな学びの場を融合させた「ハイブリッド通学」を提供する。
玉川学園(東京都町田市)は2024年11月20日、創立95周年を記念する音楽イベント「玉川の集い ~歌声は力、合唱は労作~」を横浜アリーナで開催した。幼稚園から大学院までの園児・児童・生徒・学生をはじめ、教職員、卒業生、保護者、来賓など総勢1万人が集結し、美しいハーモニーを響かせた。記念すべき1日のようすを詳しくレポートする。
令和6年度(2024年度)熊本県立高等学校一般入学者選抜学力検査が令和6年3月5日、6日に実施された。リセマムでは、熊本県教育庁から提供を受け、「理科」の問題と正答を掲載する。このほかの教科についても同様に公開する。
ソニー生命保険は2024年12月20日、「47都道府県別 生活意識調査」後編を発表した。他の都道府県の県民からよく驚かれることとして、秋田県の「修学旅行の安否確認情報がCMで流れる」、埼玉県の「小学校で出席を取るときに『はい、元気です』と言う」、兵庫県の「小学校が土足制」などがあるという。
探究学舎は、2025年1月5日に特別オンラインイベント「2025年は算数と歴史で笑い初め!芸人先生によるおもしろ授業」を開催する。探究学舎のメルマガ登録者を対象とした無料イベントで、登録は誰でも可能。全国どこからでも参加でき、子供たちの知的好奇心を刺激しながら親子で笑顔になれる授業を提供する。
「アメリカ大統領選挙」どう行う?いったいどうやって選ばれているのか?池上彰氏の「カラー図解 社会人なら知っておきたいニュースに出るキーワードがすっきりわかる本」(KADOKAWA)から、親子でいっしょに考えたい、世の中の情報を読み解くために必要な教養を紹介する。
大学通信は2024年12月20日、学習塾が勧める中高一貫校ランキング2024「ICT教育に力を入れている中高一貫校」を発表した。3位は工学院大附(東京・共学)、4位は神奈川大附(神奈川・共学)、5位は市川(千葉・共学)と芝浦工業大附(東京・共学)がランクイン。1位と2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
2024年12月19日、群馬県庁で行われた合同記者会見において、群馬県の山本一太知事と長野原町の萩原睦男町長が、長野原町が内閣府より構造改革特別区域法に基づく教育特区の認定を受けたことを発表した。これにより、長野原町では株式会社立の学校設置が可能となり、非認知能力の育成や英語を使ったイマージョン教育に取り組む新たな学校が設立されることが決定した。