国内外を問わず、子どものプログラミング教育が盛んに行われている。第3回の本記事では、海外のプログラミング教育の広がりについて見ていく。
日本数学検定協会は2015年5月より、「ICT CONNECT 21（みらいのまなび共創会議）」に参画したと発表した。さまざまな企業・団体と連携し、算数・数学の学習機会をより多くの人に提供したいという。
マイクロソフトは6月11日、新たな大画面コラボレーションデバイス「Microsoft Surface Hub」の法人向け受注を7月1日より24か国で開始すると発表した。予定参考価格は55インチが6,999米ドル。ホワイトボード機能やビデオ会議などを備え、文教向けにも活用できそうだ。
文部科学省は6月10日、イギリスやアメリカ、インドなど23の国と地域におけるプログラミング教育の実施状況や取組みについてまとめた報告書を公表した。ほぼすべての調査対象国・地域で、プログラミング教育を通じて論理的思考や創造性などを養うことが目的とされている。
イードの教育情報サイト「リセマム」は、電子辞書の顧客満足度調査を実施し、「イード・アワード2015 電子辞書」を6月10日に発表した。最優秀賞と各部門賞を発表した。
サンワサプライは、iPad・タブレットを48台まで同時に保管・充電・同期できるキャビネット「CAI-CAB24」を発売した。教育現場などで大量のiPad・タブレットをまとめて保管・充電するニーズの高まりを受け、文教市場での導入拡大を想定しているという。
日本マイクロソフトは、理工系の女子大学生・院生を対象とした、クラウド（ビッグデータ）時代の「発想力」「分析力」を身につけるワークショップを開催する。6月13日の午後1時～午後4時半に、日本マイクロソフトで行われる。費用は無料で、先着40名が参加できる。
ECCは、幼稚園・保育園向けのタブレットによる英語教育サービス「パパッとえいご」を提供している。英語経験のない先生でも、簡単な操作で英語教育に取り組めるカリキュラム。年間を通してのライセンス契約販売となっている。
国内外を問わず、子どものプログラミング教育が盛んに行われている。第2回の本記事では、日本のプログラミング教育の現状について、学校を中心とした取組み事例を紹介する。
New Education Expo 2015のセミナーにおいて、5人の登壇者による子どもたちへの情報モラル教育の事例紹介と今後のあり方が示された。ネット利用は禁止・規制するよりも、トラブルを未然に防ぐ教育が重要だという。
6月4日より6日まで東京ファッションビルタウンで開催された「New Education Expo 2015（NEE）」で、花まる学習会代表の高濱正伸氏はセミナー「花まる学習会の挑戦～官民一体型学校、ICTも活用した新しい教育の取り組み～」を行った。
6月6日まで東京ファッションタウンで開催されている「New Education Expo 2015（NEE）」で、「教育の情報化の動向 ～情報化のビジョンと官民連携の取り組み（ICT CONNECT21)～」と題したリレーセミナーが行われた。
New Education Expo 2015において、日本学術振興会理事長の安西祐一郎氏が「明日の日本を創る教育改革 ～高大接続・学習指導要領改訂を中心に～」の特別セミナーを行った。
Googleは、2009年から2014年まで6年連続開催してきたGoogleロゴのデザインコンテスト「Doodle 4 Google（ドゥードゥル フォー グーグル）」について、2015年度は開催を見合わせることを発表した。
近畿日本ツーリスト（KNT）と、中高生のためのプログラミング・ITキャンプやスクール事業を手がけるライフイズテックが業務提携を発表した。ICTを取り入れた修学旅行をはじめとする教育機会を共同開発し、世界に通用するIT人材育成を目指す。
6月4日から開催されている「New Education Expo 2015」（NEE）の会場で、内田洋行は、学研ホールディングス、インテルの2社とICT教育における協業の共同記者発表会を行った。
