4月11日、Microsoftが主催する学生向けのITコンテスト「Imagine Cup 2015 日本予選大会」が羽田空港国際線旅客ターミナル4階のTIAT SKY HALLで開催された。リセマムでは、本記事に続き4月14日に各作品のプレゼン内容の詳細を紹介する予定。
デジタルハリウッド大学大学院メディアサイエンス研究所佐藤昌宏研究室は、米国で開催された「SXSWedu2015」の報告会を開催する。4月17日午後8時から午後10時まで、デジタルハリウッド大学駿河台キャンパスにて行われる。参加無料で、Webからの事前予約が必要。
学校や高等教育機関など教育の情報化をコーディネートできる人材を認定する「教育情報化コーディネータ検定試験」が6月14日（3級）と10月4日（2級）、教育の情報化において実務的な役割を担う「ICT支援員能力検定試験」が6月14日に実施される。
Z会とデジタル・ナレッジは4月10日、教育現場における高品質なICTの実現に向けて業務提携することに合意したと発表。両社の強みを生かして、教育ICT事業のニーズに対応した新サービス開発を目指すという。
第29回教育再生実行会議が4月7日、総理大臣官邸で開催された。第7次提言素案について議論が行われ、安倍総理は、子どもたちの主体性や創造性などを育むため、ICTを最大限に活用し、これまでの教育を大きく変えていくことが必要であると述べた。
第6回教育ITソリューションEXPO（EDIX）が5月20日-22日の4日間、東京ビッグサイトで開催される。教材・教育コンテンツや教育用ハードウェアなどの製品・ソリューションを扱う企業620社が出展する展示会のほか、特別講演や専門セミナーなどのプログラムもある。
矢野経済研究所は4月6日、「eラーニング市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比120.8％の1,665億円。大手教育事業者による学習コース導入が、拡大に貢献した。
アライドテレシスは、教育現場のICT環境整備を支援するため、教育機関向けに、ルーターなどネットワーク機器に有償サポートサービス5年を付けて「アカデミック製品」として特別価格で提供している。4月2日より新たに29製品を追加する。
文部科学省は4月2日、小学校の新たな外国語教育における補助教材の作成についてをWebサイトに掲載した。補助教材は「英語教育強化地域拠点事業」の研究開発学校を中心に配布。平成28年度末まで試行的に活用しながら、効果を検証していく。
小学生向けプログラミング教育事業を行うCA Tech Kids主催の「Tech Kids School」の生徒作品発表会が3月29日、東京と大阪で開催された。リセマムでは、大阪会場のようすを取材した。
日本教育工学会（JSET）は、2014年度の産学協同セミナー最終報として、「教育工学の立場から1人1台情報端末活用の在り方を考える」を、4月4日に開催する。これからの教育ICT活用の方向性などについて、各種講演やパネルディスカッションが行われる。
2014年の国内タブレット端末は、教育市場向けを中心とした需要の拡大により法人市場が前年比56.7％増の235万台、個人市場向け569万台と合わせた全体の出荷台数が前年比8.0％増の804万台となったことが、IDC Japanの調査結果より明らかになった。
エデュケーショナルロボットRomo（ロモ）を無料体験できる「Romo100人モニターキャンぺーン」が、3月26日から4月19日まで開催される。同キャンペーンは、Romoを使ってプログラミングの基礎を体験しアンケートに答えるモニター企画。
2010年に設立され、これまでに8,000人以上の中学生・高校生に対して「ITキャンプ」を行っているライフイズテック。代表取締役である水野雄介氏に、同社の設立からこれまでの歩み、教育について聞いた。
東洋大学では、入学前に大学での授業の面白さを手軽に体験してもらうことを目的に3月27日、Webサイトで受験生向け動画コンテンツの配信を開始した。
文部科学省は3月24日、児童生徒の「情報活用能力調査」の結果を公表。小中学生ともに整理された情報は読み取れるが、目的に応じて情報を見つけ出し関連付けることや、受け手の状況に応じて情報発信することなどに課題がみられた。
