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日本教育工学会（JSET）は、2014年度の産学協同セミナー最終報として、「教育工学の立場から1人1台情報端末活用の在り方を考える」を、4月4日に開催する。これからの教育ICT活用の方向性などについて、各種講演やパネルディスカッションが行われる。
日本最大級の現役教師のための会員制電子書籍ライブラリー「TOSSメディア」が、3月25日より正式オープンした。教育に関する250冊の電子書籍を購読することができる。年会費は12,000円（税込）。TOSSメディアサイトの申込フォームより申込みが可能。
文部科学省は3月24日、児童生徒の「情報活用能力調査」の結果を公表。小中学生ともに整理された情報は読み取れるが、目的に応じて情報を見つけ出し関連付けることや、受け手の状況に応じて情報発信することなどに課題がみられた。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は3月24日、「先生と教育行政のためのICT教育環境整備ハンドブック」2015年版を発行したと発表した。全国のすべての教育委員会に配布するもので、希望者には送料を負担すれば無料で提供する。
デジタル教科書のコンソーシアム「CoNETS」に参加する教科書会社8社は3月20日、小学校向けの指導用デジタル教科書とビューアを提供開始した。発行会社や使用機器のOSを問わない共通プラットフォームを利用し、教科書間を連携させた学習が容易になるという。
マイクロソフトは3月16日、同社が認定する教育ICTのエキスパート「Microsoft Expert Educators」について情報を公開した。ICT活用に優れ、教育現場でICT活用を広める活動をしている先生24名を同社のWebサイトで紹介している。
ベネッセホールディングスは3月16日、子会社であるベネッセコーポレーションが、オンライン教育プラットフォームを提供する米Udemy社と包括的業務提携契約を締結したと発表した。4月下旬から日本版Udemyのサービス提供開始を予定している。
NTT東日本は、学習支援クラウドサービス「おまかせ教室」を4月27日より提供開始する。「おまかせ教室」はタブレットや電子黒板等を用いた授業で活用できる学習支援アプリケーションをクラウド型で提供するサービス。低コストで導入できる。
光文書院は3月10日、デジタル教材プラットフォーム「ひまわりポケット2015」を公開した。Windows Vista（SP2）以降のパソコンやタブレットにインストールすれば、漢字ドリルや計算ドリル、社会科資料集などのデジタル教材を利用することができる。
東芝情報機器は、教育市場向けにタブレット用ソフトウェア「dynaSchoolシリーズ」3商品を3月13日より順次発売する。手書きや画像、動画、音声といったデジタルデータを簡単に追加できるタブレット用デジタルノートなどを提供する。
文部科学省は3月11日、教育の情報化サイトに平成25年度の市区町村別「教育用コンピューター・電子黒板の設置状況」を掲載した。教育用コンピューター1台あたりの児童生徒数は鹿児島県が小中学校ともにもっとも少ないことが明らかになった。
つくば市教育委員会と奈良教育大学は、インテル、日本マイクロソフト、ピアソン・ジャパンの3社が協働で運営する「21世紀型スキル育成支援連携（略称：21CS）」の協力のもと、「21世紀型能力を考えるフォーラム2015」を開催する。
大阪私学教育情報化研究会は、3月21日「隣の府県では何している？」をテーマに、教育の情報化などに関する2014年度春の研究発表大会を開催する。今回は大阪府内の取り組み事例だけでなく、近隣府県の京都や奈良の事例を聞くことができる会となっている。
大分県は「大分県教育情報化推進戦略2015」を策定して公開した。2年前から毎年策定しており、今年度は「教育情報化推進組織の定着」などを中心に、子どもたちの「思考力・判断力・表現力」につながる情報活用能力の育成に重点を置く。
学研ホールディングスのグループ会社、学研教育アイ・シー・ティーは、3月28日に「Gakken教育ICTカンファレンス2015」を開催。「学校向け」「家庭向け」「塾・予備校向け」の3つのフィールドの教育ICTを代表する団体や有識者を招き、異業種ディスカッションなどを行う。
MetaMoJiは4日、リアルタイム授業支援アプリ「MetaMoJi Share for ClassRoom」を発表した。同日より、iPad版およびWindows 8版の提供を開始する。先生・生徒全員がリアルタイムで同時に、手書きノートを共有・編集できる。
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