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大阪私学教育情報化研究会は、3月21日「隣の府県では何している？」をテーマに、教育の情報化などに関する2014年度春の研究発表大会を開催する。今回は大阪府内の取り組み事例だけでなく、近隣府県の京都や奈良の事例を聞くことができる会となっている。
大分県は「大分県教育情報化推進戦略2015」を策定して公開した。2年前から毎年策定しており、今年度は「教育情報化推進組織の定着」などを中心に、子どもたちの「思考力・判断力・表現力」につながる情報活用能力の育成に重点を置く。
学研ホールディングスのグループ会社、学研教育アイ・シー・ティーは、3月28日に「Gakken教育ICTカンファレンス2015」を開催。「学校向け」「家庭向け」「塾・予備校向け」の3つのフィールドの教育ICTを代表する団体や有識者を招き、異業種ディスカッションなどを行う。
MetaMoJiは4日、リアルタイム授業支援アプリ「MetaMoJi Share for ClassRoom」を発表した。同日より、iPad版およびWindows 8版の提供を開始する。先生・生徒全員がリアルタイムで同時に、手書きノートを共有・編集できる。
インターネット生放送を活用したオンラインコミュニケーション型動画学習サービス「schoo WEB-campus」を運営するスクーは、全国の10大学とコンテンツ連携することを発表した。各大学の授業を3月からオンライン上で順次開講する。
文部科学省は3月4日、学校における補助教材の適切な取扱いについての通知をホームページに掲載。中東の過激派組織「IS（イスラミックステート）」がインターネット上に流した遺体画像が学校の授業で使用された事例などを受け、改めて通知した。
レノボ・ジャパンは3日、「AnyPenテクノロジー」を採用した8型Windowsタブレット「YOGA Tablet 2 with Windows」を発表した。鉛筆やボールペンをそのままスタイラスとして利用できる。発売は3月中旬以降の予定。
教育現場での導入が求められて久しいアクティブラーニングについて、東京工業大学電気電子工学科長の千葉明教授は、実際に現場で行われ成果を得た取組みと手法を発表した。
近畿大学附属高等学校は、2月28日（土）にApple Store銀座にて「iPadと進化する学校教育」と題したトークイベントを開催する。学校現場における最新のiPad活用事例やICT教育について、同校の取組み事例をもとに成果を発表する。
タブレットやスマートフォンのアプリ開発を手がけるスーパーワンは、3月1日（日）、ちよだプラットフォームスクエアで、ICTを活用した授業講座「総合学習で行うグローバル教育」を開催する。参加は無料だが、事前の申込みが必要。
九州ICT教育支援協議会では、3月14日（土）に、宮崎公立大学交流センターで公開研究会「小・中・高、それぞれのICT活用の未来」を開催する。参加費は資料代が500円で、事前の申込みが必要。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は3月6日（金）と7日（土）の2日間、平成26年度「教育の情報化」推進フォーラムを東京・渋谷の国立オリンピック記念青少年総合センターで開催する。参加費は無料で、事前参加申込みが必要。
大阪市は2月17日、平成27年度当初予算主要事業について発表した。タブレット端末40台を全小中学校に整備するほか、電子教材等を活用する環境の整備、「塾代助成事業」助成対象者を市内在住の中学生の約8割に拡大することなどを盛り込んでいる。
ICT教育推進協議会は3月10日（火）に「情報通信技術教育者合同会議2014」を東京大学本郷キャンパスで開催する。参加費は無料で事前申込みが必要。ICT教育に携わる産学関係者やICTに興味のある一般の方など誰でも参加できる。
三重県松阪市立三雲中学校は、1人1台のタブレット端末（iPad）環境など理想的な学習環境を実現していることから、米アップルより「Apple Distinguished School 2014-2016」の対象校として認定された。
大日本印刷（DNP）は2月5日、日本マイクロソフトと連携して、学校の授業で使用するテストをタブレット端末で解答・採点できる「DNP学校向けデジタルテストシステム」を開発したと発表した。Wordで作った小テストをタブレット端末用のデジタルテストに変換できるという。
