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iTeachersは3月29日、YouTube公式チャンネル「iTeachers TV ～教育ICTの実践者たち～」において、スピーチについて考察した動画「【卒業式SP】特別企画 卒業式スペシャル（古河市立上大野小学校）」を公開した。ゲストとして大野の児童らが参加している。
NTTコミュニケーションズ（NTTCom）は、児童生徒や教員、保護者などがさまざまなデジタル教材やコミュニケーション機能をいつでもどこでも利用できるようにするコンテンツ提供プラットフォーム「まなびポケット」を4月1日に提供開始する。
タブレット学習塾を運営するメイツは、学習塾管理システム「reco」を4月1日より販売開始する。「reco」を使うことで、学習塾の指導や教室事務が効率化でき、60人規模の教室の場合、約月80時間、月10万円程度の人件費削減が可能だという。
3月29日、シャープは統合型学習アプリケーション「Brain＋（ブレインプラス）」を発表した。Brainは同社の電子辞書だが、Brain＋は、この電子辞書機能をほぼそのままタブレット向けのアプリとしたものだ。
第8回教育ITソリューションEXPO（EDIX）が、5月17日から19日に東京ビッグサイトで開催される。会場には業務支援システム、ICT機器、デジタル教材などを提供する800社が出展するほか、教育現場の第一人者が最新動向を紹介する32のセミナーも開催される。
ICT CONNECT 21は、マイクロソフトコーポレーション副社長を招き、プログラミング教育の世界での取組みに関する講演会を4月11日に筑波大学東京キャンパス文京校舎で開催する。参加費は無料で、参加申込みが必要。
富士通エフ・オー・エム（FOM出版）は3月23日、中国のロボット教材メーカー「Makeblock」製の組立てロボットキット「mBot（エムボット）」を題材とした、プログラミング教育書籍「Makeblock公式mBotで楽しむ レッツ！ ロボットプログラミング」の販売を開始した。
文部科学省は、2月20日に開催された「学校におけるICT環境整備の在り方に関する有識者会議（第4回）」の配付資料を公開した。同会議は2016年11月2日に第1回が開催。学校におけるICT環境整備の在り方や、地方公共団体におけるICT環境整備計画の策定促進方策を検討している。
教育関係者向けのセミナーや展示を行う「New Education Expo（NEE）2017」が東京で6月1日～3日、大阪で6月16日と17日に開催される。東京会場の基調講演には、慶應義塾長の清家篤氏らが登壇。そのほかの講演や公開授業などについても、Webサイトで公開している。
ベネッセホールディングスの社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は3月22日、「第6回学習指導基本調査」の結果を公表した。同調査は、1997年に第1回調査がスタート。小学校・中学校・高校における学習指導の実態と教員の意識について、実態と変化を調べる内容だ。
教育ICTを通じて新しい学びを提案する教育者チーム「iTeachers」は4月15日、「iTeachersカンファレンス2017」を玉川大学で開催する。2020年を見据えたICT活用の実践や今後の展望をプレゼンテーション形式で紹介。学生からの質問にも答える。定員150名、参加無料。
Appleは3月21日、iPadでプログラミングが学べる「Swift Playgrounds（スウィフト・プレイグランド）」が日本語など5か国語に対応したと発表した。プログラミング言語「Swift」を使ってパズルを解きながらコードが学べる。App Storeより無料で入手可能。
ドコモgaccoが運営する大規模公開オンライン講座「gacco（ガッコ）」は5月23日より、特別講座を開講する。プレゼンコンテストの優秀賞受賞者が講師となり、「秋田弁」と「ロボット」をテーマとした講座を行う。受講登録はWebサイトより受け付けている。
エヌ・ティ・ティ・スマートコネクトは3月16日、同社が提供するホスティングサービス「スマートコネクト マネージドサーバ」において、教育関連業界を中心に広く利用されているCMS「NetCommons3」のインストーラーを、標準機能に追加した。
学校広報ソーシャルメディア活用勉強会（略称：GKB48）による2014年8月開催の第3回教育カンファレンスの内容を書籍化した「これからの『教育』の話をしよう2教育改革×ICT力」が3月17日に発行される。電子書籍版が1,200円、印刷書籍版が1,500円（いずれも税別）。
学校におけるプログラミング教育を普及・推進することを目的とした団体「未来の学びコンソーシアム」が、3月9日に設立された。同日に設立総会を開催するとともに、3月15日に公式サイトを公開した。官民協働のもと、イベント開催やサイトでの教材情報発信を行っていく。
