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6月4日より6日まで東京ファッションビルタウンで開催された「New Education Expo 2015（NEE）」で、和洋九段女子中学校・高等学校の先生によるアクティブラーニングの模擬授業が行われた。タブレット端末を使ったグループワークでは、ICT機器が有効に利用されていた。
New Education Expo 2015において、日本学術振興会理事長の安西祐一郎氏が「明日の日本を創る教育改革 ～高大接続・学習指導要領改訂を中心に～」の特別セミナーを行った。
早稲田大学は、全学生（正規生）と全専任教職員計5万5千人を対象に、オンラインストレージシステム「Box」を導入すると発表した。Boxは容量無制限で使用できるシステム。容量無制限かつ全学規模でのオンラインストレージシステム導入は世界初の試みだという。
近畿日本ツーリスト（KNT）と、中高生のためのプログラミング・ITキャンプやスクール事業を手がけるライフイズテックが業務提携を発表した。ICTを取り入れた修学旅行をはじめとする教育機会を共同開発し、世界に通用するIT人材育成を目指す。
文部科学省は6月3日、教育委員会や学校の情報モラルに関する取組みをまとめた「情報モラル実践事例集」を教育の情報化サイトに掲載した。「教育委員会主体型」「学校・生徒主体型」「地域主体型」の計32の事例を紹介している。
内田洋行は、タブレット端末向けの最細・最軽量のスマートペン「Neo smartpen N2（ネオスマートペン エヌツー）」と、授業用アプリケーション「N School Note（エヌスクールノート）」を、小中高などの文教市場向けに7月20日より販売開始すると発表した。
教育業界における最新トレンドと教育現場の活用事例をテーマに、教育ICT製品やサービスの展示とセミナーが行われる「New Education Expo 2015（NEE）」が6月4日から6日まで東京有明の東京ファッションビルタウンにて開催されている。
佐賀県教育委員会は、6月9日、県内におけるこれまでのICT利活用教育の取組み状況や今後の展望について発表報告する「平成27年度 ICT利活用教育フェスタ」第1回を開催する。併せて6月8日には県内の小・中・高校・特別支援学校での授業公開も行う。
公立小学校の96.7％、中学校の88.3％が、全校一斉の読書活動を実施していることが、文部科学省が行った「学校図書館の現状に関する調査」からわかった。小学校の蔵書冊数は1億7,402万冊にのぼり、6割の小学校が図書標準にもとづく蔵書冊数を達成していた。
企業・スクール・学校でのeラーニングシステムを立ち上げているデジタル・ナレッジは、6月18日、19日の2日間、多種多様なデジタル学習スタイルを紹介する特別イベント「学習スタイルMAP2015」を開催する。
日本気象協会は、気象記念日である6月1日にあわせて、気象現象と災害を子どもたちにわかりやすく紹介するオリジナルアニメーション「わかりやすい気象現象と災害」を作成した。教育機関など公的機関を対象に限定配布する。
テクノホライゾングループのエルモ社は6月15日、学校や教育機関向けにワイヤレス書画カメラMO-1w用「バッテリーユニット」を発売する。定価は8,000円（税別）。完全ワイヤレス化を実現し、教室内のどこでも使用ができる。
大日本印刷（DNP）と日本マイクロソフトは6月1日、全国の小中学校でテストをデジタル化するプロジェクトを開始すると発表した。これまで紙の印刷物で提供されてきた小テストのデータを、文章作成ソフト「Word」用のデータに変換していく。
「子どもがプログラミングを学ぶメリットは何なのか」「子どもに学ばせるとしたらどういったことから始めればいいのか」…学校および民間の取組み、有識者インタビュー、子どもに人気のプログラミングツールやサービスなどプログラミング教育事情をお届けする。
総務省は5月29日、ICTドリームスクール実践モデルの平成27年度募集要項を発表した。熱意と意欲のある学校、企業、研究機関等からの提案を6月29日まで公募する。実証研究期間は平成27年7月～平成28年3月。
マナビとミライが、都内の私立中高一貫校の協力を得て実施した「ICT利活用」に関する調査結果から、ICTを利用する先生は81％で、約3割が毎日もしくはほぼ毎日利用。さらにICT利用による効果を多くの先生が感じていることがわかった。
