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九州ICT教育支援協議会では、3月14日（土）に、宮崎公立大学交流センターで公開研究会「小・中・高、それぞれのICT活用の未来」を開催する。参加費は資料代が500円で、事前の申込みが必要。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は3月6日（金）と7日（土）の2日間、平成26年度「教育の情報化」推進フォーラムを東京・渋谷の国立オリンピック記念青少年総合センターで開催する。参加費は無料で、事前参加申込みが必要。
大阪市は2月17日、平成27年度当初予算主要事業について発表した。タブレット端末40台を全小中学校に整備するほか、電子教材等を活用する環境の整備、「塾代助成事業」助成対象者を市内在住の中学生の約8割に拡大することなどを盛り込んでいる。
ICT教育推進協議会は3月10日（火）に「情報通信技術教育者合同会議2014」を東京大学本郷キャンパスで開催する。参加費は無料で事前申込みが必要。ICT教育に携わる産学関係者やICTに興味のある一般の方など誰でも参加できる。
三重県松阪市立三雲中学校は、1人1台のタブレット端末（iPad）環境など理想的な学習環境を実現していることから、米アップルより「Apple Distinguished School 2014-2016」の対象校として認定された。
大日本印刷（DNP）は2月5日、日本マイクロソフトと連携して、学校の授業で使用するテストをタブレット端末で解答・採点できる「DNP学校向けデジタルテストシステム」を開発したと発表した。Wordで作った小テストをタブレット端末用のデジタルテストに変換できるという。
日本小児保健協会は2月4日、子どもとICT（スマートフォン・タブレット端末など）の問題についての提言をホームページで公表した。子どもへの影響力が強い保護者を中心に、教育関係者、医療関係者などを対象とした、子どもとICTの問題について提言している。
学校現場が今後導入したい端末・ネットワーク製品では、「iPad」と「Windowsタブレット」の人気が高いことが1月29日、TechTargetジャパンが実施した「教育機関のIT製品導入に関する読者調査」の結果から明らかになった。
教育ICT標準化策定を目的とし、企業や団体が連携し設立した協議会の「ICT CONNECT 21設立発表会～みらいのまなび共創会議～」が2月2日、東京都港区の電通ホールにて行われた。
浜学園は2月より、新たに撮影するすべての講義を4Kの高精細映像として撮影から制作まで行うと発表した。また、浜学園Webスクールをはじめとする講義映像のインターネット配信がApple TV「AirPlay」に対応する。
凸版印刷は、教育委員会や学校関係者を対象とした教育情報化セミナーを大阪で2月11日（水・祝）、東京で2月14日（土）に開催する。二部構成で、第一部は特別講演、第二部はパネルディスカッションを行う。
ビズリーチは、友だちとクイズで競える学習アプリ「zuknow（ズノウ）」において、ユーザーが選択問題形式のクイズを自由に作成できる機能と、同じ学習目的をもったユーザーで「グループ」をつくりグループ内で「一斉テスト」が実施できる機能の2つを新たに追加した。
日経BPは、ICT活用による教育手法の進化の最前線を紹介するイベント「ラーニングテクノロジー 2015」を、2015年7月15日（水）～17日（金）に東京国際フォーラムで開催する。
東京大学先端科学技術研究センター、ソフトバンクモバイル、エデュアスは、携帯情報端末を活用した障がい児の学習や生活支援プロジェクト「魔法のプロジェクト2015～魔法の宿題～」の協力校を、1月22日より特設ページにて募集を開始した。
日本マイクロソフトは、マイクロソフト本社が認定する教育ICT先進校「Microsoft Showcase Schools」の選出校を特設ページにて公開した。世界中から約150校が選ばれる予定で、日本からは既に6校が選出されている。
児童1人1台情報端末時代に向けて実施されている「明日の学びプロジェクト」の研究授業が1月14日、神奈川県川崎市立川崎小学校で公開された。近郊の各小学校はもとより、各地から数多くの教育関係者が集まった。
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