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家族行事、友達との外遊び、委員会・部活動を多くしていた人ほど、社会を生き抜く資質や能力が高いことが4月25日、国立青少年教育振興機構の調査結果から明らかになった。子どもの頃に遊びに熱中した人ほど自己肯定感が高く、へこたれない大人になるという。
ニュージーランド留学事情では、留学を考える児童・生徒、学生とその保護者に向け、ニュージーランド留学の魅力を紹介する。今回は、エリアによって異なる特徴をピックアップ。特に人気な代表的な都市・エリアを厳選し、お届けする。
男子中学生が将来なりたい職業は、1位「ITエンジニア・プログラマー」、2位「ゲームクリエイター」、3位「YouTuberなどの動画投稿者」であることが、ソニー生命保険が4月25日に発表した調査結果より明らかになった。
親子の留学検討リスト作成に備え、今回は日本からの留学生誘致に注力しているニュージーランドの国家基本データや都市特徴、留学事情を紹介しよう。日本と同じ四季を持ち、親日家も多いとされ、初めての留学先として定評がある。
東京都は4月24日、グラフで見る東京のすがた「くらしと統計2017」を発表した。家計における支出金額は20年前より3万円以上減少した一方で、食料や交通・通信、教育にかける費用は増加。また、中学生の半数以上は小学4年生ころまでにインターネット利用を開始していた。
Z会は、米国イェール大学、英国オックスフォード大学など、世界トップ大学のキャンパスを体験できる「夏休み短期語学研修」の個別相談会を4月30日と5月7日、都内で開催する。対象は、中学2年生から高校2年生。現地では、語学研修などに参加する。
東急電鉄は、スマートフォン向けの「東急線アプリ」を4月24日にリニューアル。頻繁に利用する駅をアプリのトップページに設定でき、到着時刻のほか、混雑度など利用者が使いやすいようにカスタマイズできる新機能を追加。アプリは無料。
消費者庁は、高校生向けの消費者教育教材「社会への扉―12のクイズで学ぶ自立した消費者―」を作成。消費生活に関するクイズを掲載し、契約や消費者トラブルが身近な暮らしの中に存在することに気付かせ、社会において責任もって行動できる能力を育む。
文部科学省は4月19日、公立特別支援学校における医療的ケアを必要とする幼児児童生徒の学校生活および登下校における保護者等の付添いに関する実態調査の結果について公表した。通学生のうち6割以上が学校生活や登下校に保護者等が付き添っていた。
日本の15歳の「生活満足度」は、世界47か国・地域で下から6番目に低いことが4月19日、OECD（経済協力開発機構）による生徒の学習到達度調査（PISA）2015年調査国際結果報告書「生徒のwell-being（生徒の『健やかさ・幸福度』）」から明らかになった。
埼玉県立松山高等学校は4月18日、インフルエンザ患者発生に伴い、学校閉鎖を行った。全学年を対象に、4月21日まで臨時休業とする。授業再開は4月24日予定。在籍者数966人のうち、閉鎖時の欠席数は101人にのぼり、登校罹患者数は25人だった。
国の行政情報を伝えるポータルサイト「政府広報オンライン」は4月17日、「若者の未来を拓く、給付型奨学金」をテーマにした動画の配信を開始した。2017年度に先行実施され、2018年度から本格導入となる給付型奨学金制度の内容やスケジュールをわかりやすく紹介している。
女子中高生の71.4％が日本の将来について不安を感じており、56.5％は政治に対して何らかの不満を持っていることが、ふみコミュニケーションズが実施した「女子中高生の政治についての意識調査」の結果から明らかになった。
METHODは、個人向け風評対策アプリ『SWAG for Personal』のiOS版を先行してリリースしたことを発表した。
東京ガスの料理教室では、中学生以上の料理作り初心者を対象とした「ビギナーズ」コースを新設した。テーマやメニュー、進行スタイルは参加者の要望に合わせて選べるよう複数用意されている。進行スタイルにより異なるが、参加費は2,000円～4,500円（税込）。
「日本人の野菜摂取不足」が深刻な問題になっているという。「ファイブ・ア・デイ協会」では、問題解消を目的に、2016年3月より毎月31日を「菜（さい）の日」に制定している。また、カゴメは3月31日、「子どもの野菜摂取」に関する意識調査の結果を発表した。
