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今は女性も働く時代。世のお母さんも忙しくてなかなか凝った手料理を作るのは難しくなってきたのではないでしょうか。コンビニやファミレスなど、忙しいときに大助かりのお店も増えましたが、やはりお母さんの味は美味しく感じるもの。
東日本大震災から5年、復興庁は復興に関する取組みをまとめた「復興5年ポータルサイト」を開設した。また、18歳以下の児童・生徒を対象とした作文コンテストも開催する。作品の応募は4月20日（消印有効）まで。
厚生労働省は3月4日、臨時福祉給付金および子育て世帯臨時特例給付金の1月末時点の決定状況を公表した。臨時福祉給付金の支給は1,957万人、子育て世帯臨時特例給付金は1,472万人に決定した。支給額は、臨時福祉給付金が6,000円、子育て世帯臨時特例給付金が3,000円。
KDDI研究所は、中高生のスマートフォン長期間利用問題を改善するためのホームアプリ「勉強うながしホーム」を開発した。心理学的なアプローチにより、中高生が自ら適切なスマートフォン利用を行えるようにするという。Android（バージョン4.2以上）対応。
東日本大震災後4年間を通し、津波や住居環境の変化を経験した子どもは経験していない子どもに比べて、アトピー性皮膚炎の症状をもつ子どもの割合が高いことが、東北大学らの調査結果より明らかになった。ただし、時間の経過とともに減少傾向が見られるという。
スポーツメーカーの「ミズノ」は、3月1日から傷害や用具の破損などスポーツによるリスクを補償する保険「ミズノスポーツ保険」の提供を開始する。「日常生活・自転車コース」「スポーツサポートコース」などのプランがあり、公式オンラインショップで会員向けに取り扱う。
発達した低気圧と冬型の気圧配置の影響で、3月1日は北日本を中心に大荒れの天気となっている。北海道では1日夕方にかけて暴風雪のピークとなる見込みで、1日に予定されていた公立高校の卒業式は30校で延期となった。北海道では、3日に公立高校入試が予定されている。
本をよく読む子どもほど、将来就きたい職業や将来展望を明確に持っていることが、学研ホールディングスと講談社の調査より明らかになった。また、習い事の数が多い子どもほど、読書量が多い傾向にあるという。
小野薬品工業とスポーツ・コミュニティ・アンド・インテリジェンス機構は、岩手・宮城・福島に在住し、震災の被害を受けた9歳～14歳の子どもを持つ親467人を対象に、「震災が子どもの健康・成長へ与えた影響」に関する意識調査を実施した。
夢★らくざプロジェクトが、未就学児から中学生までの子どもをもつ保護者を対象にした「子どもを対象とした企業の取組みに関する調査」によると、9割以上の親子が仕事体験や工場見学など何らかの企業のこども向けの取組みに参加した経験があることが明らかになった。
Googleは、インターネットの安心・安全を推進する「ウェブレンジャープログラム」を実施する。参加者は「ウェブレンジャー」となり、作戦本部からのミッションについてのアイディアをレポートで提出。優れたチームには「アンバサダー賞」が授与される。対象は中高生。
未成年者の半数近くがほぼ毎日、インターネット上の友達と連絡を取り合っていることが2月22日、デジタルアーツの実態調査結果より明らかになった。女子中学生に限ると、「ほぼ毎日」という回答は6割を超えていた。
内閣府は2月19日、子どもの貧困対策として推進している「子供の未来応援国民運動」において、より一層の広報活動の充実を図るため公式Facebookページでの情報発信を開始した。運営するWebサイトの更新情報などを知ることができる。
発達神経科学に基づき生活リズムや睡眠の大切さを訴える活動を行う「子どもの早起きをすすめる会」が運営する、中高生のための生活リズム啓発サイト「生活リズム甲子園」が、生活リズムを整えるための実践情報をさらに拡充しリニューアルした。
厚生労働省は、平成26年11月までに子宮頸がん予防ワクチンの副反応の疑いがあると病院から報告のあった人のうち、約6分の1しか確認していないという一部報道に対し、副反応追跡調査の詳細を公開。報告があった人全員に可能な限り確認がとれていると反論した。
厚生労働省は2月15日、平成28（2016）年の第5週（平成28年2月1日～7日）のインフルエンザ発生状況を発表した。定点あたり患者報告数は前週の22.57から34.66に増加。全47都道府県で患者報告数が増え、全国275の保健所地域で警報レベル超えとなっている。
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