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誠文堂新光社より発売中の明治大学文学部 齋藤孝教授の著書「本当の『頭のよさ』ってなんだろう？」をリセマム読者3名にプレゼントする。応募締切は2020年1月16日（木）。
消費税増税による家計の負担について調査したところ、子どもがいる人の負担増加額の予想は月6,829円だった。また、月々の節約目標額は8,193円となり、どちらも全体の平均額よりも約2割高いことが明らかになった。
「博報堂キャリジョ研」と「博報堂こそだて家族研究所」は共同で、働くママ（以下、キャリママ）のワーク・ライフ調査を実施し、キャリママの家事・育児サービスや家電の利用実態や意向について調べた結果を2019年12月23日に発表した。
2019年（令和元年）5月から9月生まれの子どもの名づけに、約3割が元号を多少なりとも意識していたことが、三起商行が2019年12月26日に発表した子どもの名づけ調査結果より明らかとなった。
埼玉県飯能市は2019年12月26日、飯能市の子育て情報を集約したWebサイト「Meets！×子育てスマイルプロジェクト」を公開。併せて、小さい子どもがいてスマートフォンやパソコンを一定時間操作することが難しい者にも手に取って見てもらえるようリーフレットも発行した。
気になるニュース・気になる内幕。今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウォッチ。…………
インフルエンザの患者が急速に増え、全国的な流行期に入った。子どものいる家庭、特に受験生やその家族にとって、インフルエンザ対策は欠かせなく、感染予防やかかってしまった場合の対処法などの情報は重要だ。情報把握にお勧めのWebサイトを紹介する。
2019年に子育て層の認知率がもっとも高かった商品・サービスは「キャッシュレス決済」であることが、子どもとお出かけ情報サイト「いこーよ」を運営するアクトインディが発表した調査結果より明らかになった。
「Yahoo! JAPANビッグデータレポート」チームは2019年12月24日、ヤフー検索のデータから分析したインフルエンザ感染状況を公表した。今シーズンの流行拡大は例年よりも速く、年末年始にかけて特に注意が必要だという。
IoTBankは2020年1月24日、GPSの位置情報を使用した見守りサービス「まもサーチ」をリリースする。本体価格は4,800円。通信料は月額280円から。価格はいずれも税別。
メンタルヘルスカウンセリングなどの健康支援サービスを提供するティーペックは社会貢献活動の一環として、年末年始（2019年12月31から2020年1月3日）に受診できる医療機関を検索できるサイトを2019年12月27日午後6時から公開する。
子育て世代の男性の育児休業等取得には「取得しやすい職場の雰囲気」が重要であることが、東京都の「男性の家事・育児参画状況実態調査」から明らかになった。また、女性の家事・育児関連時間は、男性の2倍を超えていることがわかった。
LINEヘルスケアは2019年12月19日、いつでも全国の医師にLINEで相談することができるオンライン健康相談サービス「LINEヘルスケア（β版）」の提供を開始した。チャット形式とテキスト形式の2つの相談形式があり、相談料は有料。Androidにて先行スタートする。
厚生労働省は2019年12月20日、第50週（2019年12月9日～15日）のインフルエンザ発生状況を発表した。定点あたり患者報告数は15.62人で、前週の9.52人からさらに増加した。山口県、北海道、宮城県をはじめ、全国で感染が拡大している。
今年1年「孫消費」に費やした金額は平均15.1万円であることが、大和ネクスト銀行の調査からわかった。前年調査の平均額11.3万円から3.8万円増加した。そのほか、理想の孫ランキング（男女別）では、中学3年生の鈴木福さんと芦田愛菜さんが1位となっている。
教育水準の高さ自慢は1位「秋田県」、2位「福井県」と、全国学力テストの正答率が高い県が上位であることが2019年12月17日、ソニー生命保険の「47都道府県別 生活意識調査2019」の結果からわかった。子育てしやすさ自慢の1位は「鳥取県」であった。
