自分の名前の由来を知っている子どもは約8割にのぼることが、バンダイが発表した調査結果より明らかになった。名前の由来を知ったきっかけは、「親との会話」や「学校の授業課題」が多く、半数以上が小学校低学年には知っていることがわかった。
アキレスは2018年11月中旬、ジュニア用スポーツシューズブランド「瞬足」から積寒地の路面変化に配慮した反転式のスパイク付防寒長靴「瞬足JB-765」を発売する。価格は5,000円（税別）。
明光ネットワークジャパンは2018年11月5日、京急グループが2019年春に参入するアフタースクール事業「京急キッズファン」の運営で連携すると発表した。2019年4月1日には、京急本線平和島駅の高架下にアフタースクールを開校する。
ゼブラは2018年11月9日、芯が折れないシャープペン「デルガード」に指が痛くなりにくいグリップを搭載した「デルガード タイプGR」を全国の文具取扱店で発売する。価格は700円（税別）。
日本小児科学科は2018年10月31日、2018・2019シーズンのインフルエンザ治療指針を発表した。抗インフルエンザ薬は、オセルタミビル（タミフル）を推奨するが、就学期以降の小児・未成年者には、異常行動に注意して投与を考慮すべきだとしている。
バンダイは2018年12月1日、運動したデータをスマートフォンアプリにBluetoothで通信することで数値化し、遊びながら運動能力を高めるサポートをする小学生向けスポーツシューズ「UNLIMITIV（アンリミティブ）」を発売する。価格は4,212円（税込）。
北海道教育大学は2018年度より、JAグループ北海道、コンサドーレ、北海道教育委員会と連携し、「こども食堂」支援のモデル事業を開始した。それぞれの事業領域を生かし、学習支援や食育、サッカー教室、図書貸出などを行う。
東京都は2018年10月31日、2017年度東京都福祉保健基礎調査「東京の子供と家庭」の結果を報告書にまとめ、公表した。小学生までの子どもがいる共働き世帯の割合は、前回調査より7.7ポイント増の61.5％となり、世帯年収は「1,000万円以上」が28.5％を占めた。
障害者向け就労支援事業や子どもの教育事業を展開するLITALICOは2018年10月31日、苦手・嫌いな子どもも多い「歯磨き」に楽しみながら取り組めるスマートフォン用ゲームアプリ「はみがき勇者」の配信を開始した。対象は3歳以上。iOS、Androidともに対応。
エコチル調査千葉ユニットセンター（千葉大学予防医学センター）は2018年11月10日と12月1日の2回にわたり、講演会「子どもの健康と発達障害を知ろう！」を開催する。発達障害研究の専門家のほか、漫画家の沖田×華氏が講師として登壇。入場無料、事前申込制。
兵庫県明石市は、総合保証サービスを展開するイントラストと連携し、離婚後の子どもの養育費立替の実証事業を実施する。2018年11月1日より受付を開始する。養育費の未払い防止を目指すという。
パナソニック ホームズと学研ホールディングスは2018年10月27日、共同で開発した子育て世帯向け戸建住宅「KODOMOTTO（こどもっと）」を北海道および一部地域を除く全国で新発売した。
学童保育の待機児童数が1万6,957人にのぼることが、全国学童保育連絡協議会が実施した「学童保育（放課後児童クラブ）の実施状況調査」の結果から明らかになった。入所児童は全学年で前年より増えており、特に高学年の増加が目立っている。
厚生労働省は、2018年10月15日から21日までのインフルエンザの発生状況を発表した。定点あたり報告数は「沖縄県」が2.21ともっとも多く、ついで「三重県」1.35。両県は定点あたり報告数が流行開始の目安である1.00を上回り、流行シーズン入りした。
文部科学省は平成30年10月25日、「平成29年度（2017年度）児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」の結果を公開した。小中学校、高校、特別支援学校におけるいじめの認知件数は前年度より9万1,235件増の41万4,378件で、過去最多を更新した。
10月31日のハロウィンを前に、各地でハロウィンイベントなどが盛り上がりを見せている。そのような中、消費者庁は2018年10月25日に「子ども安全メール from 消費者庁」の最新メールにて、ハロウィン仮装用品での皮膚トラブルに気を付けるよう注意を呼びかけた。
