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アクアシティお台場は、スポーツ×音楽×ファッションイベント「TOKYO RESORT SPORTS BASE 2019 春」を2019年3月12日から4月7日まで開催する。参加費は無料。
ドリームエリアは2019年3月6日、イオンが販売する「イオンのランドセル2020」に児童見守りサービス「みもり」の提供を開始すると発表した。3月下旬より、全国のイオン店舗で「みもり」の実物大模型と専用ケースの展示を順次開始する。
スポーツビズは2019年3月21日、「子供たちの才能発掘！メダリストによる1dayスポーツ教室 ～3種の競技を体験し自分の得意を見つけよう～」をセガサミースポーツアリーナにて開催する。対象は新小学1年生～新小学6年生。参加費は1人1万円（税別）。
日本では、数十年前からいじめ問題に関する研究が進められてきた。しかし、いまだに解決方法は確立されておらず、教育現場の教師たちは対応を模索し続けている。
ユニセフ（国連児童基金）は2019年3月1日、世界ではしかの流行が警戒すべき高いレベルで急増しており、増加数の74％が10か国に集中し、過去にはしか根絶を宣言した国にも拡大していると警鐘を鳴らした。
楽天は2019年3月4日、「楽天ママ割 新生活のお悩み調査2019」の結果を発表。入園・入学の時期に8割近くの母親が子どもの物の収納で困っており、小学校で困った物では「ランドセル」がもっとも多い。また、小学1年生の8割以上が「リビング」で自宅学習をしていた。
ワコールは2019年3月1日、10歳を中心とした成長期の女子を対象に実施した意識調査結果をまとめた「10歳キラキラ白書2019年版」を発表した。母親が働いている女子の多くは、「自分も一生働き続けたい」と考えていることがわかった。
小学館は2019年3月1日、児童学習誌「小学一年生」ブランドの新たなデジタル動画メディア「ピカいち CHANNEL」をYouTubeに開設した。小学館の図鑑、辞書、学習漫画などで培った学習コンテンツの知見を生かし、遊び心に満ちた学習コンテンツを提供する。
幼児や小学生が園外・校外で過ごす時間は、放課後と長期休暇を合わせると、年間1,600時間にも及ぶといわれている。共働きなどでこの時間に子どもと一緒にいられない親の代わりに子どもを預かってくれるのが学童だ。
大谷大学教育学部は2019年3月1日、幼児や小学生の子どもを持つ保護者を対象に行った「幼児教育・小学校教育に関する保護者の意識調査」の結果を発表。回答者全体の77.0％は「子どもの教育に関して不安を感じている」と回答。小学校低学年の親の割合がもっとも高かった。
子どもの家庭学習における週平均回数は「5.8日」、1日の平均時間は「36.3分」であることが、公文教育研究会が2019年3月1日に発表した「家庭学習についての調査」の結果より明らかとなった。
神奈川県は2019年2月27日から3月25日までの期間、「Kanagawa SDGsチャレンジ2019」を実施する。Instagram（インスタグラム）を使ったキャンペーンで、自身ができるSDGsの取組みを宣言し、実行したようすを投稿。先着2,030人には300円相当のデジタルクーポンが贈呈される。
文部科学省は2019年2月26日、学校給食実施状況について平成30年度（2018年度）調査結果の概要を発表した。国公私立学校の給食実施率は、小学校が99.1％、中学校が89.9％。学校給食費の平均月額は、公立小学校で約4,343円、公立中学校で約4,941円と微増した。
親子でよく話す内容は小中学生ともに「授業・宿題」が最多で、そのほか「友達」「先生」など学校関連の話題が多い傾向にあることが、バンダイが2019年2月26日に発表した調査結果より明らかとなった。
アドバコムは2019年4月8日、子ども環境情報紙「エコチル」横浜版を創刊する。地域社会をエコでつなぎ、「地球を守るためにできること」を子どもたちと一緒に考えていく内容。毎月、横浜市内18区の公立小学校で20万部を無料配布する。
幼児期に「がんばる力」が高い子どもほど、小学校低学年で「勉強していてわからないときに、自分で考え、解決しようとする」「大人に言われなくても自分から進んで勉強する」という傾向がみられることが、ベネッセの調査結果より明らかになった。
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