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大型スポーツ専門店を展開するゼビオは、2018年7月30日に子どものスポーツシーンやライフスタイルをサポートするWebサイトをオープン。スポーツを始めるにあたり必要な道具やレジャーの準備がわからない場合のサポートなど、役立つ情報を提供する。
ホンダアクセスは、2018年6月14日から18日の5日間、自分で運転するクルマを持っている20～59歳のパパドライバー・ママドライバー1000人を対象にカーライフに関するインターネットリサーチで実施、その集計結果を発表した。
フジッコは2018年7月30日、ヤマト醤油味噌と共同で、小学生を対象とした「大豆パワーと味の実験室」を東京都目黒区の天恩山五百羅漢寺にて開催した。関東近県から小学生男女計12人とその保護者が参加した。
JAF（日本自動車連盟）は、2018年は全国的に猛暑日が続いていることから、子どもなどの車内熱中症事故予防を呼びかけている。
文部科学省は、全国各自治体で実施した「学校給食費の無償化等の実施状況」および「完全給食の実施状況」についての調査結果を、平成30年7月27日に発表した。平成29年度に学校給食費の無償化を小中学校ともに実施している自治体は全国で76自治体、4.4％にとどまった。
パナソニックは2018年7月24日から8月31日までの期間、パナソニックセンター東京にて東京2020大会に向けた継続イベントの第1弾「SUMMER FESTA 2018」を開催する。スポーツが持つ楽しさや魅力を体験できるプログラムや自由研究応援企画など、多数のプログラムを実施する。
国立青少年教育振興機構が実施した調査によると、家族が一緒にいてもそれぞれが自分の携帯電話やスマートフォンを操作していることが「よくある」「たまにある」と回答した小中学生は約6割で、米国・中国・韓国と比べ日本がもっとも高いことが明らかとなった。
0歳から小学6年生までの子どものうち、習い事をしている子どもは78.9％。「水泳」がもっとも多く、習い事をしている子どもの約3人に1人が習っていることがイオレの調査により明らかになった。
リクルート住まいカンパニーは、2018年7月26日発売の「都心に住む by SUUMO」9月号で東京都心14区の実力比較を特集している。私立中学校への進学率がもっとも高い区は千代田区であることが明らかになった。
気象庁は2018年7月23日、7月中旬以降の記録的な高温と今後の見通しについて発表した。1961年の統計開始以来、関東甲信越や東海地方、近畿地方では7月中旬の平均気温としてはもっとも高くなった。気温の高い状態は8月上旬にかけて続くという。
日本救急医学会熱中症に関する委員会は2018年7月20日、熱中症患者の増加を受け、「熱中症予防に関する緊急提言」を発表した。小児や高齢者、持病のある人は体温調節機能が弱く、特に熱中症にかかりやすいため、「熱中症弱者」としての認識が重要だとしている。
18歳未満の児童がいる世帯のうち、核家族世帯は82.7％を占め、1986年の調査開始時の69.6％から増加傾向にあることが、厚生労働省が2018年7月20日に発表した「平成29年（2017年）国民生活基礎調査」の結果より明らかになった。
厚生労働省は2018年7月20日、「平成29年（2017年）国民生活基礎調査」の結果を公表した。18歳未満の子どもがいる世帯の母が仕事をしている割合は70.8％となり、調査を開始した2004年以来最高値となった。
文部科学省は2018年7月18日、各都道府県教育委員会や各学校などに対し、熱中症事故を防止するために万全の対策をするよう求める通知を出した。また、通知と合わせて熱中症事故防止の参考となる資料を紹介した。
文部科学省は、児童生徒の登下校時の安全確保について、全国の教育委員会などに平成30年7月11日付で文書を通知し、対応を要請した。4省庁が作成した「通学路における緊急合同点検等実施要領」に沿って防犯の観点から危険個所を抽出し、対応策を作成するよう求めている。
もうすぐ夏休み！計画的に過ごすには、どういったことに気をつければよいだろうか。限りある休みを充実したものにし、休み明けに好スタートを切るコツを聞いた。共働き家庭と、保護者が家にいることの多い家庭の2パターンを考える。
