保護者が家庭教材に期待しているのは「知育」であることが、ミキハウス子育て総研による育児・子育て応援サイト「ハッピー・ノート.com」による調査結果からわかった。始めた時期は、就学前と0歳児で多い傾向にあった。
全寮制・中高一貫男子校の海陽中等教育学校(愛知県蒲郡市)は、毎夏実施している小学生を対象とした「体験入学」と「理科工作教室」の今期スケジュールを発表した。体験入学は6月2日より、理科工作教室は6月16日より申込みを受け付ける。
日本トイザらスは4月12日から5月中旬の各週末、警察署の協力による「自転車交通安全講習会」を全国30店舗のトイザらスにおいて無料で開催すると発表。子どもとその家族を対象に、自転車の安全な乗り方や交通ルール、マナーなどをアドバイスする。
千葉市は4月10日、保育所へ入所を希望しても空きがなくて入れない「待機児童」が4月1日時点で0人となったことを発表した。前年同時期は32人だったが、民間保育園の整備や事業者の自主整備により合計361人の定員拡大を図ったという。
東京都教育委員会は4月10日、体罰根絶映像資料としてDVDを作成したと発表した。どのような行為が体罰にあたるのか、体罰根絶のための行動などを視覚的に確認できる。DVDは都内全公立学校と全区市町村教育委員会などに計2,400部配布する。
新学期に入り、家庭訪問の季節を迎えているが、7割の保護者は家庭訪問に否定的であることが4月10日、ベネッセ教育情報サイトが実施した調査結果からわかった。家庭訪問をしてほしくない理由は、「学校での面談と変わらない」が最多で76.4%に上った。
マイナビは、高校生の子どもを持つ保護者を対象とするセミナーを5月31日より、名古屋、東京、大阪、横浜、大宮の5会場で順次開催する。参加は無料。事前予約制、当日参加可能。
消費税増税に伴う「臨時福祉給付金」と「子育て世帯臨時特例給付金」について、厚生労働省は「振り込め詐欺」や「個人情報の詐取」への注意を呼びかけている。現時点はまだ申請受付の段階でないことから、個人情報の照会や手数料振込みの求めなどはあり得ないという。
文部科学省と日本PTA全国協議会は、家庭の風景やルールなどを3行詩にまとめた「親子で話そう!家族のきずな・我が家のルール」を募集。優秀作品を作品集としてまとめ、公表した。作品はカレンダー形式になっており、ダウンロードして家庭でも楽しめる。
子どもの習い事にかかる費用の月額平均は13,899円で、年齢とともに上昇していることが4月8日、「子どもの習い事に関する意識調査」の結果からわかった。幼少期は体力向上や情操教育に注力し、小学校高学年から学習系の習い事にシフトする傾向もみられた。
秋田県教育庁は、「大人が支える!インターネットセーフティの推進」の一環として、「インターネットセーフティガイド」(平成26年3月版)を作成。「隠れネット機器」など、大人や地域の人たちが正しい理解をし、トラブルから子どもたちを守る。
名古屋市教育委員会は、名古屋市立大学と連携し、小学生とその親を対象とした公開講座「お父さん、お母さんはどんな仕事をしているんだろう?親子の会社見学」を、7月22日から31日の期間中、4回開催する。
読売新聞社は「第8回よみうり子育て応援団大賞」の参加者を募集。子どもや親を対象に優れた支援活動を行う団体などを表彰する。大賞賞金200万円のほか、受賞団体は活動や運営を支援していく。
朝日新聞社主催、日能研協力の「第4回未来をつくる学びテスト」が7月13日、学習院目白キャンパス(東京)と慶応義塾日吉キャンパス(神奈川)の2会場で実施される。対象は小学3年生で、国語・算数・科学の3教科を実施。
希学園は5月8日(木)に小学生の保護者を対象とした「名門校コラボ座談会」を大阪・梅田で開催する。灘中学校と東大寺学園中学校の教頭先生と希学園の黒田学園長が、小中高における教育について、徹底的に熱く議論を交わす。参加費は無料で事前登録が必要。