国内スタートアップappArrayはそんなユーザーに向けて、AIキャラクターと英会話の練習ができるアプリ「SpeakBuddy」をリリースした。
日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)と三菱総合研究所は共同で、2025年の日本の学びとMOOCの姿を考える検討会を実施した。MOOCとは、誰でも無料で高等教育をオンラインで受講できる教育サービス。
リクルート次世代教育研究院と東京大学松尾研究室、IGPIビジネスアナリティクス&インテリジェンス(BAI)は、共同研究「アダプティブ・ラーニング実現に向けた人工知能解析」で学習者の「解けない問題」を最大30%予測することに成功したと発表した。
コンピュータどうしの対戦競技は国内でもいくつか事例がある。昨年から始まった「スモウルビー甲子園」という高校生を対象としたプログラムコンテストがそのひとつだ。茨城県立土浦工業高等学校の定塚司さんと中野正基さんに、その魅力を聞いた。
商船三井と商船三井システムズは、横浜国立大学と「海運ビッグデータの分析と活用」に関する共同研究を実施することで合意した。
学情は平成30年4月入社新卒学生のための就職情報サイト「あさがくナビ2018」より、人工知能(AI)を搭載した就職活動支援型ロボット「就活ロボ」が学生の志向などを分析し、それぞれの学生にマッチした企業を紹介するサービスを提供する。
ソニーは6月29日、2006年3月に販売が終了したペットロボット「AIBO」以来、10年振りにロボット事業に参入したことを、経営方針説明会で発表した。
大阪大学とパナソニックは6月21日、人工知能技術とビジネス応用に関する人工開発を行う「人工知能共同講座」を開始すると発表した。大学と産業界による人工知能分野の共同講座は国内初。人工知能技術を研究開発やビジネスに活用できる人材を座学と実学で創出していく。
東京大学は、6月1日付けで「先端人工知能学教育寄付講座」を新設したと発表した。講座は大学院情報理工学系研究科・知能機械情報学専攻に設けて、5年計画で活動する。
文部科学省は、平成28年度版科学技術白書を公表した。ノーベル賞受賞を生み出した背景を特集しているほか、人工知能(AI)などがもたらす「超スマート社会」への挑戦をテーマに、今後の取組みを示している。
米Googleは開催中の開発者向けカンファレンス「Google I/O 2016」(現地時間18~20日、米カリフォルニア)において、スマートホームスピーカー「Google Home」を発表した。
慶應義塾大学は、第41回「小泉信三賞全国高校生小論文コンテスト」を開催している。全国の高校生から、課題に沿った6,000字以上8,000字以内の小論文を募集。応募の締切りは9月5日(当日消印有効)。
NTTドコモとすららネットは、学習者がオリジナルキャラクターと対話できる新機能「AIサポーター」を共同開発した。すららネットでは、「AIサポーター」を搭載した「すらら」を、4月24日よりトライアル提供する。
人工知能型タブレット教材「Qubena(キュビナ)」を提供するCOMPASSは4月4日、桜丘中学校の2016年度春期講習で数学の学習指導にキュビナを導入したところ、参加者全員の成績が向上したと発表した。中学校に人工知能型の教材を導入するのは、ほかに例がないという。
横浜・八景島シーパラダイスはオムロンとコラボレーションして5月8日までの期間、AI(人工知能)を搭載した「デジタルいわし」を楽しめるアトラクションブースを展示する。ブース内のタッチパネルを使って、観客がイワシの大群を操作することもできる。
その多様性から教育分野でも活躍しているサンドボックスゲーム「Minecraft(マインクラフト)」ですが、2014年にデベロッパーMojangを買収したMicrosoftは、人工知能の研究として同作を使用することを明らかにしました。