Minecraftの教育利用について考える研究会2/3小金井市
日本デジタル教科書学会は2018年2月3日、小金井市立前原小学校で「Minecraftで創造性や問題解決能力を育む ～学校教育との接点を考える～」を開催する。参加費は学会員が無料、学会員以外の教育関係者は500円。申込みはWebサイトより受け付けている。
エイサー、教育機関向け「Acer Chromebook 11 LTE」2018年春発売
日本エイサーは2018年1月24日、教育機関向けにNTTドコモのLTE通信モジュールを内蔵した「Acer Chromebook 11 LTE」を2018年春に発売すると発表した。インテルCeleronプロセッサー搭載の軽量モデル。
京急と富士通、まちなか見守りサービスの実証試験
京浜急行電鉄と富士通は2018年1月25日から2月28日まで、IoT技術を活用したまちなか見守りサービスの実証試験を神奈川県横浜市金沢区富岡・能見台エリアで行う。IoTを活用し、子どもから高齢者まで安心して暮らせる環境を提供する。
東大と「まちの保育園・こども園」が協定、保育教育の質向上へ
東京大学大学院教育学研究科と「まちの保育園・こども園」を運営するナチュラルスマイルジャパンは、「保育・教育・研究交流連携事業に関する協定」を平成30年2月4日に締結する。
グローバル化社会を生きる術を子どもに…語学留学という選択PR
未来を切り拓いていく我が子に対し、保護者ができることは一体何だろうか。自ら逆境に立ち向かうグローバル人材を育む選択肢のひとつとして、「留学」という選択肢に注目してみよう。
ドワンゴ、新任取締役に山中伸一氏が就任…2/1付
ドワンゴは2018年1月25日、新任取締役として現ドワンゴ顧問の山中伸一氏が新任取締役として選出されたことを発表した。山中氏は2月1日付けで就任予定。
小中一貫教育、文科省が事例集を作成・公表
文部科学省は平成30年1月23日、「小中一貫した教育課程の編成・実施に関する事例集」を作成した。東京都の義務教育学校「品川区立品川学園」など、全国11の小中一貫教育の事例を取り上げ、特色ある実践内容を詳しく紹介している。Webサイトからも閲覧できる。
ヤマハ、合唱授業・練習用デジタル音楽教材2月発売
ヤマハは、合唱の授業や練習用のデジタル音楽教材「合唱練習vol.1」と「合唱練習vol.2」を2月中旬に発売する。Windowsパソコンやタブレットで画面を操作しながら練習を進めることができる。価格は4ライセンス版が各7,500円（税別）。
音声を豊富に収録、小学校英語教材「CORE English」好学出版
好学出版は2018年2月15日、新学習指導要領の小学校英語に対応した教材「CORE English」を発売する。テキストとワークブックのほか、豊富な音声を収録しており、学校の学習内容や進度に合わせて学習することができる。価格は1,560円（税別）。
サイバーエージェント、プログラミング学習サービス「QUREO」開始
サイバーエージェントは、小学生向けオンラインプログラミング学習サービス「QUREO（キュレオ）」を2018年2月19日より提供すると発表した。利用料は月額1,240円（税込・12か月プラン）」より。2月19日には事業者向けの導入説明会も開催される。
米Microsoft、教育版マインクラフト「化学」版追加ほか新ノートPC発表
米Microsoftは2018年1月22日（現地時間）、STEM教育の加速を目指した教育分野における新展開を発表した。新発表はたとえば、「Office 365 Education」の強化やMinecraft（マインクラフト）の化学版など。
小中高「社会科」18分野の教材・資料集、新学習指導要領施行に向けて
文部科学省は平成30年1月19日、小中学生や高校生が社会科で活用できる教材や資料集などのWebサイト情報について、一覧にまとめて公表した。主権者教育、消費者教育、ワークルールなど18分野の副教材やパンフレットを紹介している。
孫正義育英財団、H30年度支援人材を募集…応募は2/28まで
孫正義育英財団は平成30年1月22日、平成30年度の支援人材募集を開始した。応募は2月28日まで受け付ける。自由に利用できるスペースを提供するほか、原則返済不要の支援金を給付する。
英単語アプリmikan、2018年春に塾・学校版スタート
mikanは2018年春より、同社が提供している学習アプリ「英単語アプリmikan」の教育事業者向けパッケージ「mikan for School」の提供をスタートする。おもな対象は塾や学校など。
テーマは「新学習指導要領とICT」教育の情報化推進フォーラム3/9・10
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は平成30年3月9日・10日、「教育の情報化推進フォーラム」を開催する。今回は「新学習指導要領とICT」をテーマに、大学教授らによる講演やパネル討論、活用事例発表などを行う。参加無料。3月6日までWebサイトから申し込む。
中学の運動部活動、休養日は週2日以上…スポーツ庁案
スポーツ庁は平成30年1月16日、第6回「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン作成検討会議」において、ガイドライン骨子案を公表した。中学校運動部の活動時間を「平日2時間程度、休日3時間程度」とし、週2日以上の休養日を設けることなどを示している。
