ノート共有アプリ「Clear」とZ会、東大受験生に過去問解説
アルクテラスとZ会は2018年1月5日、学習ノート共有アプリ「Clear」を使って東大受験生向けに過去問を解説する「東大ノート」を提供開始した。収録年数は2013年～2017年の5年間分、価格は科目ごとの単品が500円、セット（文科・理科科目コース）が2,000円。
「英語学習を通じて、人生を楽しく豊かに」英会話イーオン 三宅義和社長PR
なぜイーオンの顧客満足度はこれほど高いのか。代表取締役社長の三宅義和氏に、イーオンのこだわりや特長について話を聞いた。
文科省、18歳人口減少も踏まえ高等教育の将来像に関する論点整理
文部科学省は平成29年12月28日、「今後の高等教育の将来像の提示に向けた論点整理」を取りまとめ公表した。中央教育審議会大学分科会将来構想部会が審議を行ってきた6つの観点をまとめたもので、文部科学省Webサイトに公開されている。
【2017年重大ニュース-プログラミング】多様化する展開、2018年は全地域へ
プログラミング教育やイベント、教材などに関わるニュースのなかから、リセマムが選ぶ2017年の「教育プログラミング」重大ニュースを発表する。
【2017年重大ニュース-教育ICT】渋谷区の躍進、VR技術の教育進出…EDIXは関西へ
教育ICTに関わるニュースのなかから、リセマムが選ぶ2017年の「暮らし」重大ニュースを発表する。
部活動のあり方を追求、「日本部活動学会」設立
部活動に関する研究者や関係者が一同に集い、部活動を学術的に分析・考察する「日本部活動学会」が2017年12月27日に設立された。入会申込みを開始している。2018年3月25日には学習院大学で第1回大会が行われる。
生涯学び続けるICT児童の育て方、JEES教育セミナー2/24
全国初等教育研究会（JEES）は、教育関係者を対象としたセミナー「生涯学び続けるための『主体的・対話的で深い学び』とICT活用」を2018年2月24日に教育同人社の会議室で開催する。参加費は無料で、事前申込みが必要。
Z会、東京都の高校生向けプログラミング講座を受託
Z会は、東京都教育委員会主催のサイエンスセミナー「高校生のためのプログラミング」講座を受託し、2017年12月17日にZ会御茶ノ水ビルで1日講座を開講した。Z会ではこのようなセミナー業務のアレンジも行っているという。
Y-SAPIX、双方向Web授業の設置学年拡大…英語カリキュラム改訂も
Y-SAPIXは2017年12月27日、大学入試で求められる英語4技能の育成を目的に、Y-SAPIXの英語カリキュラムの抜本的改訂を行うと発表した。また、双方向Web授業「iClass」を使って2018年度より全国21校舎で中高6年間の指導を開始する。
私大の初年度納付金、平均131万円…医学部は509万円
文部科学省は平成29年12月26日、平成28年度の私立大学の学生納付金調査結果を発表した。初年度学生納付金は対前年度比0.6％増の131万6,816円。学部別にみると、医学部が509万1,266円ともっとも高かった。
【セミナー】なぜ受験生が集まるのか？広尾・鴎友・SAPIX・おおたとしまさ氏2/22
イードは私立中学・高等学校の経営層と関係者を対象に2018年2月22日、セミナー「なぜ受験生が集まるのか？学校改革の舞台裏」を開催する。
先進的な取組みを発表、全国ICT教育首長サミット1/30
全国ICT教育首長協議会は平成30年1月30日、全国の首長や教育長が一堂に会す「全国ICT教育首長サミット」を開催する。参加費は無料。申込みはWebサイトより受け付けている。「2018日本ICT教育アワード」の最終審査も同時開催される。
英語成績提供システム、英検・TOEICなど7団体10テスト応募
大学入試センターは平成29年12月26日、大学入試英語成績提供システムへの参加申込み状況を発表した。11月24日から12月20日まで受け付けたところ、日本英語検定協会やベネッセコーポレーションなど、7団体から応募があった。
学校の情報化、タブレットは3年で5.1倍増…文科省調査
文部科学省は平成29年12月26日、学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果を公表した。タブレット型コンピュータの台数は、平成29年3月1日時点で37万3,538台と3年で5.1倍に増加した。
プログラミング教育推進を強化、未来の学びコンソーシアム新事務局発足
文部科学省、総務省、経済産業省は平成29年12月26日、プログラミング教育推進体制を強化するため、3月に設立した「未来の学びコンソーシアム」推進体制の強化すると発表した。
教職員の働き方改革、学校業務を適正化…中間まとめ案
文部科学省の中央教育審議会は平成29年12月22日、学校における働き方改革に関する総合的な方策について中間まとめ案を公表した。学校や教師が担う業務を明確化・適正化し、ICTやタイムカードなどにより勤務時間の把握や管理を徹底すべきと求めている。
