東大、民間英語認定試験の活用で方針転換…大学入学共通テスト
東京大学は平成30年4月27日、平成32年度（2020年度）以降の大学入学共通テストで導入される英語4技能の民間資格・検定試験について、活用を検討する方針を明らかにした。学内にワーキンググループを設置し、具体的な活用方策について検討していく。
英検CBT、2018年度は8月から13都道府県で実施
日本英語検定協会は2018年4月19日、2018年度から新方式となる「英検CBT」について、会場や検定料などの新情報を特設サイトに公開した。2018年度は8月を皮切りに全国13都道府県20会場で試験が行われる。検定料は5,800円～7,500円。
【大学受験】北大「入試改革フォーラム2018」5/21
北海道大学は、多面的・総合的評価に基づく選抜に向けて「北海道大学入試改革フォーラム2018」を2018年5月21日に北海道大学学術交流会館2階講堂で開催する。参加費は無料で、参加申込みが必要。申込期限は5月18日午後4時。
大学入試改革、7割以上の保護者「不安」
大学入試改革について「知っている」という保護者が9割にのぼることが2018年4月10日、栄光の調査結果からわかった。大学入学共通テストの英語への民間資格・検定試験活用も知っている保護者は8割以上だった。一方、大学入試改革に不安を感じている保護者も7割を超えた。
eポートフォリオとは？大学受験に備えて知っておきたい基礎知識
高大接続ポータルサイト「JAPAN e-Portfolio」は、文部科学省大学入学者選抜改革推進委託事業（主体性等分野）で構築・運営する、高校eポートフォリオ、大学出願ポータルサイト。平成31年度入試等で活用する大学の一覧を平成30年3月29日に公表している。
大学入学共通テスト、H29年11月「試行調査」課題は難易度バランス
大学入試センターは平成30年3月26日、試行調査（平成29年11月実施分）の結果を公表した。記述式問題の正答率では、国語の問3で0.7％、数学の3問で2.0％～8.4％と低い傾向がみられた。平成30年度の試行調査に向けて、難易度のバランスに配慮した作問を行うという。
高校の「学習指導要領」改訂案、3/15までパブコメ実施
文部科学省は2018年2月14日、高等学校の授業で教える内容を定める「高等学校学習指導要領」の改訂案を公開した。3月15日まで、意見公募（パブリックコメント）を実施する。
河合塾、中高生向け英語スピーキング対策「KJET-S」開発
河合塾は2018年2月14日、英語スピーキングの練習用動画とCBT形式の測定テストをパッケージした中学・高校専用商品「KJET-S（ケイジェット－エス）」を4月から提供すると発表した。授業で活用することで、中高生のスピーキング力養成に役立てることができる。
大学入学共通テスト「英語」高校教員42％が国立大学協会方針に反対
河合塾は2018年2月8日、Kei-Netに「大学入学共通テストに関する高等学校教員アンケート」を掲載した。大学入学共通テスト「英語」と民間の資格・検定試験の両方を活用する国立大学協会の方針について、教員の42％が「反対」と答えたことがわかった。
自分に最適化した学びで英語4技能習得…Z会Asteriaで勉強してみたPR
クラブ活動等もある中で、英語4技能習得を目指す時間を確保するのはなかなか難しい。その1つの回答が、時間を気にせずどこでも学習できるアプリだろう。そこで今回、Z会のアプリ「Asteria（アステリア）」を利用して英語4技能講座を受講してみることにした。
新中1から身に付けたい新大学入試に必要な力とは…Ｚ会東大進学教室メテウスが目指すものPR
次期学習指導要領で求めている「主体的・対話的で深い学び」の実現や、大学入試改革への対応を目的に、双方向・多方向型授業を取り入れた中高一貫中学生対象の教室として2016年に開講されたのが「Ｚ会東大進学教室メテウス」だ。
2018年夏スタート「英検CBT」とは？安河内哲也氏が解説
日本英語検定協会は2018年1月31日、「英検CBT特設サイト」を公開した。2018年度8月より実施される英検CBTについて、どのような試験なのかを知ることができる。検定料や申込期間などは未定だが、決定次第Webサイトに掲載される。
大学入試どう変わる？ 中高生が知っておくべき改革の目的と求められる学力PR
どのように大学入試が変わるのか、そのためにどのような学習が必要になってくるのかについて、ベネッセ教育総合研究所 副所長の小泉和義氏に聞いた。
英語4技能に対応した授業の実施率は45％、スピーキングに課題
デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所が、小・中・高校、塾・予備校の英語教育に関わる教員・講師を対象に実施したアンケートによると、英語4技能すべてに対応した授業を実施している学校は45％であることが明らかになった。
教員9割、学校の「創造的問題解決能力」育成に意義…アドビ調査
アドビシステムズの調査によると、日本の教員の9割以上が「生徒や学生が『創造的問題解決』を学校で学ぶことは重要」と認識しているものの、教員に対する研修の不足や、ツールへのアクセス不足などを感じていることがわかった。
新中学生対象、英語4技能の学習法をZ会が伝授
Z会は2018年3月、新中学1年生から3年生とその保護者を対象とした講演会「大学入試が変わる!!」を東京と大阪で開催する。大学入試改革の内容や新テストで導入される「英語4技能」の学習法を具体的に説明する。
