英語習得の目安2,000時間を実現するアフタースクール、センター南に展開
東京インターナショナルスクール アフタースクール（東京ISAS）は、周辺小学校の授業が終わったあと、子どもたちを預かってくれるいわば「学童保育」の機能を持っているアフタースクールだが、特徴は、スタッフも先生も英語で接することだ。
ベネッセ、学童保育事業に参入…進研ゼミやこども英語教室と連携
ベネッセは、2014年9月をめどに、神奈川県川崎市に初の学童保育事業となる「ベネッセ 学童クラブ生田」をオープンすると発表した。ベネッセこども英語教室と連携し、英語を学ぶ機会も提供。
札幌に「東京インターナショナルスクールアフタースクール」開校…首都圏以外で初
首都圏を中心に英語教育に特化した学童保育を行う東京インターナショナルスクールアフタースクールは、北海道の大手学習塾「練成会グループ」と提携し、「札幌円山アフタースクール」を開校する。開校説明会を7月に行い、体験レッスンや講演会を行う。
市進HDと学研HD、業務資本提携強化
市進ホールディングス（市進HD）は5月14日、学研ホールディングス（学研HD）との間で、さらなる業務資本提携に関する契約を締結することを発表した。学童保育事業や海外事業における学研HDとの提携を強化し、収益基盤の多様化・強化を図るという。
玉川聖学院で小学生向け総合学習施設を開校…学童保育も提供
授業学研究所は4月28日、学童保育、体験学習、塾の3つの機能を備えた小学校低学年向け総合学習施設「ABI-STA（アビスタ）」を玉川聖学院中等部・高等部に開校する。対象は小学1年生から3年生までとなっている。
IQ140を保証し小学校受験を支援、託児型知能教育「TOEアカデミー」
EdiQ（エディック）は、乳幼児親子教室の「ベビーパーク」、幼児教育・受験指導の「幼児教育実践研究所 こぐま会」、教育出版の「幻冬舎エデュケーション」の協力のもと、IQ140以上を保証する託児型知能教育機関「TOEアカデミー」を開設する。
明光キッズ、バディスポーツ幼児園に学習プログラムを提供
明光ネットワークジャパンは、アフタースクール「明光キッズ」の幼児・小学生向け学習プログラムを「バディスポーツ幼児園」に提供、今春よりサービスを開始する。
文武両道を目指す学童保育「レアレア学童 スイッチスクール」4/1オープン
東京・神奈川地区に3店舗のフィットネスクラブ「フィットネス＆スパ レアレア」を展開するラストウェルネスは、教育事業を展開するニコフカと提携し、2014年4月より学童保育事業「レアレア学童 スイッチスクール」をスタートする。
英語で学ぶ・過ごす、インターナショナルスクール系学童3校
グローバルな人材育成が叫ばれる今、小さいうちから本格的な英語教育を希望する家庭が増えてきている。放課後をお友達とともに過ごしながら生きた英語を学べる、インターナショナルスクール系の学童サービス3校を紹介する。
付加価値の高い民間学童、中学受験対応など6社
学習だけでなく多岐にわたるレッスンを提供することで人間的な成長も促していく、中学受験対応など、さまざまなサービスを兼ね備えた学童保育サービスを紹介する。
KBC、ワーキングマザーのリクエストに応えて学童保育施設を2店舗オープン 4/1より
東京、神奈川で民間学童保育施設を運営するキッズベースキャンプ（KBC）は、「KBC武蔵新城」（川崎市中原区新城）、「KBCαたまプラーザ」（横浜市青葉区美しが丘）の2店舗を4月1日よりオープンすると発表。
学童保育の職員2人以上、定員40人以内…厚労省専門委が新基準
共働き家庭などの小学生に放課後の遊びや生活の場を提供する「放課後児童クラブ」（学童保育）について、厚生労働省の専門委員会は12月11日、運営基準に関する報告書をまとめた。職員は各クラス2人以上、1クラスの定員は40人以内とすることなどを盛り込んでいる。
モンテッソーリ教育を基盤に未来を生きぬく力を育む…教育託児施設クランテテ
学研塾ホールディングスと市進ホールディングスの共同出資で設立されたGIビレッジは12月1日、保育所・幼稚園・学童保育を統合させた教育託児施設「クランテテ三田」を東京都港区三田に開校する。
学研と市進が共同保育事業を11月より開始、両社が幼小教育のノウハウを結集
学研塾ホールディングスと市進ホールディングスが共同出資により2013年5月に設立したGIビレッジは、11月より保育事業を開始すると発表。幼小教育分野における両社のノウハウを結集した教育施設を展開する。
学習・送迎サービス学童保育、小田急経堂駅高架下に2014年4月オープン
小田急電鉄は2014年4月、学童保育施設「小田急こどもみらいクラブ supported by ピグマキッズ」を経堂駅の高架下スペースに開設すると発表した。入会説明会は11月10日より随時開催する。
共働きは5割以上、1歳未満の子どもがいる世帯で伸び顕著…東京都基礎調査
東京都は10月24日、平成24年度東京都福祉保健基礎調査「東京の子供と家庭」の結果を報告書にまとめ、公表した。共働き世帯は5割を超え、特に1番下の子どもの年齢が1歳未満の共働き率の増加が顕著だった。
