【2014重大ニュース 教育ICT】通信でタブレット、JMOOC始動、プログラミング学習ほか
教育現場でのICT利活用が進み、小中学校でもタブレット導入の事例が増えてきているが、2014年はベネッセが専用タブレット端末、Z会がiPad miniを活用した講座を開講するなど通信教育でのタブレット活用も本格化してきた。
【年末年始】正月に親子で楽しむこと、1位は「かるた」
2歳～8歳の子どもがいる300家庭を対象とした調査から、2015年の年明けは親子で、1位「かるた」、2位「スマートフォンやタブレットのアプリゲーム」、3位「凧あげ」をして遊ぶ予定であることがわかった。
チャレンジタッチ、先着50万名に専用タブレット無料提供
ベネッセコーポレーションは、タブレットを使った通信講座「進研ゼミ小学講座 チャレンジタッチ」の開講1周年を記念して、新規申込者先着50万名に講座専用のタブレットを受講月数に関わらず無料で提供するキャンペーンを12月20日より実施する。
タブレットで見て聞いて、継続しやすい家庭学習法「チャレンジタッチ」
顧客満足度で評価する「イード・アワード2014 通信教育」で、「チャレンジタッチ」が小学生 タブレットの最優秀賞、「継続のしやすさ」「子どものお気に入り度」で小学生の部門賞を受賞した。
au、家族間でデータ容量を贈れる「データギフト」提供
KDDIと沖縄セルラーは17日、家族間でデータ容量を贈れる「データギフト」を国内通信事業者として初めて提供することを発表した。18日より提供を開始する。
ICT教育、保護者の6割が「聞いたことがない」
ICT教育に対する保護者の認知度は低く、6割が「聞いたことがない」と回答し、5割がICT教育に不安を感じていることが、情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）が12月10日に発表した「保護者のICT教育認識調査」結果より明らかになった。
幼児のスマホ、2歳児の半数が「週2日以上」…保護者の利用習慣が影響
保護者がスマートフォンやタブレットを多く利用するほど、子どものスマホ利用時間も増える傾向にあることが、NPO法人e-Lunch（イーランチ）の調査結果からわかった。週2日以上スマホを利用する2歳児は、ほぼ半数にあたる47.4％に達した。
スマホ所有率、10-20歳台は9割弱
IDC Japanは10日、国内家庭市場におけるスマートフォン／タブレット／PCの利用実態調査の結果を発表した。スマートフォンへの切り替えは、大きく進行しており、10歳～20歳台は87.8％だった。
NEC、Office搭載の8型Windowsタブレットを12/11発売
NECパーソナルコンピュータは9日、「LaVie Tab W」シリーズの8インチWindowsタブレット「TW708/T1S」を12月11日に発売すると発表した。フルHDを超える1,920×1,200ピクセルの高精細液晶を搭載する。
高校生の4割がメールやLINEを書きながら勉強、ベネッセ調査
メールやチャット（LINEなど）を書きながら勉強することがある割合は、中学生が24.3％、高校生が37.5％に上ることが、ベネッセ教育総合研究所が12月9日に発表した中高生対象の「ICT利用実態調査」結果より明らかになった。
デジハリ、クリスマスアプリを親子でつくるワークショップ12/14
デジタルハリウッドは、小学生の子どもとその保護者を対象に、「JointAppsクリスマスアプリ作り 親子ワークショップ」を12月14日（日）、東京・表参道にて開催する。定員は親子16組の32名。費用は4,000円で事前申込制。
佐賀県「高校生ICT利活用プレゼンテーション大会」12/7
佐賀県教育委員会は、12月7日（日）に佐賀市文化会館 大ホールで「高校生ICT利活用プレゼンテーション大会（プレ大会）」を開催する。21の出場者（グループ）が日頃の取組みの成果を発表する。事前申込み不要で、入場料は無料。
動画配信サービス、10代女子の8割が利用経験なし
マイナビが運営するJOLが行ったアンケートでは、10代の女子の約8割が動画配信サービスを利用した経験がないことが明らかになった。現在利用している人は13％だった。
プラス、電子黒板ソフトをリニューアル…タブレット連動など新機能追加
総合事務用品メーカーのプラスは、プロジェクタ投影タイプのシート型電子黒板「UPIC」の専用ソフトを大幅にリニューアル。教育シーンのニーズに応える新機能を搭載した新製品「UPIC2」として、2015年1月上旬に発売する。
教育現場のICT、グループ1台のタブレットから1人1台のBYODへ
インテルは11月26日、教育市場における最新の取り組みについて記者説明会を開催した。同説明会ではゲストとして内田洋行とグーグル担当者も登壇、両社の教育市場における取り組みも合わせて紹介された。
滋賀県草津市、全小中学校での計3,200台タブレット活用にxSyncを採用
パイオニアVCは11月25日、滋賀県草津市内の全小中学校に導入された3,200台のタブレット端末を授業で活用するための仕組みとして、ビジュアルコラボレーションサービス「xSync （バイシンク）」を同市に提供したと発表した。
