生活保護世帯の子供の健康リスク因子が明らかに…京大医学研究科の研究グループ
京都大学の西岡大輔 医学研究科特定准教授らの研究グループは、生活保護世帯の子供の入院実態と健康を損なうリスク因子に関する分析を行った結果、生活保護利用世帯の子供のうち4.6％が1年間に入院を経験していることが明らかになった。
伝染性紅斑（リンゴ病）急増、妊婦は要注意…千葉県は警報レベルへ
伝染性紅斑（リンゴ病）の報告数が全国的に急増している。千葉県は2025年6月11日、第23週（6月2日～8日）の定点あたり報告数が2.08人と、国の定める警報基準値2人を上回ったと発表。幼児や学童期の子供だけでなく、妊娠中や妊娠の可能性のある人にも注意を呼び掛けている。
水ぼうそう、東京都が注意報…11保健所で基準値超え
東京都は2025年6月6日、水痘（水ぼうそう）の患者報告数が第22週（5月26日～6月1日）に注意報基準を超えたと発表した。都内31保健所のうち、文京や練馬区など11保健所地域で注意報レベルにあり、ワクチン接種やマスク着用など感染予防を呼びかけている。
埼玉県、IoT暑さ指数計で熱中症予防…新システム導入
環境科学国際センターは、埼玉県内30か所に設置した「インターネットにつながる暑さ指数計」を用いて、リアルタイムの暑さ指数を公開している。これにより、屋外活動や日常生活における熱中症予防に役立てることができる。
万博・大阪ヘルスケアパビリオン「健口」テーマに特別イベント6/28
2025年6月28日、大阪・関西万博の大阪ヘルスケアパビリオンにて、1日限定の特別イベントが開催される。テーマは、「健康」の第一歩は「健口」から。当日はイベントのトップバッターとして、歯科業界の最前線を牽引するMID-Gによる特別講演が行われる。
中高生7割が疲労、スマホ使用で就寝時刻が後退
中高生の約7割が日常的な疲労を抱え、スマートフォンの長時間使用で就寝時刻が後退していることが2025年6月3日、日本リカバリー協会とベネクスの共同調査結果から明らかとなった。スマートフォンを3時間以上利用している高校生は4割を超え、長時間利用が一般化していることがうかがえる。
モスバーガー6/10より、子供の弱視早期発見の啓発リーフレット配布
モスバーガーを展開するモスフードサービスは、2025年6月10日から全国のモスバーガー店舗（一部店舗除く）にて、お子様向けセット「モスワイワイセット」や「低アレルゲンメニュー」を注文した人を対象に、弱視早期発見に関する啓発リーフレットをプレゼントする。
熱中症搬送数、名工大が予測…東京6月になったら気を付けて
名古屋工業大学は2025年5月28日、熱中症による救急搬送者数を1週間先までリアルタイム予測するWebサイト「BPiT」の対象地域を47都道府県に拡大したと発表した。東京都は6月1日・2日と2日間で搬送者21人を予測。暑さ慣れしていないこの時期、十分に注意してほしい。
2025年春の花粉は前年7割…今後はイネ科に注意、東京都
東京都は2025年5月27日、2025年春のスギ・ヒノキ花粉の観測結果を速報で発表した。都内のスギ・ヒノキ花粉の飛散数は、2024年春の7割にとどまり、過去10年平均の8割であった。特に、ヒノキは2024年春の5割と比較的少ない飛散数だった。
コロナ禍で不登校の理由が変化、ストレスが主因に
コロナ禍を経て、小中高校生の不登校の理由が「いじめ」から「ストレス」に変化していることが2025年5月21日、プレマシードの調査結果から明らかとなった。
共働き世帯3割弱、子供だけの朝の時間「不安」こども家庭庁調査
小学生のいる共働き世帯のうち、28.3％が学校がある日の朝、子供が1人で過ごす時間があり不安を感じていることが、こども家庭庁の調査で明らかとなった。政令指定都市・中核市・東京特別区といった大規模自治体では、特にその割合が高いことが示された。
26年度目途に出産費無償化へ、保険適用も視野に検討…厚労省
妊娠・出産・産後における妊産婦等の支援策などに関する厚生労働省の検討会は2025年5月14日、議論の整理案を取りまとめた。2026年度をめどに、標準的な出産費用の自己負担無償化に向けた具体的な制度設計を進めるべきとの方向性を固めた。
英オックスフォード大学、「ゲームが精神的健康にもたらす13の項目」を提唱―メリットからデメリットまで
オックスフォード大学は、ビデオゲームが精神的健康に良い影響と悪い影響の両方を持つ13項目を特定した。ゲームはストレス解消や自律性を促す一方、依存や孤独感を引き起こすこともある。
不登校で「夫婦関係に危機」7割超…キズキ共育塾が調査
子供の不登校に関連して73.02％の保護者が「夫婦関係に危機」を感じていることが2025年5月13日、キズキ共育塾が運営するWebメディア「不登校オンライン」の調査結果から明らかとなった。
偽・誤情報を4人に1人が拡散…総務省ICTリテラシー実態調査
偽・誤情報を見聞きした4人に1人が何らかの形で情報を拡散していたことが2025年5月13日、総務省「ICTリテラシー実態調査」の結果から明らかとなった。拡散した偽・誤情報のジャンルは「医療・健康」62.6％、「経済」48.8％、「災害」39.3％の順に多い。
不登校の親ネット会議5/12午後7時…申込不要
不登校に関する無料のオンラインライブが2025年5月12日、InstagramとYouTubeを通じて開催される。精神科医のさわ氏をスペシャルゲストに迎え、保護者からの質問に答える形式で行う。参加無料、申込不要。
