Z会は、中高生向けにスマートフォンの学習アプリ「Zestia」(ゼスティア)を2017年1月13日より無料で提供開始する。5教科の必要な単元だけ学習できる要点映像や一問一答形式のチェックテストなどを多数掲載しており、スキマ時間に勉強できる。
JICA地球ひろばは、「なんとかしなきゃ!プロジェクト」と協力し、冬休み子どもイベントとして、「カンタン!おり機でコースターづくり」のワークショップを12月17日に開催する。対象は中学生以下の子ども。参加費無料。
学研プラスは12月8日、「ジュニア・アンカー英和・和英辞典第6版ディズニーエディション」を発売した。ケースと表紙にはミッキーマウスがデザインされているほか、中のページにもディズニーキャラクターが登場する。定価は3,000円(税別)。
東京学芸大学と理化学研究所(理研)は12月8日、同大学附属国際中等教育学校における教育等に関する連携・協力協定を締結した。教育の充実を図るとともに、将来を担う科学者などの人材育成を促進させる。
北海道教育委員会は平成28年12月9日、平成29年度(2017年度)公立高校一般入学者選抜における面接・実技・作文の実施予定を発表した。また、公立高校推薦入学者選抜における面接以外に実施する項目についても公表した。
日本航空(JAL)は12月9日、旅行Webサイト「行ってよかった!無料観光スポットランキング2016」で1位を受賞した記念に、ゴールデンウィーク期間を含む2017年4月24日から5月7日までJAL工場見学の特別コースを設置することを発表した。
ロゴヴィスタは12月8日、パソコン用電子辞典「LogoVista電子辞典シリーズ」の新作として、ブリタニカ・ジャパンと連携し「ブリタニカ国際大百科事典 小項目版 プラス 世界各国要覧 2017」を発売した。メーカー希望小売価格は1万4,000円(税込)。
LINEは12月7日、ネット上のコミュニケーショントラブル根絶に向けた情報モラル教育教材『楽しいコミュニケーションを考えよう!「リスクの見積り」編』を公開した。教材はWebサイトよりダウンロードして授業で利用できるほか、LINEの社員による出張授業も実施している。
国立大学協会は12月8日、大学入学者選抜試験における記述式問題出題に関する考え方を明らかにした。国語の試験において80字程度の短文記述式により基盤的能力を問う問題を、国立大学の一般入試の全受験生に課す方向で検討を進めるという。
新潟県教育委員会は平成28年11月4日、平成29年度(2017年度)公立高等学校入学者選抜要項などをWebサイトに掲載した。全日制で入学者選抜を実施するのは本校75校あり、募集人数は1万5,230人。平成29年2月17日から21日まで出願を受け付け、3月7日に学力検査を実施する。
37年の歴史を持つ「U‐22プログラミング・コンテスト」の2017年の開催が決定した。22歳以下の若者を対象にしたコンテストで、小学生から大学生まで幅広い年齢層が応募する。現在協賛スポンサー企業の募集を行っており、2017年7月より応募受付を開始する。
埼玉県内で学習塾を展開するスクール21は12月10日と17日、テレビ埼玉にて平成29年度(2017年度)埼玉県公立高校入試の傾向と対策を特集した特番を放送する。スクール21講師陣が県内受験生に向けて各教科の入試問題の解説授業を行う。
SAPIX YOZEMI GROUPのベストティーチャーは12月8日、iOS向け英語学習アプリ「英語4技能学習アプリ ベストティーチャー」を提供開始した。Webサイト版の「ベストティーチャー」と連動させれば、実用的な会話文の読み書きと会話に挑戦できる。
国立教育政策研究所は12月7日、中学校の環境教育について、教員向けの指導資料「環境教育指導資料【中学校編】」を作成したと発表した。環境教育を推進するための留意点や指導ポイントなどを解説し、各教科の取組みの方向性や実践事例なども紹介している。
不登校の小中学生の教育機会を確保するための法律が12月7日、参議院本会議で成立した。休養の必要性を認め、学校以外での学習活動の重要性にも言及。状況把握や情報共有、児童生徒や保護者への支援など、国や地方公共団体の責務も明らかにしている。
教育情報サイト「リセマム」は、塾の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2016「塾」を発表した。