明治大学国際連携本部は7月18日、留学希望者を対象とした「英語圏大使館合同留学フェア2015」を開催する。明治大学アカデミーコモンで午前11時~午後5時半。参加無料で入退出自由となっている。
東京大学は7月24日、「2015女子中高生のためのナットク『理系』at東大」を開催する。女子中高生らを対象に講演やシンポジウム、学生とのランチなどを通して、理系の研究や進学の魅力に触れてもらう。参加無料。事前申込制。
早稲田大学は、全学生(正規生)と全専任教職員計5万5千人を対象に、オンラインストレージシステム「Box」を導入すると発表した。Boxは容量無制限で使用できるシステム。容量無制限かつ全学規模でのオンラインストレージシステム導入は世界初の試みだという。
スリーエムジャパンは、現代のビジネスパーソンの働き方にマッチする携帯性に優れた「ポスト・イット強粘着モバイルメモ」を7月1日に新発売する。ノートサイズと手帳サイズの2サイズ、計5種類にて展開する。
東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所は6月4日、「子どもの生活と学び」追跡調査を7月に実施すると発表。小学校1年生から高校3年生までの親子2万1,000組に対して、10年程度の長期にわたる調査を行う。
文部科学省は6月4日、平成26年度「英語教育実施状況調査」の結果を公表。小中学校の8割以上、高校の7割がICT機器を活用した英語の授業を行っており、「パソコン」を活用している割合が高いことがわかった。
阪急阪神ホールディングスグループは、7月23日から8月27日の夏休み期間、小学生の新たなチャレンジを応援する体験学習プログラム「阪急阪神 ゆめ・まちチャレンジ隊2015」を実施。6月12日より、各プログラムの参加小学生計2,501人を募集する。
東京大学は、8月5日と6日の2日間「高校生のための東京大学オープンキャンパス2015」を開催する。大学・学部説明会のほか、現役学生とフリートークやキャンパスツアーなどを予定している。一部企画への参加には事前申込みが必要。
「New Education Expo 2015(NEE)」で、八尾市立八尾図書館館長 南昌則氏と小平市仲町図書館館長 上田滋氏は事前申込み式セミナー「まちづくりの中核施設としての『図書館の役割』とは?」を行った。
6月6日まで開催されている「New Education Expo 2015(NEE)」で、東京大学・慶應義塾大学教授 文部科学大臣補佐官 鈴木寛氏は特別講演「教育イノベーション~入試改革から始める日本再生~」を行った。
キッザニア甲子園はオフィシャルスポンサーである日本ハムの協力のもと、北海道でおいしい「食」に関わる仕事体験プログラム「Out of KidZania ニッポンハムグループ 食べる喜びを届ける仕事体験in北海道」を、7月30日から8月1日の2泊3日の日程にて開催する。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は6月4日、10年で早慶の合格者が増えた高校ランキングを発表した。1位「本郷」、2位「早稲田」、3位「開智」で、上位5校は関東の私立中高一貫校が占めた。
文部科学省は6月3日、教育委員会や学校の情報モラルに関する取組みをまとめた「情報モラル実践事例集」を教育の情報化サイトに掲載した。「教育委員会主体型」「学校・生徒主体型」「地域主体型」の計32の事例を紹介している。
法務省は6月4日、平成27年司法試験(短答式試験)の結果を発表した。受験者数は8,016人、合格に必要な成績を得た人数は5,308人で、合格率は66.2%。合格者数トップは「中央大法科大学院」、合格率トップは「予備試験合格者」となった。
内田洋行は6月4日、学研ホールディングスと「アクティブラーニング」「1人1台タブレット端末環境」に向けた学校教育向けコンテンツ事業を中心に協業すると発表した。また、インテルと学校向け教員研修サービスで協業し、7月21日より研修プログラムを提供開始する。
東京大学は9月12日、「女子高校生のための東京大学説明会2015」を開催する。入試や教育内容の説明に加え、パネルディスカッション、基調講演、キャンパスツアー、個別相談会なども行う。入場無料。定員800人。6月24日から受付を開始する。