JR四国、8000系特急型電車が再び大規模リニューアル
JR四国は5月22日、8000系特急型電車のリニューアルを実施すると発表した。
【自由研究2023】ひと足先にテーマ決め！参考になるWebサイト6選
小学生と中学生の自由研究のテーマ決めの参考になるWebサイト6つを厳選し、紹介する。
子・孫に勤めてほしい企業ランキング、安定性を重視
リスクモンスターは2023年5月、子や孫に勤めてほしい企業ランキングを発表。1位「国家公務員」、2位「地方公務員」、3位「トヨタ自動車」と、根強い人気は変わらず。航空会社の人気が回復した点や外資系GAFAMの企業人気に陰りが生じた点が特徴的な結果となった。
神奈川県版、住みここち「みなとみらい」住みたい街「横浜」トップ
大東建託は2023年5月17日、いい部屋ネット「街の住みここちランキング」と「住みたい街ランキング」2023の神奈川県版を公表した。住みここち（駅）トップは、みなとみらい（みなとみらい線）で、住みたい街（駅）トップは、4年連続で横浜（JR東海道本線）となった。
インフル集団感染、調布市の学校も…コロナ休校は落ち着く
季節性インフルエンザの集団感染が全国で相次いでいる。東京都調布市の学校では、104人が感染する集団感染が発生した。一方、新型コロナウイルス感染症の影響による臨時休業は落ち着いており、2023年5月1日時点で公立学校の臨時休校は0.01％、学年・学級閉鎖は0.11％。
ランドセル通学…義務化や学校対応に多様な意見
Polimill（ポリミル）は、運営しているSNS「Surfvote」において「小学生はランドセルで通学すべきか？」というテーマで意見投票を募集し、結果を公表した。「義務でないことを通知すべき」「義務化すべき」が同率で20.4％となった。
マグネットセット・水で膨らむボール…経産省、玩具の販売規制
経済産業省は2023年5月16日、消費生活用製品安全法施行令の一部を改正する政令が閣議決定されたことを公表した。これにより、子供の安全のため玩具への新たな規制が導入され、強力な磁力を有する複数個の磁石を組み合わせた「マグネットセット」等の販売ができなくなる。
【週刊まとめ読み・高校生編】高1の壁、生徒を伸ばしてくれる女子大他
この1週間で公開されたリセマム記事から、高校生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年5月15日～5月19日の注目ニュースを振り返ってみよう。
【週刊まとめ読み・中学生編】LINEで英検勉強、オンラインキャンプ他
この1週間で公開されたリセマム記事から、中学生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年5月15日～5月19日の注目ニュースを振り返ってみよう。
【週刊まとめ読み・小学生編】カルビー工場見学再開、エコ体験ツアー他
この1週間で公開されたリセマム記事から、小学生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年5月15日～5月19日の注目ニュースを振り返ってみよう。
東京都版、住みここち「松原駅」トップ…住みたい街は？
大東建託は2023年5月17日、いい部屋ネット「街の住みここちランキング」と「住みたい街ランキング」2023の東京都版を公表した。住みここち（駅）トップは、松原（東急世田谷線）で、住みたい街（駅）トップは、5年連続で吉祥寺（JR中央線）となった。
京成、来春バリアフリー運賃転嫁…今年度は新形式車両の設計
京成電鉄（京成）は5月18日、鉄道駅バリアフリー料金制度による運賃転嫁を2024年春から実施すると発表した。
【夏休み2023】子供向け体験学習型ツアー「フレテミーナ」JR東日本
JR東日本は2023年5月19日、子供向け体験学習型ツアー「フレテミーナ」の夏の厳選コース発売を開始した。自然とのふれあいやカシオペアへの乗車等10コースで、子供の成長と家族の夏休みの思い出づくりを応援する。出発月は7月・8月。申込み・購入はWebサイトから。
首都圏版、住みここち「中央区」住みたい街「港区」トップ
大東建託は2023年5月17日、いい部屋ネット「街の住みここちランキング」と「住みたい街ランキング」2023の首都圏版を発表した。住みここち（自治体）は5年連続で「東京都中央区」が、住みたい街（自治体）は前年2位の「東京都港区」がトップとなった。
車のシートをメンテナンス…布シートをきれいにする方法
クルマのシートは比較的汚れにくく臭いも付きにくい設計なのだが、行楽シーズン前にはリフレッシュしてクリーンな気分でドライブに出かけたいもの。今回は布シートのクリーニングを実践してみよう。
「母が有職」8割超え、10年で7.3ポイント上昇…小6調査
厚生労働省は2023年5月17日、全国の2010年（平成22年）5月10日～24日の間に出生した子供（小学6年生）を対象に「21世紀出生児縦断調査」の第12回調査を実施、結果を公表した。母が有職の割合が初めて8割を超え、常勤の割合も3割まで増加した。
