
10月5日は「教師の日」アニメで“教師”キャラといえば?
アニメ!アニメ!では「“教師”キャラといえば?」と題した読者アンケートを昨年に引き続き実施しました。結果を発表します。

ポケモン150匹がJR東日本の駅等に登場…鉄道開業150年企画
特別企画「駅に隠れた150匹のポケモンを探そう」開催決定。JR東日本エリア内の駅など16箇所に、ポケモンと一緒にスポット撮影ができる「#ポケジェニック」が展開されます。

児童虐待が過去最多…内閣府「子供・若者インデックスボード」公開
内閣府は2022年9月26日、「子供・若者インデックスボード」の最新版(ver3.1)を公表した。子供や若者に関する幅広いデータを整理し、わかりやすく紹介。子供と若者の意識や取り巻く現状等を各種データから可視化している。

ユネッサン10月限定、振替休日は子供の入場が無料に
全天候型の温泉アミューズメントパーク箱根小涌園ユネッサンは、2022年10月1日から31日の月曜日(祝日にあたる10月10日は11日の火曜日)に、学校行事で振替休日となる3歳から小学生を対象に「秋の振替休日はお子様『無料』」キャンペーンを実施する。

小田急電鉄、スマホで浜松周辺の電車・バス等が乗り放題
小田急電鉄は、スマートフォンだけで電車やバスなどが乗り放題、観光施設に割引チケットを利用できるデジタルチケット2種類をMaaSアプリ「EMot」で販売開始した。

世相を表す、2022年「今年の漢字」11/1応募開始
日本漢字能力検定協会は2022年11月1日から12月5日まで、2022年の世相を表す漢字一字「今年の漢字」を全国から募集する。応募開始に先駆け10月3日には2022年「今年の漢字」特設応募サイトをオープン。特設応募サイト、ハガキ、応募箱、団体応募等で受け付ける。

改正「育児・介護休業法」10月施行…妊婦の半数が知らない
「母子保険はぐ」は、妊娠~出産時のお金と制度についての認知度調査を実施し、結果を公開した。改正「育児・介護休業法」の認知度が十分ではないことや、妊婦さんの約8割が妊娠・出産にかかわるお金について不安や悩みを持っていることが明らかになった。

東京都教委、産婦人科医によるヘルスケア相談開始10月
東京都教育委員会では2022(令和4)年10月1日から、都立高校等における産婦人科医を活用したユースヘルスケア事業を開始する。産婦人科医を学校医とし、思春期特有の心や体の悩みに関する専門的な相談に対応する。

「おうち時間」「黙食」コロナ新語が浸透…国語世論調査
情報機器の普及で言葉や言葉の使い方が影響を受けると思う人が9割に達することが2022年9月30日、文化庁の2021年度国語に関する世論調査結果より明らかになった。新型コロナウイルスに関連した「おうち時間」や「黙食」は、そのまま使うのがいいと回答した人が6割を超えた。

送迎バスの子供置き去り防止…国交省、ガイドライン作成
国土交通省は、ヒューマンエラーなどによる送迎バスへの子ども置き去り防止を支援する安全装置のガイドラインを作成する。

鉄道開業150周年「黒い山手線」創業時の機関車をイメージ
JR東日本と動画配信サービスの「Netflix」を運営するNetflix合同会社は9月30日、「黒い山手線」を10月1日から運行すると発表した。

子供の教育資金「貯蓄」過半数…大学卒業まで見据えて
教育資金の貯蓄について、「貯蓄している人」が57.1%で、62.0%の人が「大学卒業までの費用」を見据えていることが、デジタル保険代理店の調査結果より明らかになった。

「未来のブカツ」ビジョン公表、5つの施策群を提言
経済産業省は2022年9月28日、地域×スポーツクラブ産業研究会による最終提言「未来のブカツ」ビジョンを公表した。多様なスポーツクラブが共存する「未来のブカツ」の社会システムを構築するため、大会・場所・人・財源・方針という5本柱の施策群を提言している。

「食べ過ぎ傾向遺伝子」多い出生地2位は香川、1位は?
ユーグレナは2022年9月28日、ユーグレナ・マイヘルスとジーンクエストの遺伝子解析サービスのゲノムデータをもとにした「食べ過ぎてしまう傾向が高めの遺伝子タイプが多い出生地(都道府県) ランキング」を公開した。1位は山梨県、2位は香川県、3位は富山県となった。

危険な薬物…大学生4割「手に入る」12人に1人が使用目撃
大学生のおよそ12人に1人が大麻や危険ドラッグ等の危険な薬物を使用している人を直接見た経験があることが2022年9月27日、関西4大学の共同調査結果から明らかとなった。入手可能と考える学生は「難しいが手に入る」「手に入る」をあわせ38.3%に及んだ。

2割が「コロナコミュ障」実感…若い世代は深刻
約2割の人がコロナ禍でコミュニケーション力の衰えを感じていることが、企業トップ向けのコミュニケーションコーチングを手掛けるグローコムが実施した調査でわかった。