中高生9割「SNSが勉強に役立っている」 勉強垢の利用は3割
朝日学生新聞社とアルクテラスは7月31日、中高生の勉強へのSNS活用状況調査の結果を公表した。勉強ノートまとめアプリ「Clear」を利用する中高生の9割が「SNSが勉強に役立っている」とし、情報収集のほか、質問や記録、モチベーションを上げるために活用していた。
サイバーエージェントら「青少年ネット利用環境整備協議会」発足
グリー、サイバーエージェント、ディー・エヌ・エーなど、コミュニティサイトやアプリ運営などを行うネット事業者は7月26日、児童が安心・安全に利用できるインターネット環境の向上を目指して「青少年ネット利用環境整備協議会」を発足させた。
1997年と2017年の子ども、見えてきた20年の変化…ほしいのは？
博報堂生活総合研究所は7月18日、「こども20年変化」調査結果の続報を発表。子どもたちの44.9％が、自分が新しく買いたいものに「自分専用のスマートフォン」をあげていた。また、6割以上が「SNSで知り合った人に会うのはこわい」と感じていることがわかった。
子ども4人に1人、SNS利用時にトラブル…親被害で対策意識高く
子どもの4人に1人はSNS利用時に何らかのトラブル経験があることが、トレンドマイクロの調査からわかった。トラブルは生活習慣に関するものが最多で、ついで不正ログインや有害サイトの閲覧など。トラブル経験がある保護者の方が、セキュリティ対策に積極的だった。
筑波大とつくば市、インスタで街の魅力を発信
つくば市と筑波大学は、写真投稿型SNS「インスタグラム」を活用した協働シティプロモーションを7月からスタートする。大学生協働事業として、20～40代のインスタグラム利用層に、筑波大の大学生がつくばの魅力を発信する。
動画視聴、10代の半数が「毎日」…9割以上がスマホ使用
10代の約半数が、動画コンテンツを毎日視聴していることが6月28日、ジャストシステムの調査結果からわかった。10代が動画を視聴する際に使用するデバイスは「スマートフォン」が9割以上を占めた。
「夏休みを迎える君たちへ」 SNSによる性被害防止を…警察庁
国家公安委員会と文部科学省は6月27日、夏休みを迎える子どもたちに向けた共同メッセージを発信した。インターネットを通じた子どもの性被害を防止するため、被害の具体例をあげたリーフレットや動画とともに、意識の向上を呼びかけている。
トレンドマイクロ×LINE、スマホルールを学ぶ親子セミナー7/8
トレンドマイクロとLINEは、小・中学生とその保護者を対象に「安心・安全なスマホ利用のための親子セミナー」を7月8日に開催する。スマートフォンの利用が増える夏休み前に、親子で考える機会を提供する。参加は無料。申込みはWebサイトで受け付ける。
大学生がダマされる50の危険、イマドキ学生を取巻く新たな危険とは
大学生協共済連は、全国大学生協連と三菱総合研究所と協同で、「最新情報版 大学生が狙われる50の危険」を発行した。2011年2月に発行した初代、2014年2月に発行した二代目に続く三代目としている。価格は1,080円（税込）。大学生協の書籍部や一般書店などで入手可能。
検定団体初、数検協会が無料「デジタル合格証」を発行
日本数学検定協会は、実用数学技能検定におけるデジタル合格証の発行を5月17日より開始した。デジタル合格証発行システムの利用は、検定団体の中で日本数学検定協会が初めてとなる。発行料は無料。
3人に2人「SNS疲れ」減少、カギは使い分け
ジャストシステムは5月18日、「SNS利用による疲れやストレス」に関する調査結果を発表した。SNS利用者のうち40.0％はSNS疲れを感じたことがあり、うち3人に2人はSNSを利用し始めたころと比べ「SNS疲れの頻度が減った」と回答した。
小中学生向けの動画が約1,500本、Z会がEdmodoで配信開始
Z会グループは、業務提携するEdmodoが運営する教育向けSNS「Edmodo」でeboardの小中学生向け動画コンテンツを配信すると発表した。小中学生向けの約1,500本の動画の中から、気に入った動画を生徒に配信できる。
青学大が公式インスタ開設、慶應大・立教大も画像で情報発信
青山学院大学は5月12日、公式Instagram（インスタグラム）を開設したことを発表した。若者に人気の「インスタ」を取り入れ、季節の表情や風景など、一味違う角度から見る大学の魅力を発信しようとする試み。
千代田女学園中学校・高等学校校長、荒木貴之氏が描くICT教育のこれから…iTeachers TV
iTeachers TVは5月10日、武蔵野大学教育学部の荒木貴之教授による動画「学習者中心主義に基づく、教育の展開とICT活用」を、YouTube公式チャンネルで公開した。千代田女学園中学校・高等学校の実践例を交え、ICT活用の方向性について述べる。
携帯電話の所有率大幅上昇…福岡の小学生4割、中学生6割
福岡県内の小学生4割、中学生6割、高校生9割以上が自分専用の携帯電話（スマートフォン含む）を所有していることが、県が実施した意識調査により明らかになった。小・中学生は前回調査より所有率が大きくあがっており、普及が著しいことがうかがえる。
ネットの問題書込みは減少傾向で最多は高1の45.1％…H28年度千葉県
千葉県は4月28日、県内の原則すべての中学校と高等学校を対象とした、ネットパトロールの平成28年度実施結果を公表した。3,920人が問題のある書込みをしており、高校1年生が45.1％を占めた。
