
普連土学園がオンライン学習支援システム「Moodle」を4月より全校導入
普連土学園中学校・高等学校は、学習活動を支援するオンラインシステム「Moodle(ムードル)」を4月より全校で導入することを発表した。同学園は、2014年11月からのMoodleの試用を経て今回の本格導入を決定した。

東京大学など、ICTを活用して障がい児の学習・生活支援を行う協力校を募集
東京大学先端科学技術研究センター、ソフトバンクモバイル、エデュアスは、携帯情報端末を活用した障がい児の学習や生活支援プロジェクト「魔法のプロジェクト2015~魔法の宿題~」の協力校を、1月22日より特設ページにて募集を開始した。

マイクロソフトが教育ICT先進校「Microsoft Showcase Schools」に国内6校選出
日本マイクロソフトは、マイクロソフト本社が認定する教育ICT先進校「Microsoft Showcase Schools」の選出校を特設ページにて公開した。世界中から約150校が選ばれる予定で、日本からは既に6校が選出されている。

すべての小・中学生にデジタル教科書を、DiTTが2/23にシンポジウム開催
デジタル教科書教材協議会(DiTT)は、シンポジウム「未来の教育のあり方を考える~先導自治体が描く未来~」を2月23日、慶應義塾大学三田キャンパスで開催する。

群馬県教委、デジタル教科書・電子黒板などが体験できる教育フェスタを2/7開催
群馬県教育委員会は平成27年2月7日(土)に「平成26年度ぐんま教育フェスタ」を開催する。当日は、特別講座のほか、デジタル教科書、電子黒板などの操作体験や世界遺産に認定された富岡製糸場の特別解説などが行われる。

文科省、ICTを活用した実証研究のプロモーションビデオを公開
文部科学省は、全国20校で行ったICT活用の実証研究「学びのイノベーション事業の取り組み」のプロモーションビデオをYouTube上で公開した。同省ホームページからも視聴できる。

立命館守山中「ICT公開授業」2/21…適応学習の取組み紹介
立命館守山中学校は、2月21日(土)に「ICT公開授業 兼 総合学習発表会」を開催する。全生徒がタブレット端末を使う公開授業やアダプティブラーニングの取組みに関する講演会、総合学習発表会を行う。参加対象者は学校関係者で、参加費は無料。

学習指導案作成ソフト「授業ナビ」東京・埼玉・福島などの市教委が採用
学習教材を発行する日本標準が発売した小学校の校務支援ソフト「授業ナビ」を、東京都、埼玉県、福島県などの市教育委員会が一斉採用することを決定した。

佐賀大文化教育学部附属中、東大教授むかえ12/25に公開講座「ICTと学び」を開催
佐賀大学文化教育学部附属中学校は、12月25日に小・中・高校の教職員および教育関係者を対象とした公開講座「ICTと学び~21世紀型スキルと協調学習の視点から~」を開催する。当日は、東京大学大学総合教育研究センター教授の三宅なほみ氏の講演も行われる。

教職員向け情報共有サイトの運用開始、国立教育政策研究所
国立教育政策研究所は、12月15日から「教育情報共有ポータルサイト(CONTET)」の運用を開始する。教職員などが教材や指導資料などの情報を共有し、授業や学校運営に役立てる。現在、3,000のコンテンツが登録され、今後も充実させていく。

Asuka Academy、海外のICT教育動向セミナーを1/30開催
Asuka Academyは、学校や企業などの教育に携わる人を対象としたセミナー「グローバルな学びの最前線-教育現場および企業におけるICT活用教育の現状と未来-」を2015年1月30日(金)に開催する。参加費は無料で、事前申込が必要。

高校の遠隔教育、同時双方向型で36単位を上限に文科省容認
高等学校における遠隔教育のあり方に関する検討会議が12月8日、文部科学省で開催された。遠隔教育導入にあたり、「同時双方向型」「74単位のうち36単位を上限とする」「配信側の教員は受信側高校に属する教員」といった具体的な要件が示された。

小学校教員向け「学校教材活用法セミナー」2/14…模擬授業も
学校教材活用指導法研究会は、主に若手小学校教員を対象とした「第6回 学校教材活用法セミナー」を2015年2月14日(土)に東京・秋葉原で開催する。参加費は無料で、事前申込みが必要。

中部地域7大学による「アクティブラーニング失敗事例ハンドブック」
名古屋商科大学や三重大学など7大学が参加する研究チームは11月19日、「アクティブラーニング失敗事例ハンドブック」を公開した。21の事例を基に失敗の原因と結果、対策について、50ページにわたってまとめている。

滋賀県草津市、全小中学校での計3,200台タブレット活用にxSyncを採用
パイオニアVCは11月25日、滋賀県草津市内の全小中学校に導入された3,200台のタブレット端末を授業で活用するための仕組みとして、ビジュアルコラボレーションサービス「xSync (バイシンク)」を同市に提供したと発表した。

教育関係者向け「タブレット端末活用セミナー2015」1/31東京
日本教育情報化振興会は、教員や教育委員会・自治体の職員を対象とした「タブレット端末活用セミナー」を、2015年1月31日(土)に東京で開催する。参加は無料。4月25日(土)に大阪でも開催予定。