中部地域7大学による「アクティブラーニング失敗事例ハンドブック」
名古屋商科大学や三重大学など7大学が参加する研究チームは11月19日、「アクティブラーニング失敗事例ハンドブック」を公開した。21の事例を基に失敗の原因と結果、対策について、50ページにわたってまとめている。
滋賀県草津市、全小中学校での計3,200台タブレット活用にxSyncを採用
パイオニアVCは11月25日、滋賀県草津市内の全小中学校に導入された3,200台のタブレット端末を授業で活用するための仕組みとして、ビジュアルコラボレーションサービス「xSync （バイシンク）」を同市に提供したと発表した。
教育関係者向け「タブレット端末活用セミナー2015」1/31東京
日本教育情報化振興会は、教員や教育委員会・自治体の職員を対象とした「タブレット端末活用セミナー」を、2015年1月31日（土）に東京で開催する。参加は無料。4月25日（土）に大阪でも開催予定。
東京工科大が村井純教授のJMOOC活用し反転授業、その狙いとは
東京工科大学（東京都八王子市）では、アクティブラーニングや反転学習を積極的に取り入れている。その取組みのひとつとしてJMOOCの「gacco（ガッコ）」を利用した授業を開始した。
日本IBMなど、ビッグデータ活用を学ぶ中学生向け授業プログラムを開発
日本IBMは11月11日、企業教育研究会と共同で、教育内容の拡充と未来のデータサイエンティストの育成を目的とした、データ分析に関する中学生向け授業プログラムを開発したと発表した。
学情研「情報教育コンファレンス」12/12
学習ソフトウェア情報研究センター（学情研）は、教育ICTについて講演を行う「情報教育コンファレンス」を12月12日にアルカディア市ヶ谷で開催する。定員は50人で事前申込みが必要となっており、参加費は無料。
沖縄県公立学校、電子デジタル教科書導入率全国2位
沖縄県教育委員会は、文部科学省の「平成25年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」で、公立学校の状況を公開。教育用パソコン1台あたりの児童生徒数は5.8人で全国19位、デジタル教科書導入済みの学校の割合は65.1％で全国2位だった。
教育ICT活用イベント「eスクールステップアップ・キャンプ」大阪で12/20開催
日本視聴覚教育協会・日本視聴覚教具連合会は、教育関係者などを対象としたICT活用イベント「eスクールステップアップ・キャンプ2014 西日本大会」を12月20日、梅田スカイビルで開催する。参加は無料だが、事前の申込みが必要。
袖ヶ浦高11/20に課題研究発表会開催…ICT活用で社会や学校の課題改善
千葉県立袖ヶ浦高等学校は11月20日（木）、情報コミュニケーション科2期生（3年生）の課題研究発表会を開催する。半年間にわたる、ICT活用で課題改善を提案する研究の集大成。参加費は無料、定員は先着順50名となっている。
近大附属中高で公開授業、12/16に教育関係者対象「ICTオープンスクール」開催
近畿大学附属高等学校・中学校は、12月16日（火）に教育関係者を対象とした「ICTオープンスクール」を開催する。iPad導入から2年目を迎えた同校で実際に行っている授業や取組みを公開する。
「未来の学び」をテーマにDiTTシンポ12/10
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は、12月10日（水）に慶應義塾大学三田キャンパスでシンポジウム「未来の学び～授業が変わる・学びが変わる！」を開催する。藤原和博氏の基調講演と広尾学園の金子暁氏による講演を予定している。
全国の私立学校関係者が広尾学園に集結、ICT活用事例を公開授業で紹介
10月17日、広尾学園中学校・高等学校において「第62回 全国私学教育研修大会東京大会」のICT活用部会が開催された。全国の私立学校担当者が広尾学園に集まり、ICTを活用した公開授業を視察した。
【全国学力テスト】学力向上に向けた大阪市の取組
大阪市教育委員会は10月28日、平成26年度「全国学力・学習状況調査」（全国学力テスト）の詳細な分析結果を公表した。また、大阪市教育振興基本計画に基づいた「学力向上に向けた大阪市の取組」を紹介している。
東工大、アクティブラーニングで学生の学習満足度が大きく向上
東京工業大学は工学部電気電子工学科の授業で、インフォテリアのモバイル向けコンテンツ管理（MCM）システム「Handbook」を採用し、学生個人のスマートデバイスを活用した「アクティブラーニング」を実現することで、学生の学習満足度が大きく向上したという。
大阪教育大附属5校園、ICTを利用した小中連携などの共同研究発表会を開催
大阪市平野区にある大阪教育大学附属5校園は、教育関係者を対象とした「ICTを利用した小中連携」などの共同研究発表会を11月8日、大阪教育大学附属平野中学校など、5校園で開催する。参加は無料、事前申込制。
映像教材を活用したい教職員は8割…作成時間・コストが難点
映像教材を授業に活用したいと回答した教職員は8割に上るものの、教材作成に時間・コストが必要であることをデメリットに感じている割合は7割近いことが、eラーニング戦略研究所の調査結果より明らかになった。
