大学受験において、「推薦・AO入試を積極的に利用したがる志向が強まっている」と61％の高校教員が回答したことが、河合塾のアンケート調査より明らかになった。一方、弱まっているとの回答は1割にも満たなかった。 河合塾は、2016年10月初めから12月中旬にかけて、全国60会場で進路指導を担当する高校教員を対象とした入試動向説明会を実施。その際、受験生の志望校や進路選択の傾向についてアンケート調査を行い、2,360名の回答を得た。1月11日には、その結果を「2017年度大学入試 受験生の傾向は？」と題し、2017年度受験生の傾向をまとめた。 推薦・AO入試を積極的に利用したがる志向について、「強まっている」21％と「やや強まっている」40％の計61％が強まっていると回答。一方、「弱まっている」1％と「やや弱まっている」5％は合わせても1割に満たなかった。 チャレンジ志向（目標を高く設定する傾向）は、「変化なし」が42％ともっとも多く、「強まっている」と「やや強まっている」が計28％、「弱まっている」と「やや弱まっている」が計30％であった。首都圏は他地区と比べてチャレンジ志向が「強まる」傾向が高く43％である一方、四国は「弱まる」傾向が高く48％と、地区間で差がみられた。 就職を意識した学部系統選びをする傾向は、「変化なし」が50％を占め、「強まっている」と「やや強まっている」が計47％と約半数を占めた。一方、「弱まっている」0.6％と「やや弱まっている」3％は合わせても1割に満たなかった。 奨学金・奨学金制度の活用を考える生徒は、「増えている」と「やや増えている」が計72％。前年と同様の傾向にあり、奨学金を活用したいと考える受験生はますます増加傾向にあるという。給付型奨学金の創設や無利子奨学金対象者の拡大など奨学金を充実させる動きを受け、今後さらに奨学金の活用を考える生徒が増えると推測される。
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