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今年3月にスタートした「マイナビ家庭教師」は、マイナビが長年にわたり培ってきた学生支援のノウハウを活かし、勉強だけではない「プラスアルファ」の価値を提供するというユニークな家庭教師派遣サービスだ。
ベネッセホールディングスは、2014年10月、未来を担う子どもたちに必要な支援や貢献を目的として、ベネッセこども基金を設立。このたび、基金に集まった寄附金額と活動報告を発表した。顧客から寄せられた寄附金は3億1,935万7,500円にのぼったという。
厚生労働省と文部科学省は共同で、平成27年3月に大学を卒業する「大学生等の就職内定状況」を調査し取りまとめた。大学卒業予定者の就職内定率は2月1日現在で86.7％、前年同期と比較して3.8ポイント増えて7年ぶりの水準となった。
東京都教育委員会は3月26日、都内公立中学校第3学年（平成26年12月31日現在）の評定状況の調査結果をまとめ、公表した。全教科の「5」の割合は平均12.1％、教科ごとでは「外国語（英語）」の14.6％がもっとも高い。「1」の割合がもっとも高いのは「数学」の4.8％だった。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。3月27日は昭和大学、文教大学、法政大学の情報を紹介する。法政大学が「グローバルMBAプログラム（GMBA）」を開設など。
日本マイクロソフトは3月26日、荒川区内の小中学校全校に9,500台のWindows8.1タブレットPCを導入した荒川区教育委員会の導入事例をホームページに掲載した。荒川区は全国の教育委員会のモデルとなるような先進的な教育を目指すという。
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、10月にイスラエル・エルサレム市で開催される「国際宇宙会議（IAC）」の学生派遣プログラム参加者を募集している。対象は、大学生と大学院生。応募締切は4月30日となっている。
金融広報中央委員会は、「学校における金融教育の年齢層別目標」の取りまとめを公表した。お金について学ぶだけでなく、キャリア教育や経済の仕組みなどを学ぶことで社会の中で生きる力を身に付けるための内容になっている。
国立の教員養成大学・学部を平成26年3月に卒業した人の教員就職率（卒業者から進学者および保育士を除く）は69.0％で、教員就職率がもっとも高い大学は「鳴門教育大学」90.6％であることが文部科学省の調査結果より明らかになった。
早稲田ゼミナール「医進塾」は、医学部・獣医学部への進学を目指す4月からの入塾生を対象に、自主学習の計画とその達成度を毎日確認できるオリジナルのアプリ「セルフ・スタディ・サポーター」をリリースする。
小学生向けプログラミング教育事業を行うCA Tech Kidsとマンツーマン英会話教育事業を行うGABAは、英語とプログラミングを同時に学ぶワークショップの第二弾「1DAY Programming Challenge in English」を4月11日に東京・渋谷で無料開催する。
博報堂の専門組織「博報堂行動デザイン研究所」と東京大学先端科学技術研究センターは25日、生活者の「行動の習慣化」に関する分析結果を公表した。「新しい行動がいかに定着し、離脱にいたるのか」というプロセスについて、統計学、認知心理学の見地から解析した。
文部科学省は3月17日、英語力評価および入学者選抜における資格・検定試験の活用促進に関する連絡協議会を開催。連絡協議会では、英語の資格・検定試験の活用促進に関する行動指針（案）や高校3年生の英語力調査結果などが示された。
栄光ゼミナールは、新小学4・5・6年生を対象とした理科実験教室「自然から学ぶ表面張力のふしぎ」を、5月16日・17日に同ゼミナール各教室で開催する。身近な事象について「見る・考える・表現する」力が求められる適性検査に対応した内容となっている。参加費無料。
科学技術・学術政策研究所は3月24日、「スーパーサイエンスハイスクール（SSH）事業の俯瞰と効果の検証」と題した調査研究グループの報告書を公表した。SSH指定校の理系進学率は全国平均より2～3倍高いほか、都市部より地方のSSH校の進学率が高い傾向にあった。
厚生労働省が3月25日に発表した第104回看護師国家試験の合格状況によると、26校の4年制大学で合格率が100％であったことが明らかになった。同日、経済連携協定（EPA）に基づく外国人看護師候補者の合格状況も発表された。
