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大学通信は2020年6月1日、青山学院大学・立教大学・早稲田大学によるオンラインの合同説明会を開催する。3大学の入試担当が出演し、大学内容や入試概要の説明、質問コーナーを実施する。
文部科学省は2020年5月22日、2020年度における学校の水泳授業（幼稚園におけるプール活動を含む）の取扱いについての事務連絡を発出。地域の感染状況を踏まえ、密集・密接の場面を避けるなどの対策を講じることを前提に、水泳の授業の実施は差し支えないとの考えを示した。
日本英語検定協会（英検協会）は2020年5月22日、準会場 申込手続きに関する重要なお知らせ特設サイトを開設したと発表した。2020年度第1回「英検」に限り、準会場実施には通常の申込手続に加えて、6月5日午後10時までに準会場用申請フォームの回答が必要となる。
新型コロナウイルス対策による休校措置により不足した授業時間の補完方法として、特別警戒都道府県に住む保護者の67.1％が「夏休みの短縮による授業の実施」を希望していることが、エドベックが行った調査で明らかになった。
ベネッセコーポレーションが運営する海外トップ大進学塾「Route H」（以下「ルートH」）は2020年5月31日、2020年海外トップ大進学者含む卒業生が後に続く高校生に心構えを伝授するオンラインイベント「海外トップ大進学ガイダンス」を開催する。
学研プラスは2020年3月19日、全国大学生活協同組合連合会（大学生協）とのコラボレーション企画による「大学学部案内 学部コレクト」を発売した。16学部をオリジナルキャラクター化して紹介しており、大学の学問や各学部の特徴を楽しく知ることができる。
東京都は2020年5月22日、新型コロナウイルス感染症を乗り越えるためのロードマップを発表した。都立学校は、週1日2時間程度の分散登校からはじめ、段階的に再開。オンライン学習などの家庭学習と組み合わせる。
新型コロナウイルス感染拡大の影響による休校中の課題について、保護者の52％が「無理してまでやる必要はない」と考えていることが、パステルコミュニケーションが2020年5月21日に発表した調査結果より明らかとなった。
全日本教職員組合（全教）は2020年5月20日、「コロナ感染拡大から子どもを守り、豊かな成長・発達を保障するための全教の提言」を発表した。子どもたちが安心して過ごせる居場所作り、大学入学共通テストの導入中止などを提言している。
東洋経済新報社は2020年5月25日、週刊東洋経済の5月30日号を発売する。「変わる名門校の条件 大学 シン・序列」をテーマに特集。コロナショックを受けて、環境が急変する大学を4分野から分析し、トップ70ランキングなどを紹介する。定価は730円（税込）。
大阪府育英会は、将来の夢と強い向学心がありながら経済的な理由により学習環境に恵まれない高校生を支援するため、2020年度の「大阪府育英会USJ奨学生」および「大阪府育英会夢みらい奨学生」を募集する。
文部科学省は2020年5月21日、新型コロナウイルス感染症に対応した学校の教育活動再開に関するQ＆Aを更新し、全国の教育委員会などに通知した。Q＆Aは全104項目あり、児童生徒の再登校基準、幼稚園の対応、学校図書館や公共図書館の活用について、新たに追加している。
朝日学生新聞社は2020年5月20日、「人物でよみとく物理」を発売した。中学・高校の物理で習う15のテーマについて、約50人の物理学者の研究や人物像に触れながら学ぶことができる。価格は2,000円（税別）。
受験生の9割以上が新型コロナウイルスの影響により、受験に不安を感じており、約3割が受験方法の見直しを検討していることが、ODKソリューションズが2020年5月20日に発表した調査結果より明らかとなった。
駿河台学園が運営する日本語能力評価試験協会は2020年5月21日、新型コロナウイルスの影響を受けて経済的に困窮している外国人留学生・外国人就労者を支援するため、2020年実施の第2回・第3回「日本語能力評価試験 JPET」を無料で実施すると発表した。
過去1か月に医療機関で受診や検診の予定があった人のうち31％、受診したい症状があった人のうち46％が受診を控えた、またはできなかったと回答していたことが、国立成育医療研究センターの調査結果より明らかになった。
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