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朝日学生新聞社が、おもに小中高生の保護者に行った調査によると、休校中の学習形態としてもっとも望ましいのは「教師との双方向オンライン授業」だが、実現している学校は1割未満であることが明らかとなった。
QLEAが運営する高校受験教育情報サイト「School Post高校受験ナビ」は2020年5月29日午後6時より、「都立高校推薦入試対策オンラインセミナー」を開催する。同時に、受験生の自宅学習を応援する「授業リクエスト」の受付を開始する。
東京都立図書館（中央図書館と多摩図書館）は、緊急事態措置の解除を受け、2020年6月1日より開館する。来館によるサービスは、当面の間、予約制とする。今後は、段階的に来館者サービスを拡充していく。
日本英語検定協会（英検協会）とEduLab（エデュラボ）グループの教育測定研究所は、共同提供する英検公式「スタディギア for EIKEN」を大幅バージョンアップした。英検準1級レベル相当の学習コンテンツと、より短時間で英語力をアップできる新機能を追加している。
政府は2020年5月25日、首都圏1都3県と北海道について、緊急事態措置を解除した。各自治体では、感染状況を踏まえながら、分散登校や時差通学、短縮授業などにより段階的に学校を再開。児童生徒は、長期にわたる休校を経て、徐々に学校生活を再開していくことになる。
2020年4月19日より、BSテレ東にて新番組「THE名門校 日本全国すごい学校名鑑」がスタートした。日本全国47都道府県にある名門と呼ばれる学校の知られざる姿を紹介し、その魅力に迫る。放映は毎週日曜日の午後9時から午後9時54分。
政府は2020年5月25日、関東の1都3県と北海道について、緊急事態措置を解除した。解除により、首都圏の多くの学習塾では、6月から順次、授業を再開することをWebサイトで公表している。
ポプラ社は、2018年に刊行した書籍「答えのない道徳の問題 どう解く？」を2020年5月30日までの期間限定で無料公開。新しい問い「がっこう、どう解く？」も発表し、休校期間を経て学校が再開しようとしているいま、答えのない問題を親子で語り合うきっかけを投げかける。
文部科学省は2020年5月22日、2020年度における学校の水泳授業（幼稚園におけるプール活動を含む）の取扱いについての事務連絡を発出。地域の感染状況を踏まえ、密集・密接の場面を避けるなどの対策を講じることを前提に、水泳の授業の実施は差し支えないとの考えを示した。
ジェイコム埼玉・東日本（J:COM）は2020年5月21日、埼玉県さいたま市教育委員会と「ICTを活用した教育環境の実現に関する協定」を締結。教育委員会への端末の貸与、Society 5.0時代を見据えた情報交換が盛り込まれている。
日本英語検定協会（英検協会）は2020年5月22日、準会場 申込手続きに関する重要なお知らせ特設サイトを開設したと発表した。2020年度第1回「英検」に限り、準会場実施には通常の申込手続に加えて、6月5日午後10時までに準会場用申請フォームの回答が必要となる。
新型コロナウイルス対策による休校措置により不足した授業時間の補完方法として、特別警戒都道府県に住む保護者の67.1％が「夏休みの短縮による授業の実施」を希望していることが、エドベックが行った調査で明らかになった。
ベネッセコーポレーションが運営する海外トップ大進学塾「Route H」（以下「ルートH」）は2020年5月31日、2020年海外トップ大進学者含む卒業生が後に続く高校生に心構えを伝授するオンラインイベント「海外トップ大進学ガイダンス」を開催する。
学研プラスは2020年3月19日、全国大学生活協同組合連合会（大学生協）とのコラボレーション企画による「大学学部案内 学部コレクト」を発売した。16学部をオリジナルキャラクター化して紹介しており、大学の学問や各学部の特徴を楽しく知ることができる。
東京都は2020年5月22日、新型コロナウイルス感染症を乗り越えるためのロードマップを発表した。都立学校は、週1日2時間程度の分散登校からはじめ、段階的に再開。オンライン学習などの家庭学習と組み合わせる。
東進と四谷大塚では2020年4月28日より、全国の小・中学生を「全国統一オンライン講座」に無料招待している。そこでこの講座の開講目的や反応について、株式会社ナガセの常務執行役員 広報部長 市村秀二氏に話を聞いた。
