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英語の「音」を聞く耳を育てるために英語の歌を通して学ぶことについて、約9割の保護者が「とても良い」もしくは「良い」と思っていることが、小学館集英社プロダクションの調査より明らかになった。
神奈川県教育委員会は平成30（2018年）年2月22日、平成30年4月1日付け受入れの公立高校転入学・編入学者選抜実施計画を発表した。全日制では県立高校139校・市立高校13校、定時制では県立高校21校・市立高校7校、通信制では県立高校2校が選抜を実施する。
埼玉県は平成30年2月20日、平成30年度埼玉まなびぃプロジェクト協賛事業一覧を公表した。親子で参加できるワークショップや東洋大学理工学部と総合情報学部によるオープン講座など、4月～7月に6事業が開催される。
GMOメディアが運営するプログラミング教育メディア「コエテコ by GMO（コエテコ）」と「月刊 私塾界」が実施した調査によると、2020年から小学校でプログラミング教育が必修化されることを「知っている」保護者は約半数であることがわかった。
Z会進学教室（関西圏）は2018年2月25日と3月3日、高校受験をする中学生とその保護者を対象とした春のイベント「数学の実力を伸ばしたい人へ」を開催する。参加費は無料。申込みは、電話もしくはWebサイトより受け付けている。
Z会進学教室（関西圏）は、高校受験をする中学生とその保護者を対象に「最新の高校入試分析！（灘・東大寺・西大和・洛南・大教大附池田編）」を2018年2月25日より順次開催する。参加費は無料。申込みは、電話もしくはWebサイトより受け付けている。
来年度、小学校に進学する学年のお子さんの「小学校受験」を視野に入れ始めたご家庭もあるのではないだろうか。小学校受験にあたり、押さえておきたい基本事項と、首都圏の人気の私立小学校の倍率をランキング形式で掲載する。
高校入学から大学卒業までに必要な入在学費用は935.3万円で、前回調査より39.7万円減少したことが、日本政策金融公庫の「教育費負担の実態調査」からわかった。世帯年収に占める在学費用の割合も2年連続で低下し、平均15.5％となった。
子ども向けプログラミング教育施設として2018年2月にオープンした「みらいごとラボ」は、新たにママを対象としたプログラミングスクールを2018年4月に開講する。2月19日からは講座内容をいち早く体験できるお試しレッスンも開催。Webサイトにて申込みを受け付けている。
文部科学省は平成30年2月14日、北朝鮮による弾道ミサイル発射時の対応を盛り込んだ「学校の危機管理マニュアル作成の手引」改定案と学校設置者の対応状況をまとめた調査結果を公表した。手引書には、ミサイル発射情報を受けた避難行動の流れなどを具体的に記載している。
総務省は平成30年2月9日、就学支援金の受給に関する行政相談を受け、受給決定前の授業料納付の猶予を徹底するよう文部科学省にあっせんした。都道府県を通じ、就学支援金相当分を控除した授業料の徴収や、学校設置者による正確な情報提供を指導するよう求めている。
NTTドコモは、特別サイト「親のための子どもスマホ“必修”講座」にて、子どもとスマホに関する実態や課題について情報発信を行っている。2018年2月9日に公開された調査結果から、8割以上の子どもが「スマホは勉強に有効」と考えていることがわかった。
Z会と栄光ゼミナールは、高校受験をする新中1生とその保護者を対象とした講演会「中学からの正しい学習法」を2018年3月4日に千葉・東京の2会場にて開催する。参加無料だが、予約が必要。
平成29年度に新たに設立された日本学生支援機構の「給付型奨学金」。従来の「貸与型」に加え、新たに「給付型」が創設されたことを知る高校2年生は17.4％、保護者は31.9％にとどまることが、リクルートマーケティングパートナーズらが実施した調査により明らかになった。
河合塾グループのK会は2018年3月18日、おもに中高生を対象とした春期特別セミナー「数学の未解決問題に挑戦しよう ～素数の不思議～」を開催する。参加費は1,000円（税込）。K会事務局で電話にて申込みを受け付けている。
高校生の保護者の約7割は、進路選択のアドバイスを「難しい」と感じていることが、「高校生と保護者の進路に関する意識調査2017」からわかった。また、高校生も約7割が、進路選択を考えるときの気持ちを「不安」と答えている。
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