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日本英語検定協会は、2025年1月17日～19日に実施した「2024年度第3回実用英語技能検定試験一次試験」の解答速報を1月20日に公開する。Webサイト公開時間は午後1時以降を予定。
神奈川県内の公立中高一貫校5校の2025年度（令和7年度）入学者の募集における志願者数の集計結果が、神奈川県、横浜市、川崎市の各教育委員会から2025年1月16日および17日に発表された。志願倍率は、県立相模原5.27倍、横浜サイエンスフロンティア4.44倍など。
京都府教育委員会は、2025年1月18日に府立高等学校附属中学4校で実施された2025年度（令和7年度）京都府立中学校入学考査の受検状況を発表した。受検倍率は洛北2.38倍、南陽2.68倍、福知山1.30倍、園部0.95倍。
四谷大塚は特設Webページ「2025年度入試 中学入試解答速報」にて、2025年1月18日に解禁された関西圏私立中学入試から灘、西大和学園、甲陽学院の解答速報を即日公開した。西大和学園は算数と理科、灘と甲陽学院は1日目の算数と理科、2日目の算数の問題と解答を無料公開している。
2025年1月18日、関西2府4県の私立中学入試が解禁となった。この記事では、四谷大塚や能開センターなどの解答速報情報や、おもな中学校の偏差値などをまとめている。
子供が読書にハマるオンライン習い事「ヨンデミー」を運営するYondemyは2025年1月16日、未来屋書店との連携を発表した。子供の読書離れを解消し、書店業界における新たな収益モデルの構築を目指す。
マレーシア・クアラルンプール近郊に5つのキャンパスを展開するPine Hills International Schoolが、日本事務局を東京都渋谷区に開設した。これにより、日本人生徒とその家族に対するサポート体制を強化し、安心して学べる環境を提供することを目指す。
ソニーシティみなとみらいにて「第36回分解ワークショップ～モノのしくみを知ろう～」が2025年2月22日に開催される。ソニーの現役エンジニアが「分解博士」として指導し、小学3年生から6年生を対象に、参加者がソニー製品のCDラジカセを分解する体験を提供する。参加者は、製品の内部構造や工具の正しい使い方を学びながら、楽しく「モノのしくみ」を理解することができる。
朝日新聞出版は2025年1月15日、小・中学生向けのニュース月刊誌「ジュニアエラ」2025年2月号を発売した。特集は「やる気、記憶力、成績UP！ 脳を味方にする『勉強法』」。定価は600円（税込）。
兵庫県教育委員会は2025年1月9日、2026年度（令和8年度）の兵庫県公立高等学校および県立芦屋国際中等教育学校の入学者選抜日程を発表した。公立高校では、推薦入学や特色選抜、多部制I期試験、外国人生徒にかかわる特別枠選抜が2026年2月16日に実施され、一部の学校では2月17日も行われる。学力検査は3月12日に実施される。
東京都教育委員会は2025年1月14日、2025年度（令和7年度）東京都立中等教育学校と東京都立中学校の海外帰国・在京外国人生徒枠募集について、入学者決定応募状況を発表した。最終応募倍率は、白鷗高等学校附属中学校が1.43倍、立川国際中等教育学校が1.97倍だった。
四谷大塚は2025年1月実施の千葉県内の中学入試について、2025年1月10日に出願を締め切った千葉最難関の渋谷幕張・1次入試の出願状況を速報で公表した。出願者数は前年度より138人少ない2,072人。出願数の前年度比は94%となった。
2025年1月12日、熊本県立併設型中学校の令和7年度入学者選抜における受検者数と倍率が発表された。玉名高等学校附属中学校、宇土中学校、八代中学校の3校で、いずれも倍率が1.5倍を超える結果となった。
学校教育で思考力・判断力・表現力の育成が重視されるようになり、中学受験でもこうした非認知スキルを問う問題が増加傾向にある。灘中学校合格実績日本一の浜学園は、大手中学受験塾として全国で初めて非認知スキル教育プログラムを導入。本記事ではこのプログラムをどのように取り組んでいるのか魅力や特長について話を聞いた。
日能研は、広島国際会議場および日能研岡山校で、関西の中学入試報告会「オン・ザ・ロード2025」を2025年2月16日と2月24日に開催する。関西の難関・人気進学校の入試状況を分析し、出題された問題の意味と今後の学習方法を提案する。さらに、同報告会では、関西の2025年の難関校・人気進学校各校の入試状況や出題傾向をわかりやすく動画で配信する。
文部科学省は、毎年「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」を実施し、不登校の人数や原因を公表している。2025年度の同調査によると、小中学生の不登校児童生徒数は過去最多の34万6,482人、高校生は6万8,770人であり、小中高の合計では41万5,252人にのぼる。この調査結果を受けて、不登校の実態をより深く理解するための新たなアンケートが開始される。
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