保護者の4人に3人は、子どもにタブレットなどの電子機器を使わせていることが、「かしこい塾の使い方」によるアンケートから明らかになった。おもな使い方では、「動画閲覧」や「辞書代わり」が上位となっている。
教育ICTを通じて新しい学びを提案する教育者チーム「iTeachers」は、教育ICT情報チャンネル「iTeachers TV」を開設し、4月29日より週1回、YouTubeチャンネルにて動画番組を配信する。教育ICTの実践事例とノウハウを届けるという。
エルピクセルは20日、学術論文の画像を中心に切り貼りや加工などの不自然な箇所がないかを検査するクラウドサービス「LP-exam Cloud」を開発し、販売を開始したことを発表した。
名古屋文理大学は4月20日、情報メディア学科の新入生にiPadを無償配布したと発表した。2011年度に開始し、5年目となる取組み。学生は、授業や自宅学習、学生生活などで幅広くiPadを活用でき、卒業時にはそのまま譲渡される。
東日本大震災の震災関連資料をまとめ、デジタル化した「久慈・野田・普代震災アーカイブ」が15日にWeb上で公開された。小学校では防災教材として、高校、短大、大学などでは研究利用・防災計画策定など、さまざまな利用が想定されている。
インターネットをまったく利用しないのではなく、ある程度の利用経験があり、利用し過ぎず適度に利用をコントロールできている青少年は、インターネットリテラシーが高い傾向にあることが、安心ネットづくり促進協議会が3月31日に発表した報告書より明らかになった。
Z会とデジタル・ナレッジは4月10日、教育現場における高品質なICTの実現に向けて業務提携することに合意したと発表。両社の強みを生かして、教育ICT事業のニーズに対応した新サービス開発を目指すという。
家庭教師派遣会社を運営する日本学術講師会は、インターネットでリアルタイムに学習指導を行う「家庭ネット」をオープンした。小学生低学年であれば1コマ700円で指導が受けられる。現在、申込みから30日間は指導料が無料の体験期間を設定している。
ITRは4月7日、ホームページに「公立学校におけるタブレット導入のベスト・プラクティス」を公開した。公立の教育機関においてタブレット端末の普及が進んでいる現状を受けて、教育関係者に向け、導入および活用に考慮すべき事柄をまとめた。
矢野経済研究所は4月6日、「eラーニング市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比120.8％の1,665億円。大手教育事業者による学習コース導入が、拡大に貢献した。
インターリンクは、大阪のための新ドメイン「.osaka」のロゴデザインコンテストを開催する。参加は、大阪府内の小学校単位での応募となり、グランプリ作品に選ばれた児童にはノートPC1台と所属小学校へPC助成金100万円が贈呈される。
食育ずかんは、長崎県平戸市の名産食材について、旬の時期、名産ストーリー、効能、美味しい食し方などを、わかりやすく紹介するWebサイト「平戸市ずかん」を3月31日に公開した。
文部科学省は3月31日、平成26年度「学術情報基盤実態調査」の結果を公表した。平成25年度の図書館資料費の総額は、電子ジャーナルにかかわる経費の増加から、前年度より1.4％増え、705億円となった。「機関リポジトリ」を持つ大学は、半数近くにまで増えた。
