advertisement
advertisement
学びエイドは4月1日、予備校講師による講義動画を視聴できる高校生向けサービス「学びエイド」および塾・高校向けサービス「学びエイドマスター」を正式リリースしたことを発表した。一部有料化するなどさらなるサービス拡充を図っている。
日本電子出版協会（JEPA）が主催するJEPAセミナー「教育ICT：アメリカ最新動向2016」を4月27日に開催する。参加費はJEPA会員社は無料、非会員社は3,000円。石坂芳実氏を講師に迎え、アメリカにおける教育ICTの状況や標準規格を紹介する。
システム・テクノロジー・アイは3月30日、同社の文教向け学習管理システム「iStudy LMSアカデミックエディション」とパイオニアVCの提供する電子黒板・協働学習ソフトウェア「xSync（バイ シンク）」を連携させ、新たに文教市場へ参入すると発表した。
文部科学省は3月30日、平成27年度「学術情報基盤実態調査」の結果を公表した。学生の主体的な学びを促すアクティブ・ラーニング・スペースが設置されている大学は411校と全大学の52.8％にのぼり、初めて過半数を超えたことが明らかになった。
3月26日、島根県松江市で高校生以下の若者を対象としたプログラミング競技会「スモウルビー・プログラミング甲子園（スモウルビー甲子園）」の決勝大会が開催された。将来のIT産業を担う若者の育成を目的に開催されたもので、今回が第1回目となる。
新入学や新入園などを迎える4月、新たに子どもに英語を習わせたいという保護者が増える時期ではないだろうか。「自分は英語が話せないけど…」と不安を抱える英語初心者の保護者に向けた無料アプリ「親子de英会話」が4月にリリースされる。
河合塾グループのK会本郷教室は4月より、中高生を対象とした情報科学講座を開講する。東京大学・東京大学大学院に在籍する国際情報オリンピックのメダリストらを講師に迎え、全29講にわたりプログラミング技能を習得する。
保育現場と家庭を繋ぐアプリ「mimory（みもりー）」を導入した経緯や効果、そして保護者からの反応を、つるみAsa保育園の佐藤千景園長に聞いた。
大日本印刷（DNP）と放送大学・中川一史教授は、学校で行われる小テストをデジタル化し、解答結果の集計・分析を容易にする学習管理システムの実証研究を、日本マイクロソフト協力のもと杉並区ほかの複数の学校で開始すると発表した。
日立製作所と日立ソリューションズ・クリエイトは3月28日、滋賀県草津市の公立小中学校全20校の教職員約800名が利用できる教材共有システムを構築したと発表した。4月1日より本格的に稼動を開始する。
大阪市は、平成28年4月より市立小中学校全校において、タブレット端末等のICT機器を活用した授業を一斉に開始する。対象校422校のタブレット端末総整備台数は2万1,113台。プレゼンテーションや児童生徒間での活発な意見交換などができると見込まれる。
子どもの学習支援やNPO法人設立支援などを手がけるファストウェイは、塾に通わなくても主要5科目の学力向上と試験対策ができる中学生・保護者向けの会員制Webサービス「合格ドットBEST」をオープンし、3月25日に利用会員受付を開始した。
京都電子計算は、統合型入試ソリューション「Post@net（ポスタネット）」のスマートフォンアプリ「Post@アプリ」について、2017年度入試向けに受験生応援機能を新たに追加した「Post@2017」の提供を開始したと発表した。
eラーニング専門ソリューション企業であるデジタル・ナレッジは、総務省の「先導的教育システム実証事業」の一環として、箕面市立第三中学校において実証研究を実施。参加した生徒と保護者を対象としたアンケート調査の結果と合わせ、中間報告として発表した。
キュリオシティは3月24日、東京大学竹内研究室の研究内容である「細胞組織の人工的構築」と研究がもたらす未来像について楽しく学べる無料のゲームアプリ「Cell Dolls」をリリースした。
佐賀県教育委員会は3月16日、「第9回ICT利活用教育の推進に関する事業改善検討委員会」を開催、ICT利活用教育に関する満足度調査の結果を公表した。調査では、およそ8割の生徒がICTを利活用した授業に満足していると回答している。
