香川大学と富士通は2018年1月31日～3月31日、障がいがある子どもたちの教育に携わる小豆島地域の小学校教員や支援員などを対象に、特別支援教育の専門性向上を目的とした実証研究を行う。
チエルは2018年2月13日、クラウド型教材「スーパー英語TOEICテスト・TOEFLテスト対策コース」を全国の高校や大学を対象に発売する。WindowsとMacのパソコンのほか、スマートフォンやタブレットにも対応している。
東京大学発スタートアップのアイデミーは、オンラインAIプログラミング学習サービス「Aidemy」のスマートフォンアプリバージョンを今春リリースすると発表した。ユーザーの要望に応え、Pythonや機械学習、ブロックチェーンなどの先端技術をスマホで学べる環境を提供する。
佐賀県多久市と多久市教育委員会、ソフトバンク コマース＆サービス、日本マイクロソフトの4者は2018年1月26日、「児童生徒の学び方と教職員の働き方改革プロジェクト」を開始した。2019年3月末まで実施する。
日本デジタル教科書学会は2018年2月3日、小金井市立前原小学校で「Minecraftで創造性や問題解決能力を育む ～学校教育との接点を考える～」を開催する。参加費は学会員が無料、学会員以外の教育関係者は500円。申込みはWebサイトより受け付けている。
ヤマハは、合唱の授業や練習用のデジタル音楽教材「合唱練習vol.1」と「合唱練習vol.2」を2月中旬に発売する。Windowsパソコンやタブレットで画面を操作しながら練習を進めることができる。価格は4ライセンス版が各7,500円（税別）。
教育関係者を対象とした「第3回子どもプログラミング・サミット」が、2018年2月24日に東京上野・国立科学博物館で開催される。産学官の各業界から招いたゲストと共に考えるシンポジウムのほか、プログラミング教材を体験するワークショップも実施する。定員150名。
好学出版は2018年2月15日、新学習指導要領の小学校英語に対応した教材「CORE English」を発売する。テキストとワークブックのほか、豊富な音声を収録しており、学校の学習内容や進度に合わせて学習することができる。価格は1,560円（税別）。
サイバーエージェントは、小学生向けオンラインプログラミング学習サービス「QUREO（キュレオ）」を2018年2月19日より提供すると発表した。利用料は月額1,240円（税込・12か月プラン）」より。2月19日には事業者向けの導入説明会も開催される。
米Microsoftは2018年1月22日（現地時間）、STEM教育の加速を目指した教育分野における新展開を発表した。新発表はたとえば、「Office 365 Education」の強化やMinecraft（マインクラフト）の化学版など。
デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所が、小・中・高校、塾・予備校の英語教育に関わる教員・講師を対象に実施したアンケートによると、英語4技能すべてに対応した授業を実施している学校は45％であることが明らかになった。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は平成30年3月9日・10日、「教育の情報化推進フォーラム」を開催する。今回は「新学習指導要領とICT」をテーマに、大学教授らによる講演やパネル討論、活用事例発表などを行う。参加無料。3月6日までWebサイトから申し込む。
東京大学先端科学技術研究センター、ソフトバンク、エデュアスは、ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行う研究「魔法のプロジェクト2018」の協力校を、2018年2月28日まで募集する。研究期間は1年間で、協力校にはタブレットや人型ロボットを無償で貸し出す。
2018年1月17日、YouTube内のiTeachers TV内で「新春特別企画 3ミニッツ祭り」の第3回が公開された。教育現場で役立つICTや、子どもたちの学びに活用できるアプリ情報などを伝える。
講師センター特化型オンライン英会話の先駆けとして「ぐんぐん英会話」を提供するぐんぐんは、ベネッセホールディングスとの資本業務提携を締結したと発表した。2020年度からの英語教育改革に向けて、中学・高校を中心に英語オンラインレッスン提供を拡大していくねらい。
モリサワは2018年1月15日、新学習指導要領に準じた「UDデジタル教科書体欧文」9書体をTypeBank Select Pack PLUSで提供することを発表。文部科学省の英語学習教材に適しており、ユニバーサルデザイン書体「UDデジタル教科書体」と組み合わせて使用できる。
