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三井住友カードは2月15日、小学校中学年～高学年向けの金融教育アプリ「ハロまね～親子で学ぶ、こどものお金管理～」を公開した。アプリはiOS版/Android版が公開されており、App StoreまたはGoogle Playからダウンロード可能。
セキュリティソフトのノートンは2月8日、ネットいじめについてのコンテンツ「ネットいじめ対策親子ガイドブック」を公開した。特設サイト「ノートンmeetsドラえもん」に掲載されており、いじめの事実や兆候を見逃さず、どう声をかけたらよいかを学ぶことができる。
フィッシング対策協議会は2月6日、LINEを騙るフィッシングメールが出回っているとして注意喚起を発表した。
Appleは、学生・教職員対象の「新学期を始めよう」キャンペーンを4月13日まで実施している。キャンペーンでは、対象のMacやiPadを購入すると、Apple Storeギフトカードがプレゼントされる。期間中、Apple Storeではクリエイターらが参加する無料イベントも開催される。
子どもがインターネット接続デバイスを寝室やベッドに持ち込むことを認めている保護者は、世界14か国平均で76％。日本でも79％が持ち込みを認めていることがインテルセキュリティの調査により明らかになった。
スタイルクリエイツは1月26日、簡単な会員登録だけで、子どもが通う地域の学校給食献立をスマホで確認できる無料サービス「給食ナビ」を発表した。2月1日より、大阪市公立小学校を対象に先行提供を開始する。大阪トップランナー育成事業にも認定されているという。
セガトイズは、「それいけ！アンパンマン」の知育玩具シリーズから、乳幼児向け英語知育玩具「うたって♪そだてる♪英語耳 チャチャチャ チャンツ♪はじめてのアンパンマンABCボード」を2月9日に発売する。
Kids Publicが運営する遠隔医療相談サービス「小児科オンライン」は、シンガポール在住の日本人家族向けサービスとしてニチイインターナショナルクリニックとの連携を開始すると発表した。LINEやSkypeを通して日本人医師に直接相談ができる。
内閣府は1月17日、保護者向け普及啓発リーフレット「ネットの危険からお子様を守るために、保護者ができること」平成29年1月版を公開した。子どもがインターネットによるトラブルに遭わないよう、保護者ができる3つのポイントを紹介している。
67％の子どもが、母親のスマートフォンを使って遊んだ経験があることが12月21日、MMD研究所の調査結果から明らかになった。子どもが利用しているアプリは、「動画」や「ゲーム」が多かった。「スマートフォンを持たせてもいいと思う時期」は、「高校1年生」が最多だった。
Facebookは12月13日（米国時間）、保護者や青少年、世界中の安全諮問委員会を含む外部の専門家と協力して、Facebookを安全に利用するための「保護者向けポータル」を開設した。保護者が子どもを正しく指導する手助けをする。
「いい子にしていないと、サンタさんが来ないよ」…子どもなら誰でも一度は言われたことのあるだろう、この言葉。海外では今、サンタクロースが子どものようすを見つめているかのように見せるクリスマスツリー用オーナメント「Santa Cam」が話題だ。
サンタクロースからメッセージを受け取ることができるアプリ「ポータブルサンタ」が、カナダや日本など世界10か国でリリースされている。子どもが頑張ったことをサンタクロースが褒めてくれたり、もっと頑張ってほしいところを叱ったりしてくれるアプリだという。
Amazon.co.jp（Amazon、アマゾン）が12月5日に発売した「Amazon Dash Button」。ボタンを一押しするだけで、日用品を追加注文できる小型端末だ。先行して導入しているアメリカでの活用例や浸透率、誤用例について、Amazonジャパン広報に話を聞いた。
日本航空（JAL）は、日本IBMの協力で、赤ちゃん連れでハワイ旅行を検討する顧客向けに、チャット形式で自動的に悩みに回答するJALバーチャルアシスタントサービス「マカナちゃん」を提供する。
サンワサプライは、Apple iPad mini 4などの8インチまでのタブレットを収納したまま、水や汚れを気にせず操作できる防水・防塵ケース「PDA-TABWPST8」を発売した。標準価格は5,292（税込）。
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