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日本PTA全国協議会は8月2日、保護者に向けて「ポケモンGOで遊ぶときの5つのお願い」を公表した。子どもたちがトラブルに巻き込まれないために、家庭でのルールを決める際に参考となるよう、5つのルールを示している。
KDDIは7月29日から、スマートフォンアプリ「おにから電話」とコラボレーションし、「鬼ちゃん」が話しかけてくる「鬼ちゃんから電話」第3弾を8月31日まで期間限定で公開する。子育てを頑張る母親に鬼ちゃんがエールを送る内容で、3パターン用意されている。
アクトインディが企画運営する、子どもとおでかけ情報サイト「いこーよ」は7月28日、無料で全国5万か所以上のおでかけスポットを検索できる地図アプリ「いこーよ」アプリの配信を開始した。iPhone版から配信を開始し、近日Android版も配信予定。
ラネクシーは、登下校安否確認クラウドサービス「Ashiato通信（あしあとつうしん）」のサービス料金プランを刷新し、導入負担費用を大幅に軽減すると発表した。初期費用を削減することで、放課後児童クラブ（学童保育）などへの導入支援をねらいとしているという。
子ども向けプログラミングスクールを展開するTENTOと早稲田大学は8月20日・21日、「Minecraft（マインクラフト）」を用いたプログラミングワークショップ「MCEdu2016」を早稲田大学西早稲田キャンパスで開催する。
マピオンは7月14日、マピオン季節特集において「海水浴場・プール特集2016」を公開した。海水浴場やプール、ジャブジャブ池などで水遊びができる公園、全国約600か所を紹介している。
今年3月の政府「1億総活躍国民会議」終了後、メンバーの菊池桃子氏がインタビューに答え、「PTA活動」について問題提起したことが話題となった。「PTA活動は、本来任意なのに、なぜか全員参加の雰囲気作りがされている。働く母親にとっては難しい」という指摘だった。
中学生のスマートフォン所有率は40.9％で、2015年より3ポイントアップしていることが7月4日、MMD研究所の調査結果から明らかになった。小学校高学年から子どもにスマートフォンを持たせ始めるケースが多く、理由では「塾や習い事に通い始めたから」がもっとも多かった。
日立システムズは、「自治体向け子育て支援モバイルサービス」に妊娠期から就学までの子育てを支援する機能を新たに追加し、6月28日より販売を開始した。子どもの成長記録や施設検索など9機能を盛り込む。
ソフトバンクとウィルコム沖縄は、新サービス「みまもりマップ」を30日から提供開始することを発表した。災害発生時に家族間でお互いの居場所をマップで共有したり、助けが必要な時には、登録した相手や周囲に対してSOSを出すことができる。
伝統行事「七夕」に新しいテクノロジーや楽しみ方を取り入れようと、電通、バスキュール、LINEは、「みんなの七夕プロジェクト実行委員会」を立ち上げた。WebサイトやLINE公式アカウントを開設したほか、宇宙航空研究開発機構（JAXA）の協力で特別イベントも計画している。
タブレットの利用経験がある子どもに一番人気がある機能は「映像・動画」であることが6月20日、ビッグローブの調査結果から明らかになった。一方、タブレット未経験の子どもは「ゲーム」、保護者は「学習アプリ」の関心が高く、経験の有無でニーズに差がみられた。
保育士側も父兄側も、スマートフォンを持つようになり、保育所や託児所でも徐々に浸透しつつあるIT活用。今回、さらに先進的な、ウェアラブルデバイス活用の保育システム「tsubura.net」（ツブラネット）を、ドロップシステムが9日に発表した。
セキュリティソフト「ノートン」は、子どものスマートフォンでの活動を管理できるアプリ「ノートン ファミリー（iOS版）」の提供を開始した。子どものオンライン上での行動が把握できるほか、バージョンにより位置情報の確認もできる。
安城電機は東京ビッグサイトで開催された「Japan IT Week 春 2016」内の「スマートフォン＆モバイル EXPO 春」にて、地図型コミュニケーションアプリ「フレマップ」の展示を行った。
スマホ所有者の7割以上がスマホ依存を自覚していることが5月20日、MMD研究所が実施した「2016年スマホ依存に関する調査」の結果から明らかになった。10～30代に限ると、2割以上が「かなり依存している」と自覚していた。
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