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ミシュラン3つ星シェフ、ピエール・ガニェール氏がプロデュースするパティスリー「ピエール・ガニェール パン・エ・ガトー」が、今年のバレンタイン商品「バレンタイン・ショコラ」（6個セット・12個セット）を2月10日（火）～14日（土）まで販売する。
平成27年度税制改正の大綱が1月14日、閣議決定された。文部科学省は教育資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置の拡充など6つの要望が認められた。そのほか、ジュニアNISAの創設や結婚・子育て資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置などが認められた。
ベネッセは、TOKYO FMと共同で実施する「受験生全力応援プロジェクト」のシンボルイベントとして、3月24日、受験を乗り越えた中高生、これから受験に立ち向かう中高生の卒業と進級をお祝いする「SCHOOL OF LOCK！×進研ゼミ presents Whistle Song」を開催する。
保護者の古いスマートフォンで子どもがオンラインゲームを行い、クレジット決済で高額請求される事例があることが1月13日、国民生活センターの発表でわかった。クレジットカード番号を登録した古いスマートフォンには、注意が必要だ。
文部科学省は平成27年度、大学生らの無利子奨学金事業を拡充し、無利子奨学金の貸与人員を前年度比1万9,000人増の46万人とする。1月14日に発表した平成27年度予算（案）に748億円を計上し、国立大学・私立大学などの授業料減免枠の拡大も盛り込んだ。
世界最大の総合化学メーカーBASFは1月13日、東日本大震災の子ども支援として就学支援奨学金約5万ユーロ（約700万円）を寄付すると発表した。寄付金は、岩手、宮城、福島の3県で、特に被害の大きかった地域の中学3年生を対象に支給される。
「成人の日」の1月12日（月）、東京ディズニーランドにて毎年恒例に近い行事となった「平成26年度浦安市成人式」が開催され、華やかな晴れ着やスーツなどを身にまとった今年の新成人たちが多数参加した。
文部科学省は1月14日、平成27年度予算を発表した。文部科学関係予算（案）は、前年度比588億円増の5兆5,574億円。このうち、教員の「質」と「数」の一体的強化に1兆5,328億円、国立大学改革の推進に1兆1,174億円を計上した。
厚生労働省は1月14日、保育士確保プランを発表した。保育士試験の年2回実施の推進や処遇改善など保育士確保に向けた新たな施策を講じるほか、従来の保育士確保施策についても、普及啓発を積極的に行うという。
第一生命経済研究所は首都圏と近畿圏の子どものいる専業主婦に「女性の就労・社会参加に関するアンケート調査」を実施した。2015年4月からの新制度施行に伴い、保育人財の確保のために「子育て支援員」を育成することから、子育て分野への就労について聞いた。
Webサイトの運営などを手掛けるルフトは、育児家庭が受けられる国や都道府県、市区町村、各種団体からの助成金やサービスをまとめたアプリ「育児助成金白書-TOKYO-」（イクハク）をリリースした。アプリは無料で、アップルストアからダウンロードする。
いよいよ今週末に大学入試センターが実施される。気象庁の週間天気予報によると、センター試験当日の1月17日と18日の天気は、北日本から西日本の太平洋側は晴れ時々曇り、北日本から西日本の日本海側は曇りや雪の見込み。
世界中で夜空の明るさを比較するキャンペーン「GLOBE at Night（グローブ・アット・ナイト）」が、1月11日にスタートした。毎月、観察期間が設けられており、2015年の第1回として1月20日までオリオン座の観察情報を特設サイトから受け付けている。
「日本の教育体制に納得している」とする新成人は、過去最高の27％に上ることが1月5日、楽天グループの結婚情報サービス会社「オーネット」の調査結果より明らかになった。「ゆとり世代」とされる2015年の新成人だが、他の世代より教育制度を受け入れている結果となった。
平成27年1月1日時点の20歳の人口は126万人で、前年より5万人増となり、実に21年ぶりに増加に転じた。総人口に対する新成人の割合は0.99％。男女別では、男性65万人に対して女性は61万人で、男性が4万人多い。
矢野経済研究所は1月9日、「大学向けビジネス市場に関する調査結果2014」を発表した。大学法人は経費削減のため、中核業務以外はアウトソーシングを行う傾向にあり、大学向けのビジネスは全般的に拡大しているという。
