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留学ジャーナルが発表した「留学白書2015」によると、2014年留学先のトップはカナダとなった。大学生では春休みの短期留学が増加傾向にあり、夏休みに国内でのインターンシップが行われることが影響しているとみられる。
明治大学は5月18日から、学生の食生活改善を目的に「100円朝食」イベントを開催する。昨年度実施した3キャンパスでの盛況を受け、今年度は全キャンパスで実施される。期間は5月18日から6月26日まで。開始時間は全日程8時15分から、売切れ次第終了。
明治大学は、同大学の中野キャンパスと隣接する帝京平成大学と関連する公共機関(区役所、警察、消防など)との連携により、学生及び地域の人々との自助・共助意識の啓発を目的とした「allなかの防災ボランティア体験デー」を13日に実施する。
県内就業者の奨学金返還額を補助する新制度を山口県が創設した。対象は、日本学生支援機構の無利子奨学金を受けている理系大学院と薬学部の学生。県内製造業への通算8年以上の就業で奨学金返還額(2年間の貸与額)を全額補助する。平成27年度は、全国から20人を募集する。
「就職ジャーナル」が大学2年生に実施したアンケートで38%の学生が「入学してからクラスメートと差がついた」と感じていることがわかった。大学入学後の1年間の過ごし方で、大学2年次の学生生活に大きな差がうまれているようである。
日本学生支援機構(JASSO)は、大学院博士課程の学生に対し、新たな免除制度を導入すると発表した。新制度では、博士課程に進学する段階で、優秀な学生を奨学金返還免除候補者として決定する。進学前に返還免除が決定するので、安心して研究活動に専念できるという。
全国大学生活協同組合連合会(大学生協)は、サイト内で大学生活ガイド2016「大学生のリアルな生活」を公開した。現在の高校生が、数か月後にスタートする憧れのキャンパスライフが実際にどのようなものなのかをグラフなどを交えて「リアルな生活」を紹介している。
ONPA JAPANは28日、若者の政治参加率の向上を目的としたウェブプラットフォーム『良くしましょう』のサービスを開始した。10代・20代のプロモーションを専門にしているONPA JAPANのノウハウを活かして、若年層の政治参加率の底上げを促進する。
芝浦工業大学は2014年度、全学生数8,449人の約6%にあたる511名の学生を、海外の大学や企業に送り出したことを報告発表した。単年度の海外派遣数としては、過去最多人数になったという。
日本学生支援機構が行った、大学生と大学生の子を持つ親を対象とした調査で、奨学金は返還の必要があることを知っていると回答した割合が大学生、親ともに約7割であることがわかった。
国土交通省は、「道の駅」と大学が連携すると発表した。全国「道の駅」連絡会と42大学が協定を締結し、大学生が「道の駅」での就労体験型実習などを通じて「道の駅」での新しい価値創出を目指す。
近畿大学附属生石(おいし)農場で飼育・生産している「近大おいし鴨」が、2015年4月に大阪・梅田にオープンしたLUCUA1100(ルクアイーレ)にある中国料理レストラン桃谷樓において、5月7日より「近大おいし鴨」を使用したメニューとして提供される。
埼玉県は5月1日から6月1日まで、海外インターンシップの参加学生を募集する。実習は夏休み期間(2~3週間)に行われ、県から渡航費などの補助(上限20万円)を受けることができる。対象は大学生など20人、協力企業はJTB関東など9社。
上智大学では、4月16日よりムスリム(イスラム教徒)の学生や教職員向けに、「ハラル認証」を受けた、ハラルフード弁当を販売している。価格は350円~500円で、ムスリム以外の学生や教職員も利用することができるという。
日本航空(JAL)は、私立大学パイロット養成課程の学生を対象とした「日本の翼 育英奨学金」を設立し、5月上旬より受給者の募集を開始する。受給者1人あたり500万円を訓練段階に応じて3回に分けて支給するという。
全国大学生活協同組合連合会(大学生協)は、全国の10生協書籍部の3月のベスト10を公開。10大学の1位はすべて異なる結果になり、東京大学では2か月連続で「イスラーム国の衝撃」(池内恵著)が1位となった。
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