子ども向けスポーツ・アウトドアイベント「アクティブキッズフェスタ」を主催するYBP PROJECTは、子どもの「外遊び」と「スポーツ」に関する調査を実施。全体の86.3%、東京都に限定すると90.7%の保護者が子どもの「外遊び」が減少したと感じていることがわかった。
子育て世帯が理想とする世帯年収は1,029万円で、現実との差は274万円にのぼることが2018年10月18日、明治安田生命保険相互会社の調査結果から明らかになった。子育てにかかる費用は平均月額3万9,240円、子育てにおいて不足している金額は平均月額2万3,982円であった。
92.3%の母親がSNSを利用しており、そのうち42.4%が「さまざまな情報が得られ、子育てが楽になった」と回答していることが、ベビーカレンダーが2018年10月17日に発表した調査結果より明らかになった。
子どもに携帯電話などを持たせている保護者のうち、「GPS機能を利用して位置確認しない」という親が小学生64.9%、中高生88.7%にのぼることが2018年10月17日、オレンジページの調査結果からわかった。「束縛しすぎずひっそり見守りたい」という保護者が7割を占めた。
ベビーカレンダーは、ママパパに人気のアスリートや子どものスポーツに対する意識などのアンケート調査「ママパパアスリート人気ランキング調査」を実施した。調査対象は、ママ・パパ285名。
コネヒトは2018年10月10日、ママが一歩を踏み出しやすい社会の実現のため、「変えよう、ママリと」プロジェクトを始動したことを発表した。第1弾のテーマを「働くこと」とし、今よりママが少しでも働きやすく、活躍できるような「新しい雰囲気づくり」を目指す。
発達障害の特性があり、ゲームとの関わりに困りごとや悩みがある子どもの85%が「ほぼ毎日」ゲームをすることが、LITALICO発達ナビが発表した調査結果より明らかになった。
約6割の子どもが、交通系ICカードなど現金以外でお金を使った経験があることが2018年10月5日、イー・ラーニング研究所の調査結果からわかった。子どもの金融教育は100%の保護者が「必要」と感じており、始める時期は「小学1・2年」がもっとも多かった。
大阪市は2018年10月2日、2018年度入学者の「学校選択制実施区における保護者アンケート」の結果を公表した。校区外の学校(学校選択制)を選んだ理由は、小学校では「自宅から近い」、中学校では「やりたい部活動」がもっとも多かった。
インターネット広告・メディア運営事業を展開するインタースペースの調査によると、子どもの運動会に向けて家庭でしたことについて、母親の51.2%が「当日のお弁当は気合を入れて作った」と回答したことがわかった。
遊ぶ場所の減少や一緒に遊ぶ仲間の減少などの理由により、子どもの「体遊び」の機会が減っていることが、ボーネルンドが発表した調査結果より明らかになった。遊びの種類も減っており、各学年に適した運動ができない子どもが増えている。
ダンロップタイヤの調査によると、幼少期に行楽や旅行を目的とした2時間以上の「遠出ドライブ経験」がある人は、経験していない人と比較して幼少期の幸福度が高かったことが明らかとなった。
内閣府は2018年9月28日、子どもの性被害防止対策に関する世論調査の結果を公表した。身近にいる子どもの性被害に不安を感じる人は7割以上にのぼった。不安に感じる理由は、「SNSなどを通じて見知らぬ人と簡単に出会えるから」がもっとも多かった。
10月1日より2018年のノーベル賞の発表が始まるのを前にアクトインディが実施した調査によると、子どもが科学に興味を持つきっかけは、自然や動物園、水族館、博物館など実物を見られる施設での体験が多く、実物に触れることから科学への関心を深めることが明らかになった。
小中学生が好きなスポーツ選手の1位は「大谷翔平」選手であることが、バンダイが2018年9月25日に発表した調査結果より明らかになった。体育の授業以外に行っているスポーツでも「野球」は2年ぶりにTOP5にランクインしている。
家計負担を考え、有料学習サービスの利用をためらったことがある子どもは7割にのぼることが2018年9月11日、リクルートマーケティングパートナーズの調査結果から明らかになった。一方、保護者の9割以上は有料学習サービスを「相談されれば検討する」と考えていた。