2020年より本格的に実施される教育改革について、小中学生の保護者の78%が「子どもの勉強時間を増やす必要がある」と感じていることが、明光義塾の調査からわかった。一方、教育改革の内容を理解しているという保護者は35.2%だった。
厚生労働省は2019年5月15日、2010年出生児を対象とした「21世紀出生児縦断調査」の第8回(2018年)の結果を公表した。母親の家庭学習への関わりが多い方が子どもの勉強時間が長い傾向にあったほか、両親の読書習慣が子どもの読書量に影響を与えていることがわかった。
2020年度から段階的に実施される教育改革について、約6割の親が「期待している」と回答し、子どもの中学受験を検討している親のほうが認知度が全体的に高い傾向にあることが、オールアバウトが2019年5月15日に発表した調査結果より明らかになった。
子どもにスマートフォンや携帯電話を持たせたことで「影響があった」という保護者が、中学生56.2%、高校生62.4%にのぼることが2019年5月9日、東京都の調査からわかった。睡眠不足、成績や視力低下など悪影響の一方、親子の会話増など好影響を指摘する回答もあった。
STEAM教育について知っている保護者ほど、子どもに高学歴を望む傾向にあることが、学研教育総合研究所が発表した小学生の日常生活・学習・自由研究等に関する調査の結果より明らかになった。
働く主婦の92.2%が「学び直しをしたい」と考えていることが、ビースタイルが運営する主婦に特化した人材サービス「しゅふJOB」の調査機関しゅふJOB総研の調査より明らかになった。理由は、「転職や再就職など新たな仕事に就くため」がもっとも多かった。
東京都では、日常生活における「ヒヤリ・ハット」を掘り起こすとともに、収集した事例を都民に情報提供し、事故を未然に防いだり拡大防止を図るため、インターネットアンケート調査を実施している。
既婚世帯の平均貯蓄額は1,293万円である一方、貯蓄0円の世帯が2割を占めることが2019年4月25日、明治安田生命の調査結果より明らかになった。10月に予定されている消費増税については、全体の7割近くが「家計に与える影響が大きい」と回答した。
家事労働を時給換算すると、「未就学児の育児・世話」が1,488円、「小学生以上の子どもの育児・世話」が1,230円になるとの調査結果を2019年4月24日、ソニー生命保険が発表した。「女性が社会で働くには不利な点が多い」と考える子育て中の有職女性は74.9%にのぼった。
中学受験をさせる目的を保護者に聞いたところ、「意識の高い生徒が多い環境で学べる」約80%、「高い水準の教育が受けられる」60%強であることが、中学受験の情報ポータルサイト「かしこい塾の使い方」の調査結果より明らかになった。
小中学生のスマホ・ケータイの使い過ぎを心配する保護者は、いずれの学年も約9割にのぼることが、NTTドコモ モバイル社会研究所が2019年4月23日に発表した調査結果より明らかになった。
親や祖父母世代が子・孫に勤めてほしい企業は、1位「国家公務員」、2位「地方公務員」であることが、リスクモンスターが2019年4月22日に発表した調査結果より明らかになった。
子どもとお出かけ情報サイト「いこーよ」は、12歳以下の子どもを持つ全国の保護者1,033名を対象に「ゴールデンウィーク(GW)に関するアンケート」を実施し、2019年4月17日にその結果を発表した。調査期間は2019年3月4日から2019年4月1日。
10~70代が若いころの自分に「やっておけ」と伝えたいことは、男女とも「外国語を学べ」が1位であることが2019年4月17日、エアトリの調査結果からわかった。2位は「海外旅行」、3位は「人脈を広げておけ」であった。
2019年度に私立・国立中学を受験した受験生の約45%が、受験に必要なことは「志望校への憧れ」と「困難に立ち向かう強い気持ち」と考えていることが2019年4月17日、Z会グループの栄光ゼミナールによる「受験生アンケート」の結果から明らかになった。
朝日学生新聞社は、2019年度中学受験を経験した小学6年生の保護者を対象に中学受験に関するアンケート調査を実施。中学受験をした理由、志望校選びともに「子どもの希望」を重視していたことが明らかになった。約6割は小学3・4年生で情報収集を始めていた。