教育水準の高さ自慢は1位「秋田県」、2位「福井県」と、全国学力テストの正答率が高い県が上位であることが2019年12月17日、ソニー生命保険の「47都道府県別 生活意識調査2019」の結果からわかった。子育てしやすさ自慢の1位は「鳥取県」であった。
本田技研工業は、「家族におけるコミュニケーションについて」調査。子どもの98%が「ドライブ中に親と会話をしたい」ことがわかった。「学校であった嫌なこと」「学校の成績」など、普段話しづらいことでも車の中だと、口にしやすいようだ。
受験生の保護者の3人に1人が受験に向け、子どものスマホ利用にルールを設定していることが、明光ネットワークジャパンが2019年12月12日に発表した調査結果より明らかとなった。
パソコンで手早く文字入力ができる中学生は2~4割にのぼることが、NTTドコモ モバイル社会研究所が2019年12月11日に発表した調査結果より明らかになった。スマホ・ケータイで手早く文字入力ができる中学生は6~8割。小学生でも同じような傾向がみられた。
ゲームで遊ぶことがある3歳から小学生までの子どもを持つ保護者を対象とした調査によると、父親はコミュニケーションツールとして、母親は教育の一環としてゲームを捉える傾向が強いことがわかった。発想力や問題解決能力の向上を期待する声も多かった。
小中高生がニュース情報を得るときに利用しているメディアは「テレビ」がもっとも多いことが、栄光ゼミナールが発表した調査結果より明らかになった。中高生はほかに、「ニュース系サイトやアプリ」「SNS」も活用していた。
小学館集英社プロダクション(ShoPro)が小学生の子どもを持つ保護者を対象に実施したアンケート調査によると、保護者が考える子どもの得意・苦手教科について、「算数」は得意・苦手のいずれも上位にランクインしており、二極化傾向にあることがわかった。
情報アプリ「ママリ」を提供しているコネヒトと日本財団は共同で「パパ・ママの育児への向き合い方と負担感や孤立感についての調査」を実施。6割が育児の「身体的」「心理的」負担を感じていた。育児休暇取得については意見が分かれており、理由も多様な結果となった。
「こども りびんぐ」プロジェクトが、2019年流行チェック「こどもザ・ベストテン」を発表。「こども部門」1位は、プログラミング学習玩具「ころがスイッチドラえもんワープキット」(バンダイ)。ママ・パパ部門1位は「幼児教育・保育の無償化」となった。
出産後の妻の就業状況について、育児休業制度「あり」と答えた者のほうが「なし」と答えた者より、「同一就業継続」と答えた割合が圧倒的に高いことが、厚生労働省が2019年11月27日に発表した第7回「21世紀成年者縦断調査(2012年成年者)」より明らかとなった。
かまぼこなどの練製品を製造販売する一正蒲鉾は、働く母親の朝の準備に関する調査を実施。1日のうち1番時間がないのは「朝」で、もっとも時間がかかるのは「朝ごはんの準備」という結果になり、理想の準備時間は平均18.4分だった。
子どもが医学部受験をしたことのある母親を対象に行った「医学部受験のコツ」に関する調査によると、学習面だけでなく身体面や精神面のサポートや、接し方にも配慮している姿が明らかになった。受験を終えて後悔したことなどの質問も行っている。
クリスマスプレゼントの平均予算は、前年(2018年)比1,062円増の8,686円で4年連続で増加していることが、バンダイが2019年11月21日に発表した「今年のクリスマスに関する意識調査」結果より明らかとなった。
全国大学生活協同組合連合会は2019年11月18日、「新入生の保護者に聞く新入生調査」の結果を公開した。入試制度の変更を意識し、一般受験の受験学部数が増加したほか、下宿生は電話機購入の影響で生活用品購入額が増えている。
小中学生の子どもを持つ母親は、勉強より「体づくり」への関心が高いことが、雪印メグミルクが発表した調査結果より明らかになった。特に「身長を伸ばすこと」への関心が高く、男の子の母親の約9割が「子どもの身長は父親以上であってほしい」と考えていた。
内閣府は2019年11月15日、「男女共同参画社会に関する世論調査」の結果を公表した。女性が職業を持つことについて、「子どもができても、ずっと職業を続けるほうがよい」と答えた人が61.0%に上昇し、過去最高を記録した。