塾に通う小中学生の子どもをもつ保護者の53%が入塾前後でギャップを感じており、要因としてもっとも回答が多かったのは「価格」であることが、POPERが2019年11月18日に発表した「塾への満足度調査」結果より明らかとなった。
幼児~小学校低学年の子どもを持つ保護者を対象に行った「子どもの性格としつけに関する意識調査」によると、過半数の保護者が子どもの性格や行動に「不安がある」と回答した。特に落ち着きや集中力がないようすに、不安に感じるという。
ドリームエリアのアンケート調査では、8割の保護者が自分の子どもがお金を稼ぐことに賛成であることが明らかになった。子どもが「今すぐYouTuberになりたい」と希望することに肯定する意見は3人に1人。インターネットを活用した起業に関しては、約6割の保護者が賛成した。
小中高生の半数以上が将来就きたい職業があり、中高生はそのうち67.8%が就きたい職業のために努力していることが、栄光ゼミナールの調査からわかった。また、保護者の8割以上が、子どもが仕事を選ぶ際に「好きなこと・得意なこと」が生かせるかを気にかけると回答した。
小中学生の保護者は、AIやRPA時代にも生き残る職種として「医療・介護系」「研究・教育系」に続き、「デザイナー・クリエイター系」とあげていることが、ワコムの「職業に関する意識調査」からわかった。また、約6割がAIやRPAによって、失業者が増えると予測している。
保護者の7割以上が子どもが保育園・幼稚園もしくは小学校から受け取った重要な配布資料を紛失した経験があることが、アドビシステムズが2019年10月25日に発表した調査結果より明らかとなった。
2020年度からのプログラミング必修化について、未就学児の保護者の53.5%が「楽しみながら学んで欲しい」と感じていることが、楽天の調査からわかった。また、子どもにやらせたい・自身でやりたいことでは「プログラミング的思考を学べるおもちゃの購入」が1位だった。
東京大学などの研究グループは2019年10月17日、「女子生徒の進学を阻む要因は?」と題した研究成果を発表した。保護者の男女平等度の低さ、性役割態度の強さ、理系分野ごとの否定的イメージが、女子生徒の進学の障壁となり、進路選択に影響を与える可能性を示している。
子育て世帯の理想の世帯年収は1,032万円で、現実の世帯年収755万円と比べて277万円不足していることが、明治安田生命保険が2019年10月15日に発表した調査結果より明らかになった。
子どもを宿題に取り組ませるため、3割以上の保護者が「始める時間を決めさせる」対応をとっていることが、小学館集英社プロダクション(ShoPro)による「まなびwith」宿題意識調査からわかった。そのほか「条件を出す」といった回答もみられた。
通信制高校へ不安に感じる点と期待する点は親子で異なることが、「通信制高校ナビ」を運営するクリスクが発表した調査結果より明らかになった。親はサポート体制や高卒資格取得を期待し、子どもは高卒資格取得や大学進学のほか人間関係など学校生活全般を期待していた。
子どもの歯列矯正を行っていない母親の約8割が、矯正を「検討していない」ことが、大阪府のまつもと歯科が発表した調査結果より明らかになった。矯正を検討していない理由は、「歯並びがきれい」「治療金額が高い」などであった。
イー・ラーニング研究所は2019年10月11日、「2020年教育改革に関するアンケート」の結果を発表した。約9割が小学校の教育改革に不安を感じているという結果になった。不安を感じる理由としては「教員の質」と回答した人がもっとも多かった。
小学校での「プログラミング教育必修化」について、「知っている」と回答した保護者は80.4%にのぼることが、GMOが2019年10月3日に発表した調査結果より明らかになった。「内容まで知っている」は23.2%と、あまり多くなかった。
夏休み中に保護者が子どもと過ごせた時間は、「週2~3日程度」がもっとも多く、「週3日以下」が7割以上を占めることが2019年10月1日、イー・ラーニング研究所の調査結果から明らかになった。子どもの夏休みの過ごし方には6割以上の保護者が不安や負担を感じていた。
幼保無償化による負担軽減分は、子どものための「貯蓄・保険料」や「教育費」に使いたいと考える保護者が多いことが2019年10月1日、ベネッセコーポレーションの調査結果からわかった。教育費をかけて子どもに期待することでは、「学びに向かう力」への期待が高かった。