9割がネットトラブルに不安、うち半数が対策せず
約9割が近年のインターネットトラブルに関するニュースを見て不安に感じながらも、そのうち半数が対策をとっていないことが、ジェイコム少額短期保険が2020年12月14日に発表した調査結果より明らかになった。
目標・抱負がある小中高生、9割以上「達成のため努力」
約半数の小中高生が2020年の目標・抱負を決め、このうち9割以上が達成のために努力していることが2020年12月16日、栄光ゼミナールの調査結果からわかった。目標・抱負は「学習習慣」や「受験」に関する内容が多い傾向にあった。
子どもだけの留守番、小学校中学年以上で6割
週に1回以上、子どもだけで留守番をさせている家庭は、小学校中学年以上で約6割にのぼることが、セコムが2020年12月16日に発表した調査結果より明らかになった。子どもの留守番に際して約束していることは、約8割が「誰かがたずねてきてもドアは開けない」と回答した。
【中学受験】第一志望の決定時期、最多は「4年生」3割
中学受験を目指す小学生の保護者を対象に、第一志望校はいつ決定したか聞いたところ、「4年生のころ」が30％で最多だったことが、中学受験の情報ポータルサイト「かしこい塾の使い方」の調査結果より明らかになった。
子ども専用PCの所有率4割…コロナ禍で増加
レノボ・ジャパンは2020年12月15日、家庭における子ども専用PC（パソコン）に対する意識と利用状況に関する調査結果を公表した。子ども専用PCの所有率はコロナ前に比べ5％アップの39％が所有し、GIGAスクール政策やプログラミング学習の必須化の影響が考えられる。
おけいこ事を減らした理由「新型コロナ感染回避で休退会」が5割
おけいこ事を減らした理由の5割が「新型コロナ感染回避で休退会」であることが、アクサダイレクト生命保険が行った調査から明らかになった。おけいこ事の数は8割が2019年調査と変わらないものの、新型コロナウイルスによる影響が一部で顕著にみられる結果となった。
教育水準の高さ自慢・子育てのしやすさ自慢、福井県が二冠
「教育水準の高さ自慢」と「子育てのしやすさ自慢」で「福井県」が1位となり二冠を達成したことが、ソニー生命の「47都道府県別 生活意識調査2020」の結果より明らかになった。
イード・アワード2020「塾」満足度No.1、結果発表について
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、通信教育の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2020「塾」を下記のとおり発表した。
学力テストやテスト勉強、保護者の9割がオンライン希望
保護者の約9割が「学力テスト」「テスト勉強」をオンラインで行ってほしいと希望していることが2020年12月10日、イー・ラーニング研究所の調査結果からわかった。一方、オンラインで試験を実施するCBTについては、3人に2人が「知らない」と回答した。
11月生まれベビーの名づけトレンド調査「鬼滅ネーム」多数
ベビーカレンダーは2020年12月14日、2020年11月生まれの赤ちゃん1万2,209件を対象に「11月生まれベビーの名づけトレンド」を調査。「鬼滅の刃」に影響を受けた「玄弥」「天元」「実弥」など「鬼滅ネーム」の赤ちゃんが誕生していることがわかった。
母親が希望するオンライン講座、1位は算数と英語
母親が開催を希望する未就学児・小学生向けオンライン講座は、「算数」と「英語」が同率1位であることが、アイドマ・ホールディングスの調査結果より明らかになった。
Xmasプレゼント平均予算は8,192円…5年ぶり減少
親から子どもへのクリスマスプレゼント平均予算は前年比494円減の8,192円と、5年ぶりに減少したことが、バンダイが2020年12月10日に発表した調査結果より明らかになった。
高校就学継続が困難は3割以上…都内ひとり親家庭
新型コロナウイルスによる経済的な影響により、都内ひとり親家庭の3割以上の世帯が「高校中退の可能性がある」と考えていることが、セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンの調査で明らかになった。
共通テストへの「情報」教科採用の動き、保護者の認知度は3割弱
大学入学共通テストにおいて「情報」を教科として新設する素案がまとめられたという報道があったことを「知っていた」と回答した保護者は3割弱であることが、GMOメディアが2020年12月7日に発表した調査結果より明らかになった。
「年末帰省しない」半数超え…3割が1年以上孫と祖父母会えず
アルバムが簡単に作れるアプリ「ALBUS（アルバス）」は、関東地方以外に実家がある東京・神奈川在住の乳幼児の子どもを持つママを対象に「今年の年末帰省」に関する調査を実施。36.4％が実家へ帰省を予定し、51.6％が「帰省はしない」と回答した。
コロナ禍で困窮…あしなが育英会が緊急支援金20万円支給
あしなが育英会は2020年11月30日、全奨学生7,612人に年越し緊急支援金20万円を支給すると発表した。遺児家庭では約3分の1がコロナ禍で収入減に見舞われ、大学生の2人に1人が「アルバイト収入が減った」、4人に1人が「退学を考えた」と回答するなど、深刻な実態にある。
