カドカワが開校した「N高等学校」は7月14日、ネットで課外授業が受けられる双方向学習アプリ「N予備校」を一般向けに提供開始した。N高等学校の生徒でなくても「大学受験」と「プログラミング」のライブ授業が受けられる。
日本科学未来館では14日より、Googleと共同制作した新コンテンツ「The Searching Planet 検索する地球」が一般に公開される。公開前日の13日、日本科学未来館では記者発表会が行われた。
総務省と情報通信研究機構(NICT)は7月8日、平成29年(2017年)1月1日(日)に1年6か月ぶりとなる「うるう秒」の調整を行うことを発表した。来年の元旦は、“いつもより1秒 長い日”となる。
東京都教育委員会はこのほど、作成した情報モラル教育補助教材「SNS東京ノート」を都内公立学校の全児童・生徒に向けて配布した。「SNS東京ルール」の推進の取組みとして行われたもので、教育委員会Webサイトにも「SNS東京ノート」とともに活用の手引きが掲載されている。
中学生のスマートフォン所有率は40.9%で、2015年より3ポイントアップしていることが7月4日、MMD研究所の調査結果から明らかになった。小学校高学年から子どもにスマートフォンを持たせ始めるケースが多く、理由では「塾や習い事に通い始めたから」がもっとも多かった。
7割の小中学生がニュースに関心を持っていることが7月1日、国立青少年教育振興機構の調査結果から明らかになった。テニスの錦織圭選手の活躍は9割が知っていた。ニュースを知る方法は、1位「テレビ」、2位「新聞」だったが、中学生に限ると2位は「ネット」となった。
学研ホールディングスのグループ会社である学研プラスは、7月1日から学校キッズネット内で特設サイト「夏休み自由研究プロジェクト2016」をオープンした。500を超える自由研究テーマから、自分にぴったりな自由研究を検索できる。
小学生の7割強、中学生の8割強、高校生の約8割が、おこづかいを「もらっている」ことが、金融広報中央委員会の調査により明らかになった。また、おこづかいが不足した経験は、学年段階が上がるにつれて増える傾向にあった。
栄陽子留学研究所は5月、全米のコミュニティ・カレッジ(公立2年制大学)1,137校のデータを掲載したWebサイト「公立2年制大学データベース」を公開した。コミュニティ・カレッジと4年制大学への編入を組み合わせることで、留学費用を抑えることができるという。
福岡県は8月18日、青少年のインターネット利用を考えるフォーラムを開催する。基調講演のほか、高校生によるネットトラブル防止のプレゼンテーションを実施。参観だけでなく参加の申込みも受け付けている。
アルクはTOEICテストの一部出題形式変更に対応するため、無料の「TOEICテスト新形式問題早わかりガイド」の提供を開始したと発表した。アルクのWebサイトからダウンロードできるほか、対象の既刊書には冊子を挟み込む。また、新形式対応書籍も発売している。
情報セキュリティソリューションを提供するカスペルスキーは6月23日、静岡大学と共同開発した教員向けWebサービス「情報モラル診断サービス」において、教育委員会向け管理機能を新たに追加したと発表。地域全体の小・中学生のネットレベル把握に役立てることができる。
ヤフーは6月22日、「Yahoo!みんなの政治」において「参議院選挙2016」特集を公開した。約3,350名の高校生や大学生へのアンケートをもとにした18歳選挙向けコンテンツ「政党との相性診断~18歳Ver.~」や候補者、公約、争点などの情報を提供する。
新卒採用に特化した企業の支援を行っているRootsは6月13日、6月の大手選考終了後に応募できる企業だけを集めた「後期就活ナビ2017」をオープンした。後期に採用する企業のみを掲載しているので、学生は効率的に情報収集ができる。
マグノリアベーカリー(MAGNOLIA BAKERY)が日本上陸2周年を記念して6月17日より、ケーキの色や装飾を自由に選べる企画「カスタマイズデコレーションケーキ」を本格始動する。
夏休みの体験イベント「NTTドリームキッズネットタウン2016」が7月から8月にかけて、東京・大阪・札幌・福岡の4都市で開催される。対象は、小学3~6年生。情報通信の仕組みやサービスを楽しく学んで体験でき、自由研究の課題にもぴったりのイベントだという。