Googleレンズ、肌の状態を「検索」可能に…表現が難しい症状も
GoogleはAI技術により、様々な自社サービスやスマートフォン機能の強化を続けています。
小学生向け漫画教材「心のバリアフリー」Web無料公開
東京都理学療法士協会は2023年6月9日、小学生向け漫画教材「わけがあってこちら側に止まっています～心のバリアフリー～」の無料提供を特設サイトで開始した。教員向けの指導者用資料もあわせて掲載している。
夏休みの子供の食を応援、5,000世帯へ提供…6/19締切
セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンは、長期休暇中の子供たちの食の状況の改善を目的として、経済的に困難な状況にある5,000世帯に、食品などがつまった「夏休み 子どもの食 応援ボックス」を提供する。申込みは、2023年6月19日まで。
子供のマスク「必要に応じてつけてほしい」保護者66％
コールドクターは、2023年5月30日、子供のマスクの着用状況に関する調査の結果を発表した。マスクを外す時間が増え「表情が明るくなった」「笑顔が増えた」という回答がある一方、約1割の子供はマスク着用が習慣化し「つけたい」と思っていることが明らかになった。
小中学生「日焼け対策をしている」約8割…ニフティ調査
ニフティは2023年5月25日、小中学生を中心とする「ニフティキッズ」訪問者を対象に実施した「日焼け対策」に関するアンケート調査レポートを公開した。小中学生の約8割が「日焼け対策をしている」ことがわかった。
出生率1.26で過去最低、出生数77万747人…2022年人口動態
厚生労働省は2023年6月2日、2022年人口動態統計月報年計（概数）を発表した。出生数は前年より4万875人少ない77万747人。女性1人あたりの子供の数を示した「合計特殊出生率」は1.26と、2005年と並び過去最低となった。
花粉症、30年後に発生量半減へ…政府が対策を取りまとめ
政府の「花粉症に関する関係閣僚会議」は2023年5月30日、30年後に花粉発生量の半減を目指す「花粉症対策の全体像」を取りまとめた。花粉発生源となるスギ人工林を10年後には約2割削減し、花粉量の削減を加速化するとしている。
鉄不足を尿検査で発見できる可能性を確認… ファンケル
ファンケルは、東京都予防医学協会と共同実施した思春期の子供における鉄欠乏状態の尿フェリチン検査を使用したスクリーニング評価の研究成果を、2023年4月開催の第126回日本小児科学会学術集会で発表した。尿フェリチン測定で、鉄不足を推定できる可能性があるという。
血圧が計れるスマートウォッチ「HUAWEI Watch D」国内発表
ファーウェイ・ジャパンが、スマートウォッチの新製品 Huawei Watch Dを国内向けに発表しました。
5月から熱中症対策を始める人は3割、水分補給も不十分
熱中症対策を始める時期としてベストだと思う時期の最多は5月だが、実際に5月に対策を始める人はわずか3割であることが、タイガー魔法瓶が行った調査から明らかになった。こまめな水分補給ができていない人が過半数以上という結果も。
子供の医療費助成、全国統一の制度創設を要望…九都県市首脳会議
九都県市首脳会議は2023年5月19日、全国統一的な子供の医療費助成制度の創設に向け、国に要望書を提出した。新制度創設を早急に行うことの他、子供の医療費助成の現物給付に係る国民健康保険の国庫負担金等の減額調整措置廃止等を求めている。
インフル集団感染、調布市の学校も…コロナ休校は落ち着く
季節性インフルエンザの集団感染が全国で相次いでいる。東京都調布市の学校では、104人が感染する集団感染が発生した。一方、新型コロナウイルス感染症の影響による臨時休業は落ち着いており、2023年5月1日時点で公立学校の臨時休校は0.01％、学年・学級閉鎖は0.11％。
YAMADAのブカツへGO！部活動の地域連携サポート事業開始
ヤマダホールディングスは、スポーツ庁・文化庁が2025年度までに実現を目指す「部活動の地域連携」に向けた新たなサポート事業「YAMADAの“ブカツへGO！”」を、2023年8月より開始すると発表した。当面は陸上競技を対象にサポートを実施。事業に賛同するスポンサーも募る。
都内で男女2名「はしか」陽性…公共交通機関で接触か
東京都は2023年5月12日、都内の医療機関を受診していた男女2名について、検査の結果、麻しん（はしか）の陽性が確定したと発表した。周囲に感染させる可能性のある時期に、不特定多数の人が利用する公共交通機関を利用していたことも判明。都は注意を呼びかけている。
子供のマスク「人通りが多い街中」半数着用、親の着用率と相関
マスク着用が個人の判断となった中、小学生以下の子供の46.0％が「人通りが多い街中を歩いているとき」に常にマスクを着用していることが2023年5月11日にコールドクターが公表した調査結果から明らかとなった。シーン別マスク着用率は最大16.4ポイント減少している。
本格的な暑さの前に…熱中症は早めの予防と速やかな処置を
地域によってはすでに30度以上の真夏日が観測される等、厳しい暑さによる熱中症の被害が年々深刻化している。今年も早めの熱中症対策が必要になると考えられることから、消費者庁は2023年5月8日の「子ども安全メールfrom消費者庁」で早めの熱中症対策について呼びかけた。
