東京2020見据え「サマータイム」導入？繰上げ出勤との違いや子どもへの影響は
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の開催に伴い、開催年の2020年とその前年の2019年の2年間限定で「サマータイム」を導入する検討が始まったとする報道が話題だ。「サマータイム」とは何か。また、学校への影響は。
横浜高校野球部を支えた合宿所、元「寮母」が秘話を披露8/4
2018年8月4日（土）に放送されるTOKYO FM「TOYOTA Athlete Beat」に、松坂大輔や筒香嘉智の食生活を支えた横浜高校野球部 合宿所の元寮母、渡辺元美がゲスト出演する。
熱中症、予防強化月間を8/31まで延長…8月も注意を
環境省などは、2018年の「熱中症予防強化月間」を8月31日まで延期する。例年は7月1日～31日に設定しているが、2018年は7月中旬以降、記録的な高温が続き、今後も熱中症のリスクが高いと見込まれている。8月31日まで、熱中症の予防・対処法の普及啓発に努めていく。
「味噌」の手作り仕込み、お寺で大豆の魅力を体感学習
フジッコは2018年7月30日、ヤマト醤油味噌と共同で、小学生を対象とした「大豆パワーと味の実験室」を東京都目黒区の天恩山五百羅漢寺にて開催した。関東近県から小学生男女計12人とその保護者が参加した。
わずか15分で危険レベル、子どもの「キー閉じ込み」に注意
JAF（日本自動車連盟）は、2018年は全国的に猛暑日が続いていることから、子どもなどの車内熱中症事故予防を呼びかけている。
【大学受験】熱中症対策「オープンキャンパスは涼しい服装で」東大が注意喚起
東京大学は2018年7月24日、「オープンキャンパス中の熱中症への対応について」を公開した。各地で熱中症による被害が報告されていることから、制服で来場する必要はないので、涼しい服装で参加するよう注意を促している。
妊娠期や出生後の喫煙、子どもの聴覚発達に影響…京大
京都大学の研究グループは2018年7月23日、妊娠期の喫煙や出生後の受動喫煙が、子どもの聴覚発達に影響を与えることを見出したと発表した。妊婦や乳幼児のいる家庭に禁煙を促す必要性が再確認される結果となった。
運動部活動の熱中症対策、大会延期や見直しも…スポーツ庁
スポーツ庁は2018年7月20日、運動部活動における熱中症事故の防止について、教育関係機関や体育・スポーツ団体に文書を通知した。高温や多湿時には大会の延期や見直しなど柔軟な対応を検討するとともに、生徒の熱中症対策を徹底するよう求めている。
通勤通学に、リュック型熱中症対策グッズ発売
ワーカーは、日常生活からスポーツまで対応する世界初のリュック型体温上昇抑制装置「スポーツファンリュック SUMMER RUNNER（サマーランナー）」を発売した。
最先端の熱中症予防グッズが集結、猛暑対策展2018レポート
連日猛暑が続く日本列島、そんな中で東京ビッグサイトで開幕した「猛暑対策展2018」には多くの来場者が訪れていた。目当ては言うまでもなく暑さの中でも快適に過ごせるグッズだ。そのいくつかを紹介しよう。
熱中症の救急搬送9,956人、最多は大阪府752人…総務省速報
2018年7月15日までの1週間に熱中症で救急搬送された人が全国で9,956人にのぼることが、総務省消防庁による速報値より明らかになった。都道府県別では、大阪府が752人と最多で、東京都704人、愛知県687人と続いた。搬送者のうち、12人が死亡した。
口腔崩壊の子どもがいる学校は4割、児童・生徒の歯科未受診の原因は？
大阪府歯科保険医協会が小学校を対象に実施した「学校歯科治療調査」によると、検診で治療が必要とされた子どもの約半数が未受診、「口腔崩壊」の子どもがいる学校が4割という結果が明らかとなった。
東北から九州にかけて高温注意、熱中症に警戒を
西日本や東日本で高温が続いている。3連休中には埼玉県内の高校で熱中症の集団発生もあった。2018年7月17日には、東北南部から九州地方にかけての広い範囲で高温注意情報が出され、気象庁が熱中症に注意するよう警戒を呼び掛けている。
西日本豪雨「子どものための心理的応急処置」の活用と周知を
セーブ・ザ・チルドレンは2018年7月9日、西日本豪雨による被害の拡大を受けて、西日本豪雨緊急支援対応チームを設立し、岡山県倉敷市真備町を中心に、子どもたちの状況やニーズの調査や「子どものための心理的応急処置」の周知活動を開始した。
普段のケアから対処まで、小児科医ママの子どもの病気とホームケアBOOK
内外出版社は2018年7月13日、森戸やすみ著「専門家ママ・パパの本」シリーズの第6弾「小児科医ママの子どもの病気とホームケアBOOK」を発行する。
乳幼児の医療費援助、47都道府県・1,741市区町村が通院から実施
厚生労働省は2018年7月6日、2017年度「乳幼児などに係る医療費の援助についての調査」の結果を公表した。すべての都道府県・市区町村が援助を実施しており、対象年齢は、都道府県で就学前までの児童、市区町村で15歳年度末（中学生まで）がもっとも多かった。
